１９７９年のイラン革命の混乱によって、産油国イランの原油生産が激減したために起こった原油不足、価格上昇のこと。イランは当時、サウジアラビアに次ぐ世界２位の産油量があり、その利権はいわゆるメジャーズ（国際石油資本）に独占されていたが、７８年から活発化したパフレヴィー国王の王政に反発する民衆蜂起により、７９年１月に国王が亡命すると、その保護のもとにあったメジャーズは撤退を余儀なくされ、革命政権は石油国有化を実現させた。

イラン革命とホメイニ政権の戦略

　イラン革命によって成立したイラン＝イスラーム共和国で実権を握るホメイニは、資源保護を目的に原油生産額を大幅に減らしたため、輸出は一時的に停止するまでになった。またＯＰＥＣもイランに同調して増産に慎重な姿勢を取ったため、世界的な原油不足となり、１９７３年の第４次中東戦争の時の第１次石油危機（オイル＝ショック）に次ぐ、第２次石油危機といわれることとなった。　→　石油

世界経済の減速

　６月には第５回先進国首脳会議が東京で開催（東京サミット）され、アメリカ（カーター大統領）・日本（大平首相）・イギリス（サッチャー首相）・西ドイツ（シュミット首相）・フランス（ジスカールデスタン大統領）などの首脳は共同声明で産油国側を非難するとともに、石油輸入抑制とエネルギーの節約をよびかけたが、実際には足並みはそろわず、先進国経済は一層の低成長の時代に突入した。