第一次世界大戦後の１９１９年６月２８日に成立したヴェルサイユ条約を中心として創り出されたヨーロッパを中心とする資本主義世界の国際秩序。国際連盟の発足、ロカルノ条約・不戦条約、ワシントン・ロンドンの軍縮会議など、「国際協調」が進められたが、帝国主義列強間の世界再分割のもとでの平和維持という矛盾する基本的性格から、ファシズム国家の台頭や世界恐慌という事態を生み出し、１９３６年のドイツのロカルノ条約破棄によって崩壊した。

ヴェルサイユ体制の基本姿勢

1. イギリス・フランスなどの戦勝国によるドイツなど敗戦国の再起を抑止する体制であること。
   特にイギリス・フランスの二国は、戦勝国の立場から敗戦国ドイツに対する過酷な条件を負わせてその再起を抑止すると共に、賠償金を自国の戦後復興に充てること、をめざした。
2. 社会主義国ソ連を警戒し、その勢力の拡大を防止する体制であること。
   大戦中に成立した社会主義国ソヴィエト＝ロシアに対しては、資本主義陣営として強い警戒心を抱き、反共産主義陣営としての結束をめざす側面があった。
3. 世界再分割後の植民地支配の維持と民族運動の抑圧する体制であること。
   　旧ドイツ殖民地を分割し、さらにオスマン帝国領を委任統治という形で分割したイギリス・フランスが、その再分割を維持することをめざした。そのためには、この再分割に不満なイタリアや日本を抑え込み、殖民地における民族闘争を抑圧する体制として機能することとなった。アジアでは中国の五・四運動は明確なヴェルサイユ体制を拒否する運動であった。

ヴェルサイユ体制の補完

　国際連盟は集団安全保障の理念に基づいて、第一次大戦後の平和維持に大きな責任を持ったが、さまざまな制約の下で十分な役割を果たすことが出来なかった。国際連盟に加盟していなかったアメリカ合衆国は、中国大陸・太平洋方面での日本の伸張によって国益が損なわれることを恐れ、国際連盟の舞台とは別にワシントン会議を開催し、ヴェルサイユ体制のアジア・太平洋版であるワシントン体制を構築することを進めた。

ヴェルサイユ体制の崩壊

　特にヨーロッパにおいてはドイツ国内に苛酷な条件を押しつけられたことに対する反発が当初から強かった。ドイツのシュトレーゼマンによる国際協調路線が採られている間は一定の安定がもたらされたが、１９２９年の世界恐慌以降は、急速に協調路線が崩れ、ドイツ国内にナチズムが台頭することとなった。また、及び大戦に乗じて帝国主義的膨張をはたした日本、イタリアのファシズムの台頭もヴェルサイユ体制を不安定なものにした。１９３３年にドイツで「ヴェルサイユ体制打破」をかかげるヒトラー内閣が成立し、１９３６年３月７日にはロカルノ条約を破棄してラインラント進駐を強行したことによってヴェルサイユ体制およびその地域的安全保障体制であったロカルノ体制は崩壊する。