中世の荘園制では、領主に対する農奴の地代は労働地代（賦役）と生産物地代（貢納）であったが、１２～１３世紀には、三圃制農業の普及、鉄製農具の改良などによる生産力の向上の結果、貨幣経済が復活、領主も貨幣を必要とするようになり、農奴も余剰の生産物を貨幣化することによって、１４世紀には貨幣地代へと変化していった。これによって荘園制の崩壊が進行し、領主と農奴の関係は、次第に地主と小作人という関係に変質して行き、また１６世紀に起こった価格革命で貨幣価値が下落すると、固定地代に依存していた領主層は没落を早めることとなった。