１６６４年に財務総監（大臣）コルベールが、ルイ１４世の勅許状を得てフランス東インド会社とともに設立した。コルベールの進めた重商主義政策の一環であった。

コルベールの重商主義

　コルベールに先行してフランスの植民政策を開始したリシュリューは、オランダを理想とした広く資金を集められる会社方式を採用し、カナダ植民のための「ヌヴェル＝フランス百人会社」、アンティル諸島植民のための「アメリカ諸島会社」、マダガスカル植民のための「東方会社」などを設立したが、それらの特権会社は植民事業を負担することが出来ずすぐさま経営が悪化した。その状況の打開を図ったコルベールは、特許会社による殖民地の領有を廃止して王の直轄地として行政官を派遣する形式に改め、１６６４年、すべての特権会社を喜望峰以東は東インド会社、以西は西インド会社の二社に統括させることとした。これは「表向きは会社を装っていても、実質的な指揮権を握ったのは海軍卿と会社の理事たちであった」。またイギリスの航海法に倣って、交易は殖民地と本国のみに限定され、外国船の介在は禁じられた。同時にオランダ商品に高い関税をかけた保護貿易政策をとった。＜平野千果子編『新しく学ぶフランス史』p.52-53＞

大西洋奴隷貿易に参入

　コルベールは、アメリカ新大陸との貿易で利益を上げていたオランダやイギリスに倣って海外貿易に乗りだそうとして、すでにフランスが獲得していた北アメリカ大陸と西インド諸島植民地の砂糖プランテーションとアフリカ西岸を結ぶ大西洋奴隷貿易の独占権を西インド会社に与えた。

西インド会社の倒産

　フランス西インド会社はイギリスの三角貿易(17～18世紀)の繁栄には及ばず、次第にふるわなかった。コルベールの重商主義政策は殖民地を本国の統制下におくものだったので、植民地側から自由貿易を望む声も強まった。こうしてコルベールの思惑ははずれ、西インド会社は１６７４年に倒産し、西インド貿易を自由化された。西インド会社の活動は「セネガル会社」や「ギニア会社」に継承されたが、それらもやがて倒産した。このようが国家直営の特権会社が破産に追い込まれた理由は、会社にとって軍事的な負担が大きかったこと、大西洋やカリブ海では密貿易が後を絶たなかったからである。「やがて王権の側も、商人の自由な経済活動に任せた方が交易の活性化につながると考えるようになった。」＜平野編『前掲書』p.53＞
　１８世紀は重商主義政策による交易の統制の時代・保護貿易の時代から、自由貿易の時代への大きな転換期であった。西インド会社の後継会社の経営権は、１７１９年に東インド会社と合体して「インド会社」となった。１７３０年代以降は自由貿易商人によって奴隷貿易が行われるようになり、１８世紀を通して、イギリス、ポルトガルに次ぐ利益を上げていた。　→　オランダ西インド会社