勘合貿易は明の洪武帝に始まる、朝貢貿易の一つの形態。朝貢国に対し勘合符（割符ともいう）を発行し、それを所持した船とのみ交易を認めるもので、貿易の国家統制のために案出された。
　日本と明との貿易である日明貿易は、１４０３年に室町幕府の前将軍足利義満（義満は９４年に将軍職を義持に譲っていたが実権を持っていた）が明の永楽帝に遣使して認められ、翌１４０４年から、日本と明の間で勘合貿易の形式で始まった。
海禁と朝貢　なお、明朝は洪武帝以来、海禁を基本の対外政策としていた。一方で勘合貿易を認めたということと矛盾するように思えるが、そうではない。海禁とは「民間の貿易の禁止、一般人の海外渡航禁止」ということであり、勘合貿易は朝貢貿易である。朝貢とは外国が中国王朝の皇帝に貢ぎ物をもたらし、それに対して外国に対し下賜品をあたえるという、皇帝の恩恵という形をとる貿易のことなので海禁とは矛盾しない。明朝は民間貿易・民間人の海外渡航は禁止し、朝貢という形式で貿易と外交を管理・独占しようとした。

勘合符

　明の勘合貿易で用いられた一種の交易許可証。勘合符とは割符ともいい、明朝が発行した一通を折半して、片方を相手国に交付、割符を所持して来港した船を明側の割符と照合して取引を成立させた。

日明貿易

　明の永楽帝の時の１４０４年に始まる、日本と明の正式な貿易で、勘合貿易の形態で行われた。室町幕府の足利義満が、永楽帝から日本国王に封じられて冊封体制に入り、明に朝貢する朝貢貿易として行われた。明側のねらいは、日明間の正式な貿易を始めることによって、倭寇の活動を抑えることであり、実際これによって倭寇（前期）の活動はいったん衰えた。

勘合貿易の推移

　日明間の勘合貿易は、４代将軍足利義持が朝貢形式を嫌って一時中断されたがまもなく再開され、１５４７年まで百数十年の間に１８回、延べ５０隻が派遣された。始めは幕府直営船が派遣されたが、次第に大寺院や大名に勘合符が交付されるようになり、幕府の弱体化に伴い、貿易の実権は堺商人と結んだ細川氏、博多商人と結んだ大内氏という有力守護大名の手に移っていった。１５２３年、寧波（明州）で両者が衝突して（寧波の乱）一時貿易が中断したが、その後は大内氏が貿易を独占する。明の海禁政策の強化もあって勘合貿易が衰退すると、後期倭寇の活動が始まる。

勘合貿易での貿易品

　日本の輸出品は、銅、硫黄、金、刀剣、漆器、蒔絵などであり、日本が輸入したものは銅銭、生糸、綿糸、織物、陶磁器、書籍（仏教経典）、香料などであった。銅銭は洪武通宝、永楽通宝などで、貨幣が鋳造されなかった日本で広く流通した。

(引用)この朝貢貿易は、莫大な利益をもたらした。当時の貿易船は千石積み（100トン）前後の大きさであったが、従属国から宗主国への朝貢であるから、関税はなく、義満の使節やその随行者である商人の滞在費など、一切の費用は、明朝の負担であり、朝貢品にたいしては、賜与という名目で、価格以上の代価が支払われたうえ、携えてきた物資の交易すらみとめられたから、一回の渡行で、元本の五，六倍の利益があったとされている。・・・＜寺田隆信『永楽帝』中公文庫　p.127-132＞