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天津条約(1858)

1858年、アロー戦争中に清が英仏露米四国と結んだ条約。清がその批准を拒否ししたため、英仏が北京を攻撃し、ようやく1860年に批准され成立した。

 1858年6月、アロー戦争で追いつめられた清朝政府が、イギリス・フランス・ロシア・アメリカの4カ国と結んだ条約。南京条約に始まる中国の不平等条約が、拡大強化された内容であった。
  1. 外国公使の北京駐在を認める。:それまで外国公使は香港・広州または上海のみで活動し、清朝の地方官吏と交渉するだけであったが、この条約で直接北京の中央政府と交渉できるようになった。清朝が拒んできた「夷狄」が皇帝の住む帝都に入りこんでくることとなる。
  2. キリスト教の布教を認める。:清朝は雍正帝の時、キリスト教の布教を禁止していた。
  3. 外国人の中国内地での旅行・通商の自由を認める。:開港場では土地購入、居住、教会・病院の設立ができ、中国内地では旅行、通商、自由な布教ができた。
  4. 開港場の増加:牛荘(後の営口)、登州(後の芝罘、さらに煙台)、淡水、台湾(後に台南が選ばれる)、潮州(後の仙頭)、瓊州の6港と鎮江、漢口、九江、南京の4市(いずれも長江沿岸の都市。締結時は太平天国が占領していたので、実際の開港場になるのは乱平定後の1864年以降)
  5. 賠償金支払い:イギリスに400万、フランスに200万、合計600万両。
 この条約は1年以内に北京で正式な批准書を交換することが規定されていた。批准とは、外交官間で締結した条約を、互いに本国政府(近代国家では議会)に持ち帰り、正式に認めること。批准書の交換で条約は正式に成立する。

批准拒否による戦争再開

 しかし清朝内部には条約の批准に消極的な意見が強く、特に北京への外国使節の駐在は、皇帝の居城近くに夷狄が入ることになるとして反発した。清朝政府はその声に押され、英仏使節の北京入りを拒否した。そのような清に圧力をかけるため、イギリス艦隊は天津の外港である大沽で示威行動を行った。反発した清側が発砲し、戦闘が再開された。英仏は報復と称して1860年秋に北京を攻撃し、円明園を破壊するなどの暴行を加え、その結果、同年10月に天津条約の批准書交換がようやく実行された。さらに英仏両国は天津条約に加え、より有利な北京条約を締結することに成功する。
 天津条約が批准成立したことによって、外国公使(外交官)が北京に駐在することとなったため、翌1861年に清朝政府ではじめて外交を管掌する官庁として総理各国事務衙門が設けられた。  → 1885年、清仏戦争の結果として清とフランスの間で締結された条約も天津条約、また同年、甲申政変を受けて日本と清で締結したもの天津条約というので注意すること。
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ノートの参照
第13章3節 東アジアの激動