ド＝ゴール大統領の大国主義

　１９６０年２月１３日、フランスのド＝ゴール大統領がフランス領アルジェリアのサハラ砂漠で核実験を行い、アメリカ・ソ連・イギリスに続く、第四番目の核保有国となった。
　米ソの核兵器開発競争が激しくなると、フランスはイギリスの核実験についで核兵器の開発を急いだ。フランスの核開発は第四共和政末期に決定されていたが、ド＝ゴールは政権に就くとともにそのための予算を拡大し実験を促進した。
　ド＝ゴールのねらいは核を背景として米英ソに対抗する独自外交を展開することにあった。１９６３年にはド＝ゴールは米英ソ三国で締結された部分的核実験停止条約（ＰＴＢＴ）への参加を拒否した。いずれもド＝ゴールのフランスの大国としての地位と実力を保持するための手段として採られたものであった。

南ポリネシア、ムルロア環礁

　１９６２年にアルジェリアが独立したため、核実験を南太平洋のフランス領ポリネシアに移し、ムルロア環礁を新たな実験場とし、１９６６年から実験を開始した。南太平洋の島嶼における実験は、アメリカの１９５４年のマーシャル諸島ビキニ環礁に次ぐものであった。
　フランスはその後、１９９５年に社会党のミッテランにかわって大統領に選出された保守派のシラクが、就任早々、南太平洋で核実験を再開して国際的な批判を浴びた。同年９月からムルロア環礁での実験を強行したが、１９９６年１月の実験を最後とし、その後の永久停止を表明、同時に包括的核実験禁止条約（ＣＴＢＴ）に調印した（９８年に批准）。

ポリネシアに残る核実験の爪痕

　かつて画家ゴーガンが滞在したことで知られる南太平洋の「楽園」フランス領ポリネシアのタヒチ。中心の町パペーテの海に臨む公園には核実験の犠牲者を追悼する碑が建っている。１９６６年から始まったフランスの核実験はタヒチから約１０００ｋｍ南東に離れたムルロワ環礁で行われた。その後、１９９６年までの３０年間に１９３回の実験が行われ、ポリネシアの人々の１２万７千人が実験に関わったという。その後住民の中に白血病や臓器の癌が発病、その被害を認定する動きが始まっている。しかしフランス政府やＩＡＥＡは、発病と核実験の関係は医学的、疫学的に証明されていないとして保障には消極的であった。核実験に携わった元兵士がフランス国内で訴訟を起こしている。２０１０年からは政府も因果関係の本格的な調査を進める法律を制定、実態の解明が進むことが期待されている。＜朝日新聞　2018/6/23　記事「核といのちを考える」を要約＞