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アフリカ横断政策

19世紀後半のフランスがアフリカで採った帝国主義政策。

フランスは、1830年に復古王政期のアルジェリア出兵で北アフリカ進出を果たし、七月革命後も撤兵せず、ルイ=フィリップの七月王政、第2共和政、ナポレオン三世の第2帝政の各時期に海外植民地として継承された。第3共和政の時期には、アルジェリアへの入植者(コロン)も増大、さらにエジプトへの介入、チュニジアを巡りイタリアと対立するなど、北アフリカへの侵出を活発にしていく。

アフリカ横断政策

 さらに19世紀末にはアフリカ分割に積極的に加わり、サハラ砂漠を南下し、西アフリカからスーダンに進出を図りった。一方で、東北アフリカのジブチを拠点としてエチオピアから内陸に入り、東西からスーダンでの勢力の連結を目指した。これが横断政策である。このフランスの動きは、1898年にはアフリカ縦断政策をとるイギリスとスーダンで衝突し、ファショダ事件となった。イギリス側の譲歩で全面対決には至らなかったが、フランスはその後もアフリカ分割に積極的に関わった。アフリカ北西部ではモロッコをめぐってドイツのヴィルヘルム2世とも対立し、2次にわたるモロッコ事件が起こる。またフランスは他に、ソマリランドの分割に加わり、またマダガスカルの占領を継続した。
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ノートの参照
第14章2節 エ.列強の二極分化とバルカン危機