５月１日を労働者の祭典メーデーとするのは、１８８６年、アメリカのシカゴで８時間労働を要求する労働者の大集会が開催されたのが始まりである。その後の５月４日に同じシカゴのヘイマーケット広場で労働者と警官隊の衝突事件が起き、労働者４人が証拠もないままに乱闘の首謀者とされて死刑になった（ヘイマーケット事件）。労働者側はそのことを忘れないように、直前に大集会が行われた５月１日を労働者の日として毎年集会を開くことにした。なお、同年１２月にはアメリカ労働総同盟（AFL）が結成されており、労働組合運動では画期的な年となった。

国際労働運動の高まりと受難

　メーデーはその後、１８８９年の第２インターナショナルの発足大会で、AFL会長のサミュエル＝ゴンパースが８時間労働の実現を世界的に訴える示威行動の日とすることを訴え、それが承認されて、国際労働運動の象徴的な行事として、ヨーロッパでも行われるようになった。
　その後、欧米各国でメーデーの集会がもたれるようになったが、第一次世界大戦中のロシア革命（第２次）の成功の影響を受け、各国の労働運動・社会主義運動が高まると、その活動もさらに活発となった。
　大きな転機を迎えたのは、世界恐慌後にファシズムが台頭し、労働組合運動が敵視されるようになったことであり、特にドイツでは、１９３３年に成立したヒトラー内閣のもとで、同年のメーデーは「国民労働の日」というナチス＝ドイツの国家的祝祭日に変質させられ、翌日には労働組合が解散させられて全国的御用組合であるドイツ労働戦線に組み込まれるという受難の時期となった。
　現在、５月１日は国際連合などの国際機関が定める国際デーとされており、世界でも祝日としている国が多い。ただし、メーデー発祥国であるアメリカ合衆国では、９月の第１月曜日をレーバー・デーとしている。それはすでに１８８２年にニューヨークで「労働者の日」として祝われていたものを、１８９４年にプルマン社（シカゴの寝台車製造などで巨額な富を築いた）のストライキで暴力的な弾圧事件が起きたことに対して、労働運動の沈静化を狙ったクリーブランド大統領が国民の祝日にすることを連邦議会に諮り、承認されたものである。

日本のメーデー

　日本では１９２０（大正９）年５月２日、上野公園で１万人が参加して開催されたのが最初のメーデーだった。それも１９３５（昭和１０）年の第１６回を最後に開催できなくなった。それは１９３６年に二・二六事件が起き、３月に内務省通達で治安維持に弊害がある集会として中止が命令されたからであった。
　メーデーは戦前の軍国主義下では開催することが出来ず、第二次世界大戦後の１９４６（昭和２１）年に第１７回メーデーで復活した。５月１９日には皇居前広場で２５万人が集まり、いわゆる「食糧メーデー」が開催された。サンフランシスコ講和条約発効直後の１９５２年５月１日にはメーデー集会が暴徒化（前年に使用禁止とされた皇居前広場に向かおうとした）したとして警察が過剰な警備を行ったため「血のメーデー事件」が起きている。
　１９８０年代、総評による統一メーデーが開催されていたが、次第に祭典色を強め、先鋭的な政治要求は薄まっていった。それに加えて労働運動の再編問題が絡み、１９８９年に連合（日本労働組合総連合）が本格的に発足すると、いわゆる左派は全労連（全国労働組合総連合）などを結成して分裂し、１９９０年からは分裂メーデーとなった。２００１年からは連合系メーデーは５月１日ではなく、４月中に行われるようになった。
　総評時代の統一メーデーの時代から、メーデーを祝祭日とする要求を掲げていたが、連休にはさまれていながら休日とはされなかった。回数では第９０回メーデーにあたる２０１９年は、全労連系メーデーが５月１日に開催されるが、新天皇の即位の日とされて始めて休日での開催となった。
　何と２０２０年のメーデーは新型コロナウィルス感染症の蔓延による緊急事態宣言が出されたため、集会やデモ行進が中止になるという。弾圧や戦争以外でメーデーが中止になるのは恐らく初めてではないだろうか。