１７９９年11月、ナポレオンが決行した総裁政府を打倒したクーデタ（政変）。クーデタを成功させたナポレオンは統領政府の第一統領に就任、独裁権力樹立の第一歩をしるし、同時にこれによってフランス革命は終わったとされる。ブリュメールとは革命暦の霧月のことで、ブリュメール１８日は現行暦では１１月９日に当たる。
　ナポレオンの目的は、フランス革命で生まれた議会政治にもとづいた総裁政府が、急進共和派と王党派などの諸派の対立で混迷していると考え、より強力な軍事力をバックにした一元的な政権を樹立し、国内ではブルジョワ層の私有財産権を守り、対外的には対仏包囲網を打破する軍事力を有する国家とすることにあったと、想定される。

ナポレオンによるクーデタ

　クーデタ計画は前月にエジプト遠征から急きょ帰ったナポレオンが主導し、弟のルシアンと元外務大臣のタレーラン、総裁の一人のデュコらが密談して練り上げた。１１月９日早朝、急進共和派や王党派の議員に召集の連絡をしないままに、穏健共和派が優位を占める元老議会（元老院）が開催され、両院制の議会をパリから西に約１０キロ離れたサン＝クルー城に移動させることが決議された。その口実は、山岳派（過激共和派）の蜂起がパリで計画されているので、その脅威から議会を守るためとされたが、それはでっち上げてられたことで、狙いは急進共和派の支持基盤である五百人会とパリ民衆の反クーデタの街頭行動を未然に防ぐことだった。さらに元老議会はナポレオンをパリ管区師団司令官に任命し、議会警備も委ねた。
　総裁の一人のバラスはタレーランから高額年金の支給を保証されて辞任し、他の二人の総裁ゴイエとムーランは急進共和派寄りだったので辞任を拒否したが、ナポレオン軍によって軟禁されてしまった。五人の総裁のうち三人が不在となったため総裁政府は何事も決めることが出来ず、力を失った。
　翌日、５０００名のナポレオン軍が包囲する中、サン＝クルー城に移った元老議会で、総裁政府に替わる臨時政府樹立と憲法制定委員会設置が審議され、総裁の一人シェイエス、警察大臣フーシェらが賛成して決議された。もう一つの五百人会では弟ルシアンが議長を務めたが、急進共和派の議員が多く、「独裁者を倒せ！」という怒号が沸き起こり、兵士を引き連れて議場に乗り込んだナポレオンも立ち往生する状態となった。そこに議長ルシアンが休会を宣言し、議会警備隊の出動を要請、それをうけてナポレオンの腹心のミュラ将軍がサーベルを抜いて部下とともに議場に突撃し、全議員が議場から追いだされた。夜、クーデタ支持の穏健共和派の議員だけになった議会は、議会を解散し、行政権をナポレオン、シェイエス、ロジェ＝デュコの三名からなる臨時の統領政府（執政政府）に委ねること、憲法改正の審議入りを決定した。
　フランス革命で繰り返された政変は、ほとんど民衆が立ち上がることで体制が替わるという経過であったが、今回は民衆は動かず、ナポレオンが軍事の力を使って行ったクーデタというそれまでにみられない事態であった。これ以降の近代国家でのクーデタのあり方の最初のものといえる。

共和国八年憲法　第一統領への権力集中

　翌日のパリは静かな朝を迎え、クーデタ反対の声も起こらなかった。ナポレオンなどクーデタ首謀者は安堵し、直ちに新憲法草案作成の委員会を発足させた。ナポレオンは、一人の人間をトップに戴く軍隊式上意下達の政治体制を志向し、多頭制行政府にこだわるシェイエスとの違いがあったが、議論は軍事力を握るナポレオンのペースで進み、１２月１３日に新憲法草が委員会決定され、１５日には公布された。この新憲法（共和国八年憲法）は、新議会（護民院、元老院、立法院）には僅かな権限しか与えられず、三統領のうちの第一統領に軍の指揮権、大臣指名権、外交権などの重要権限を集中させるものだった。公布と同時にナポレオンが第一統領の座についた。
　新憲法は１８００年２月７日、２１歳以上の男子全員を有権者とする国民投票で、賛成３０１万票、反対１５６２票という大差で追認された。最近の研究によると内務大臣の職にあったルシアンが介入し、賛成票を大量に水増し（実際の賛成票は約１５５万票だったらしい）したことが判明しているが、それをナポレオンが指示したかどうかは不明である。

非法な軍事クーデタがなぜ民衆に受け容れられたか。

　国民がブリュメール１８日のクーデタを受け容れた理由は、様々な指摘があるが、

• 革命下で何度もクーデタ（政変）が起こり、無感覚になっていたこと。
• フランス軍が反仏同盟軍に劣勢になるなかで、強力な軍事政権の出現を期待したこと。
• インフレと失業に苦しむ都市民衆が、新政権による現状打破を期待したこと。

などの現状への不満と将来への不安がない交ぜになり、非合法政権への批判精神が麻痺していたのである。

「革命は終わった」

　ナポレオンの軍事クーデタを支持したのはどのような人々だったか。それは穏健共和派と総称される、革命のおかげで生じた国有地を購入するなどで富裕化したブルジョワ階層と、同じく革命で誕生した自作農民層であり、彼らは既得権である私有財産権を、強権的穏健共和派政権＝ナポレオン軍事政権が守ってくれると考えて歓迎したのだった。実際に新憲法は第９４条で、国有地購入者の所有権は不可侵であることをわざわざ明記している。
　また新憲法公布に併せて公布された新統領三人の声明文「フランス人へ」では、自由・平等とならべて所有権を「神聖な権利」として特記し、声明文の終わりの一節を「それを始めた原理のうちに革命は固定され、革命は終わった」というものだった。ようするに革命の成果を憲法に取り入れたことを自画自賛しており、その革命の成果とはナポレオンが立脚してきたブルジョワ階層の私的所有権が不可侵であることを宣言したのだった。いままでもこの「革命は終わった」という語句はフランス革命期とナポレオン体制期とを画する言葉として言及されてきたが、むしろ「革命を終わりにするぞ！」というナポレオンの決意として読まれるべきであろう。＜杉本淑彦『ナポレオン』2018　岩波新書　p.130-135＞