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選帝侯

1356年の金印勅書で定められた神聖ローマ皇帝の選出権を持つ7つの有力諸侯。

 1356年、神聖ローマ帝国皇帝カール4世の「金印勅書」によって定めらた、神聖ローマ帝国皇帝の選挙権を持つ、有力な7つの諸侯をいう。マインツ大司教、トリーア大司教、ケルン大司教の三聖職諸侯と、プファルツ、ザクセンブランデンブルクベーメン(ボヘミア)の4世俗諸侯。このなかでマインツ大司教が筆頭格とされ、神聖ローマ皇帝の補佐役の立場にあった。また、選帝侯の会議は、従来の諸侯会議と同じく、フランクフルトで行われた。この選帝侯は世襲なので、原則として1806年の神聖ローマ帝国の消滅まで続いた。
 それぞれ有力な領邦の領主であったが、金印勅書の付帯的な条項によって、選帝侯領は分割されず長子によって相続されること、貨幣鋳造権・関税徴収権・鉱山採掘権などが認められたこと、裁判権が強化されたことなど、大幅な特権が認められた。これによって彼らの領邦は神聖ローマ帝国内にありながら独立した国家の形態をとるようになった。

選帝侯の変遷

 1356年に7選帝侯に選ばれなかった有力諸侯としては、オーストリアを勢力圏とするハプスブルク家バイエルンのヴィッテルスバッハ家であろう。これは神聖ローマ皇帝に選ばれ金印勅書を出したベーメン王国のルクセンブルク家カール4世が、対抗勢力として排除したものであった。しかし、時代とともにその他の領邦も選帝侯と同等の権利を得ようと努力するようになる。後の17世紀には選帝侯にバイエルン公、ブラウンシュヴァイク=ハノーヴァー公が加えられる。また、ハプスブルク家のオーストリア(大公)は選帝侯となることはなかったが、次第に力を拡大して、選帝侯国を上回る領邦国家を建設することとなり、皇帝に選出され続けて事実上皇帝位を世襲する。
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ノートの参照
第6章3節 コ.ドイツ・スイス・イタリア・北欧