先進国サミット、または単にサミットとも言う。サミット summit は頂上、頂点、首脳などの意味。１９７１年のドル＝ショックによってブレトン＝ウッズ体制が崩れた後、１９７３年秋のオイル＝ショックで世界経済が大きな混乱に陥ったため、従来のアメリカ経済依存体質を捨て、先進国が協力して世界経済の安定と発展を図る必要が出てきた。フランスのジスカールデスタン大統領が提唱し、１９７５年１１月１５日に第１回の先進国首脳会議（サミット）がフランスのランブイエで開催された。第１回の参加国は、フランス、西ドイツ、イギリス、アメリカ、日本の５ヵ国。この五カ国はＧ５（Group of five）と呼ばれた。

サミットの拡大

　第１回の成功を受けて以後毎年開催されるようになった。イタリアが第１回会議に飛び入り参加、カナダも１９７６年から参加するようになり、Ｇ７となった。さらにオブザーバーとしてＥＣが参加するようになった。１９８９年の東欧革命、１９９１年のソ連の解体という激変により冷戦が終結した１９９０年代以降は、先進国首脳会議の存在は一定の重さを持つこととなった。
　西ドイツは東西が統一されたため、１９９０年からドイツ首相として参加している。ソ連解体後、その地位を継承したロシアは、１９９１年サミットにゴルバチョフ大統領がゲストとして招待されたが、１９９７年からは正式メンバーとして参加するようになり、それからは主要国を「Ｇ８」というようになった。当初は経済問題が討議の主内容であったが、現在は安全保障、環境問題など幅広い意見交換の場となっている。

ロシアの除外とその後

　２０１０年代に各地の地域紛争が深刻となるに伴い、先進国首脳会議にもさまざまな「きしみ」が生じるようになった。２０１４年、ロシアのプーチン政権がウクライナ領のクリミア半島の併合を強行してクリミア危機が起こり、さらにロシアはウクライナ東部に介入して紛争が拡大した。その背景には、ヨーロッパにおけるロシアとＮＡＴＯ諸国の綱引きがあった。他の主要国は一斉にロシアに反発し、ロシアはサミットへの参加から除外（資格停止）されることになった。そのため主要国はＧ８からＧ７に戻った。
　また２０１０年代は中国の経済成長が著しく、その存在を無視することが出来なくなっている。中国はゲストとして主席が招待されたことはあったが、２０２０年現在は正式メンバーとはされていない。アメリカなどが中国共産党一党支配における人権侵害などを問題にしているので、参加は当面困難と思われる。