イギリスのインド植民地支配のもとで、綿花などのモノカルチャー化が進み、貧困が過剰人口を生み出していた。一方、同じくイギリスの植民地支配下にあったマレー半島では２０世紀に入ってスズ鉱山やゴム農園が急速に拡大され、その労働力として多数のインド人が移民として移住し、安価な労働力となっていった。
　このようなインド人移民は東南アジア各地に広がったが、それ以前からアメリカ合衆国や南アフリカへも多数の移民が移住しており、特にアメリカではクーリー（この言葉は後に苦力の字があてられて中国人移民を主に指すようになる）と言われ、また華僑になぞらえて印僑ともいわれている。また南アフリカにおけるインド人移民に対する差別問題から、ガンディーがサティヤーグラハの運動を開始、それが後のインド独立の闘いにつながったことはも重要である。

現代の印僑

　「印僑」ということばの定義は、通常は「１９世紀以降のインドからの海外移住者」を指すことが多い。現代のインド政府の公式の定義では「印僑」は「（インド国籍を持つ）インド人非居住者（Non-Resident Indian,NRI）と、インド以外の国籍を保有するインド系の在外居住者（Preple of Indian Origin,PIO）に二分されている。＜近藤正規『インド』2023　中公新書　p.122～　以下、同書によって構成＞

• １９世紀のインド人移民　１８３０年代以降、イギリス領モーリシャスやフィジーなど、サトウキビ栽培などの出稼ぎ労働者として渡りはじめ、１８７０年代以降はビルマやマレーシア、セイロンなどのプランテーション労働者として大量に送り込まれた。
• １９４７年の独立後のインド人の海外移住者は、中東諸国への単純労働として渡るタイプと、アメリカへの知的労働者として渡るタイプに大別できる。
• 全世界の印僑の正確な数字を出すことは困難だが、１世に限ると１５００万人～２０００万人、３世まで含めると３０００万人に及ぶと言われている。華僑（中国系移民）は４０００万とも６０００万とも言われているので、それには及ばないが、大きな数である。国別に見ると最も多いミャンマーと、ネパール・パキスタン・バングラデシュなど南インド諸国を除くと、アメリカ（３世まで含め約５００万）・マレーシア・サウジアラビア・イギリス・南アフリカ・ＵＡＥ・カナダの順になっている。
• インド人の留学先ではアメリカが最も多く、２０２２年度にはインド人受けのアメリカの高校・大学のビザの発給が約１０万件となり、中国人を超えて国別トップとなった。アメリカ以外にもイギリス・オーストラリア・ニュージーランド・カナダ・シンガポールなど英語圏諸国でのインド人留学生の比率が高い。

世界的な印僑の成功者

• ＩＴ業界　サビール・バディア（ホットメールの作者）、ヴィノード・ダム（インテルのペンティアム・プロセッサーの発明者）、ヴィノード・コスラ（サンマイクロ創業者）、サンダー・ビチャイ（グーグルのＣＥＯ）、サティア・ナデラ（マイクロソフトＣＥＯ）、シャンタヌ・ナラヤン（アドビＣＥＯ）など
• 経済界　ヴィクラム・パンディット（シティグループ元ＣＥＯ）、ラジャット・グプタ（マッキンゼー元世界代表）、インドラ・ノーイ（ペプシコの女性元ＣＥＯ）、ラジ・スプラマニアム（フェデックスＣＥＯ）、アジェイ・バンガ（世界銀行総裁、元マスターカード会長）など
• 政治家　タマラ・ハリス（アメリカ副大統領。母親がインド人内分泌学者）、ニッキー・ヘイリー（元国連大使、強打等大統領候補をトランプと争った）、ボビー・ジンダル（元ルイジアナ州知事）、リン・スナク（２０２２～２４年、イギリス首相、両親は東アフリカから１９６０年代にイギリスに移住したインド人）、バラッカー（２０２２年アイルランド首相）