西アフリカの内陸国だが、ニジェール川の流域、サハラ砂漠の南部に広がる。生産力が豊かで、古代には９～１２世紀にはガーナ王国、１６世紀にはマリ王国やソンガイ王国があったところで、トンブクトゥは交易都市として繁栄した。
　１９世紀半ばからフランスの植民地支配を受ける。１９６０年のアフリカの年に独立、当初、西隣のセネガルとマリ連邦を結成したが、同年中に分離した。独立後は長期間、軍事独裁政権が続いた。

フランスの軍事介入

　２０００年代に、イスラーム原理主義の運動がアフリカにも波及、マリでも北部にイスラーム武装勢力が出現し、実効支配するようになった。フランスは旧植民地のマリが、パリなどで起こったイスラーム過激派のテロ事件の基地となっているとして、２０１３年からマリに本格的な軍事介入を開始した。その活動範囲はマリだけでなく、東側のニジェール、チャド、南のブルキナファソ、東のモーリタニアにおよび、「サヘル地域テロ掃討作戦」（通称バルカン作戦）を展開した。フランス軍は砂漠に軍事基地を設け、アラブ系過激派の拠点を空爆、あるいはドローンを用いて抑えようとしたが、掃討は困難だった。２０１５年にはマリとニジェールの国境地帯で「イスラム国」（ＩＳ）に忠誠を誓う「大サハラのイスラム国」が台頭、武装勢力が村を襲うなど、治安回復は困難な状態多続いている。
　フランス軍の犠牲も多くなってきたことから、フランスのマクロン大統領は、２０２１年６月、マリを含むサヘル地域での軍事介入を縮小、泥沼化をさけると表明した。フランスの世論調査ではマリ作戦支持が１３年には７３％あったものが、２１年１月には不支持が５１％で支持を上まわったことが背景にある。＜朝日新聞　2021/6/12　記事より＞