石油の存在は、紀元前から知られていたが、当初はアスファルトの材料、あるいは医薬品、わずかに灯油として使われているだけであった。１８５９年、アメリカ合衆国のペンシルヴェニアで油井が開発され、それに目をつけたロックフェラーが大量輸送方式を考案し、１８７０年にスタンダード石油会社を設立、燃料用石油の量産が始まった。アメリカ合衆国ではその後、オクラホマやテキサス、メキシコ湾岸（ガルフ）で油田が発見されていった。１８７０年代からはロシアのカスピ海沿岸（現在はアゼルバイジャン領）のバクー地方で石油の生産が始まり、フランスのロスチャイルド家がバクーから黒海までの鉄道を敷設してバクーの石油がヨーロッパ市場にもたらされるようになった。

第２次産業革命

　石油は、石炭と並ぶ新しいエネルギー源として急速に普及し、第２次産業革命を推進する原動力となった。１９世紀末には、ドイツ人のディーゼルが石油を燃料とした内燃機関であるディーゼル機関を発明し、さらにダイムラーがガソリンを燃料としたガソリン機関を作成し、機関車や自動車の動力とされるようになった。
　産油地としては、１９世紀末にはメキシコやインドネシアで油田開発が進み、そして中東では、１９００年にイランでのイギリス資本による生産が始まり、アメリカ油田の独占体制は崩れた。イギリス海軍は１９１２年、艦船の燃料を石炭から石油に転換させ、それに伴って石油資源の確保のための中東の重要性が急速に高まった。

第一次世界大戦

　さらに第一次世界大戦で石油の需要は急速に伸び、とくに１９２０年代のフォードによる自動車の普及大衆化によってさらに重要性を増す中で、１９３１年にペルシア湾のバーレーンで、３３年にクウェートで、さらに１９３８年にサウジアラビア王国で大規模な油田が発見され、中東のペルシア湾岸油田地帯がにわかに世界の産油地帯の中心となった。

第二次世界大戦後のエネルギー革命

　第二次世界大戦後の１９５０年代にはエネルギーの中心が石炭から石油に移行し、第２次エネルギー革命が起こった。この間、世界の原油生産から製油までの石油関連産業は国際石油資本（メジャーズ）に支配される体制ができあがり、１９７０年代初めまで続いた。一方１９５１年にはイランのモサデグ政権による石油国有化政策など産油国側の資源ナショナリズムが強まり、大きな争点となり始めた。

国際石油資本と産油国の対立

　１９６０年には国際石油資本（メジャーズ）が原油の公示価格を一方的に引き下げたことに反発した産油国は、石油輸出国機構（OPEC）を結成して対抗し、さらに１９６８年にはこの中から、アラブ諸国のみでアラブ石油輸出国機構（OAPEC）が結成された。
第一次石油危機　１９７３年の第４次中東戦争に際して、アラブ石油輸出国機構（OAPEC）は石油戦略を採用して、アラブと対立しているイスラエル支援国に対して原油価格の引き上げを通告、石油危機（第１次）が起こった。これは日本もふくめて、中東の原油に依存していた先進工業国は大きな衝撃を受け、これ以来、世界の動きの中での産油国の動向は重要な影響力を持つようになった。また、それまでの安価が原油価格に依存した経済成長という、第二次世界大戦後の世界経済のあり方が大きく転換されることとなった。
第二次石油危機　１９７９年のイラン革命で産油国の一つイランの原油輸出減少も世界に大きな衝撃を与え、第２次石油危機と言われた。これらを通じて従来の欧米の国際石油資本の支配力は急速に衰えた。
　現在までOPECによる石油価格のコントロールは続いているが、北海油田の発見など非OPEC諸国の産油量も増加し、最近では世界的な規制緩和の結果、投機マネーが石油市場に流れ込んで、原油価格が不安定になっているため、ＯＰＥＣ・ＯＡＰＥＣの影響力は相対的に低下している。

環境問題とエネルギー問題

　また、１９７０年代から石炭・石油という化石燃料に依存した近代産業の発展の結果、大気汚染や地球温暖化などの環境悪化が表面化し、脱化石燃料が叫ばれるようになった。また、石油は有限の資源であり、数十年後には枯渇することが予測されており、代替エネルギーの開発が急がれている。＜以上、瀬木耿太郎『石油を支配する者』　岩波新書　1988　などによる＞