１９１９年１月のパリ講和会議には、中国は北京政府・広東政府合同の代表を送った。国民はウィルソンの提示した「民族自決」の原則に期待し、代表団は不平等条約の撤廃、山東省の旧ドイツ権益の返還、二十一カ条の無効を訴えた。しかし、４月２９日、イギリス・フランス・アメリカ・日本の四ヶ国会議で中国の主張は退けられ、日本の中国での権益はほぼ認められた。そのことが中国に伝えられると、１９１９年５月４日、北京大学の学生三千人あまりがデモをおこない、パリ講和会議の山東に関する条項の承認を拒否し、売国奴（日本との交渉に当たった役人）を処罰することを政府に要求するとともに、かれら自身で人民による処罰を実行したのである。趙家楼にある曹汝霖（交通総長）の邸宅が焼かれ、章宗祥（駐日公使）は大衆に殴打された。しかし三〇数名の学生がデモの途中で北京政府に逮捕された。北京市旧城内におけるこの日の行動は、ただちに全国にひろがり、これ以後、一連の行動が開始された。

中国政府、ヴェルサイユ条約の調印を拒否

　６月３日には学生は授業を放棄（罷課）して街頭で山東の返還、日本製品ボイコットを口々に訴え、商店は一斉に抗議の店じまい（罷市）をし、労働者はストライキ（罷工）によって呼応し、上海は都市機能がストップ、他の都市にも動きは広まった（三罷闘争）。６月１０日、北京政府はついに民衆の要求に屈し、売国奴とされた３人を罷免、２８日はヴェルサイユ条約の調印を拒否した。

中国革命の出発点

　後の中国革命の中心となる毛沢東（２６歳）や周恩来（２１歳）などもこの頃から革命運動に参加し始める。このような五・四運動は、中国のナショナリズムの最初の高揚を示すもので、孫文の新たな中国国民党の組織化と、中国共産党の出現、そして両者による第一次国共合作の成立、軍閥政府の打倒へと展開していく。

世界史の中の１９１９年

　１９１９年は、前年に第一次世界大戦が終結し、１月にパリ講和会議が始まった年である。大戦でドイツ帝国、ハプスブルク帝国だけでなく、ロシア帝国、オスマン帝国などの専制国家が崩壊したことを受け、講和会議では民族自決が語られ、新たな国際秩序として集団安全保障の理念に基づく国際連盟が発足することになった。
　また大戦中に起こった第２次ロシア革命によって世界最初の労働者政権が成立したことも、帝国主義の抑圧に対する世界の被抑圧民族の戦いを強く後押しした。朝鮮では１９１９年３月１日に日本の植民地支配に対する三・一独立運動が起こり、インドで１９１９年４月１３日にイギリス軍によるインド人虐殺に抗議するアムリットサール事件がおこった。中国での五・四運動が起こったのはその翌月、１９１９年５月４日だった。これらは直接つながっていたのではないが、いずれも帝国主義に対する民衆と被抑圧民族の蜂起という共通した意義を持っている。帝国主義国内部でも矛盾が露わになっており、前年の日本では米騒動がおこり、イギリスではアイルランド共和国が独立を宣言し、アイルランド独立戦争が始まっている。

中国のナショナリズム

(引用)第一次世界大戦中における中国資本主義の発展は、毛沢東の言葉で言えば「新しい社会勢力」すなわち「労働者階級、学生大衆および新興の民族ブルジョア階級」の政治的台頭を準備した。民族資本家は帝国主義列強の外国資本と対峙することとなり、自然と民族的自覚を深めていった。また中国人労働者も、雇用者である外国資本家と闘争するなかでから、資本家に対する経済闘争としての階級意識、そして外国資本に対する民族闘争としての民族意識が高まっていった。

　ナショナリズム（民族意識）の高まりという質的拡大に転化させた要因としては

1. 第一次世界大戦が火をつけた、世界的なナショナリズムの高揚、反帝国主義。
2. 新文化運動（文学革命）が進めた思想革命の影響。それは文字の読めない労働者に文字を与え、人間としての自覚を植え付けた。
3. ロシア革命によるマルクス主義の伝播。新文化運動で思想的な自覚の素地が生まれた中国に、強烈な救済思想としてのマルクス主義が現れ、労働者が団結を始めた。

　以上のような中国ナショナリズムの最初の高揚が五・四運動であった。＜以上、横山宏章『中華民国』中公新書　1997 p.103～＞