１９１９年１月１８日から２０年の８月１０日まで、第一次世界大戦の講和会議としてパリで開催された。パリ平和会議とも言う。３２ヶ国が参加し、アメリカ（ウィルソン）、イギリス（ロイド＝ジョージ）、フランス（クレマンソー）、イタリア（オルランド）、日本（西園寺公望）の５大国が会議の中心となったが、実質的には米英仏三国によって主導された。議長のクレマンソーはドイツに対する報復を優先させる現実路線をとり、ウィルソンは国際協調を進める理想主義をとった。ロイド＝ジョージはその両者の中間にあったが、最終的にはフランスに同調した。また敗戦国ドイツと社会主義政権のソヴィエト＝ロシアは参加が認められず、ロシア革命に対しては対ソ干渉戦争が続けられていた。
　会議はウィルソンの十四カ条の原則で示された国際協調・民族自決などの理念を柱として進められ、国際連盟の設立・ドイツに対する措置・東ヨーロッパ諸国の独立・委任統治などで合意が成立して、その合意事項を１９１９年６月２８日、パリ郊外のヴェルサイユ宮殿において、ヴェルサイユ講和条約としてドイツ及び会議参加国が調印し、第一次世界大戦は終結した。
　ヴェルサイユ講和条約は冒頭で国際連盟規約を置き、これにょって世界最初の国際的な紛争予防のための機構が生まれ、それは１９２０年１月１０日に発効し、発足した。

パリ講和会議あれこれ

• 会議名　一般にパリ平和会議ともいう。会場はパリのフランス外務省会議室で全体会がもたれ、主要５ヵ国の会議はアメリカやイギリスの代表団の宿舎となったホテルで行われた。最終日にパリ近郊のヴェルサイユ宮殿鏡の間でヴェルサイユ講和条約が締結されたので、会議もヴェルサイユ宮殿で行われたように勘違いしてしまうが、講和会議はパリ市内で行われた。なお、世界史上「パリ平和会議」・「パリ講和条約」というのが別にあるが、これは第二次世界大戦後の１９４６年６月にパリで開催された連合国とイタリア、ルーマニア、ハンガリー、ブルガリア、フィンランド（つまりドイツと日本以外の枢軸国）との間の講和会議で、１９４７年２月に調印されたもの。また、「パリ和平会談」は１９６８年～７３年にベトナム戦争の停戦をめざした会談で、パリ和平協定が締結された。さらにパリ会談、パリ条約、パリ協定と名のつく事項は世界史上いくつかあるので、それらと区別し第一次世界大戦の講和会議は？と聞かれたら「パリ講和会議」と答えよう。
• 会議期間　１９１９年１月１８日（この日付は１８７１年、普仏戦争で勝利したドイツが、ヴェルサイユ宮殿鏡の間でウィルヘルム１世の即位式を挙げ、ドイツ帝国成立を宣言した、いわばフランスにとっては屈辱的な日付であった）から２０年１月２０日、まるまる１年間。大きな節目となったヴェルサイユ条約締結は１９年６月２８日で、ここまでが実質的な会議が行われた期間であった。この時代、電信・航空機は未発達であったから、東京からパリまで船旅で最短１ヶ月はかかり、電信にはインド経由の南回り、シベリア経由の北回り、大西洋－アメリカ経由の三つのルートがありいくつもの無線中継所をリレーし、海底ケーブルを利用した通信で、通常は早くて３時間、遅くとも１８時間で情報を伝えられたが、この時はパリに全世界の通信が集中したため、新聞記事の送稿に１８０時間から２６０時間かかり、外交電報もまる二日は要した。
• 会議の参加国　戦勝国である３２国（イギリス領自治国を含む）が参加。そのポイントは、
1. 敗戦国（ドイツ、オーストリア＝ハンガリー、ハンガリー、ルーマニア、オスマン帝国）が参加していない。従って厳密には講和会議ではなく、講和前の戦勝国予備会議と言うべき会議であった。
2. イギリス領のカナダ、オーストラリア、ニュージーランド、南アフリカ、インドが自治領として参加した。イギリス帝国会議を構成し、実質的な国家扱いされたが、イギリスの勢力誇示の側面があった。しかし多くの独立前の植民地はもとより召集されなかった。
3. 注目すべきは中華民国の参加。１９１２年に中華民国として発足したばかりであったが、１９１７年８月にドイツに宣戦布告したので、会議参加資格を有した。中国代表の顧維均はわずか３１歳であったがアメリカ留学経験があり、その積極的な弁舌で注目を集めた。
4. ロシアの不参加。大戦開始時の参戦国ロシアは、１９１７年にロシア革命が始まりロシア帝国が崩壊、レーニンのソヴィエト政権と反革命軍、干渉軍との革命戦争が継続中であった。ソヴィエト政権は参加を要求したが認められなかった。連合国軍によるシベリア出兵が続いていたので、講和会議でも最初にその撤退問題が協議されたがまとまらなかった。ソヴィエト政権とイギリス、フランスなどの交渉が始まるのは１９２０年代であり、ソ連が成立するのは１９２２年であった。
• 会議の運営　全体会は節目でしか開かれず、ほぼ五大国（アメリカ、イギリス、フランス、イタリア、日本）だけの会議で講和内容の検討が進められた。この会議は秘密会とされ公開されず、全体会にかける原案が作成された。日本は人種平等規定・山東問題以外に発言することが無かったため、後半からは五大国会議から外された。またイタリアはフィウメなどの領有が認められなかったことを不服として途中から降りたので、米英仏三国代表が実質的に会議をリードした。
• 会議の議決　ウィルソンの主張に沿って参加国１国１票、多数決で採決されることになった。例外的に全会一致が求められたこともあった。代表団員の数にはランクがあり五大国は５名、それ以降は４名、３名、２名、名と差があった。しかし、採決に当たっては大国も小国も一国１票だった。
• 講和条約　最終的に、敗戦国とは個別に講和条約が締結された。対ドイツ→ヴェルサイ条約、１９１９年９月、オーストリア　→　サン＝ジェルマン条約、ブルガリア　→　ヌイイ条約、、ハンガリー　→　トリアノン条約、オスマン帝国　→　セーヴル条約
  これらの敗戦国は会議に参加していないので事実上、一方的に押しつけられた形となった。講和条約に共通する特徴は、国際連盟規定がどの条約にも加えられ、承認されたことである。

＜NHK取材班編『日本の選択１　理念なき外交「パリ講和会議」』1995　角川文庫　などによる＞

Episode　英語が初めて外交上の用語となる

　パリ講和会議では英語がフランス語と並んで外交用語として認められることになった。ヨーロッパにおいては久しい間ラテン語が外交上の共通語として一般に認められており、ウェストファリア条約（１６４８年）などもラテン語で書かれていた。１６世紀ごろからフランス語も次第に用いられるようになり、１８世紀以降は事実上の外交用語とされるようになってウィーン会議（１８１４～１５）、パリ会議（１８５６年、クリミア戦争の講和会議）の議事はフランス語で行われた。フランス語は当時の各国の宮廷用語として用いられていたためである。第一次世界大戦後のパリ講和会議で英語がはじめてフランス語と並んで外交用語として認められ、ヴェルサイユ条約も英語と仏語のいずれをも正文とすると規定されたのは、世界政治においてイギリスだけでなくアメリカが大きな比重をもつにいたったことに関連する。＜岡義武『国際政治史』1955 再刊 2009 岩波現代文庫 p.346＞

新外交（ニューディプロマシー）の展開

　パリ講和会議のもう一つの新しさは、ウィルソンの提唱する「新外交（ニューディプロマシー）」が一定の成果を上げたことであろう。それまでの軍事同盟に拠るパワーバランス、秘密外交、力による外交、あるいは王家の婚姻関係による調停というような１９世紀までの外交のスタイル、いわばマキァヴェリの時代からビスマルク外交までの旧外交（オールドディプロマシー）のスタイルは否定され、国際法と信義に基づいた交渉、その公開の原則、個別交渉よりも多国間交渉、そして戦争の終結に当たっての「無併合、無償金」の原則、などが国際法学者でもあるウィルソンによって提唱された。
　秘密外交の否定は、レーニンが「平和についての布告」で提唱し、ロシア帝国が締結した秘密条約を暴露し、その放棄を宣言したことが大きく影響を与えていたが、パリ講和会議でも大戦中の秘密条約はいずれも廃棄されることが決まった。それには、１９１５年４月のロンドン秘密条約（英仏がイタリアの参戦を条件にその領土拡大を認めた）、１９１６年５月のサイクス・ピコ協定（英仏露によるオスマン帝国領の分割協定）、さらに日本の参戦を条件にその山東権益を認めた秘密協定、などがあった。
　例えば、イタリア国境線の策定問題では、南チロルとトリエステはイタリア領とすることが認められたが、ロンドン秘密条約で約束された、それ以上のフィウメやダルマティアへの割譲は認められなかった。イタリアは強い不満を抱き代表オルランドは会議の席上から退席したが、結局はイタリアは受け入れざるを得なかった。しかし、日本の山東半島の権益は中国に返還されなかった。このあたりは、ウィルソンの言う民族自決権がヨーロッパの白人に対してとアジアの中国人とに対して違いがあるという、ダブルスタンダードとも指摘されている。
　また、ウィルソンがパリに乗り込んだときに掲げた「勝利無き平和」というスローガンは、具体的には講和に当たって「無併合・無償金による解決」を意味していたのだが、それがフランスの狡猾な「虎」クレマンソーにおしきられ、ドイツに対する領土割譲要求・莫大な賠償金請求となってしまったことは、ニューディプロマシーがオールドディプロマシーの価値観を抑えることができなかったということになろう。これはいわば帝国主義国による世界分割という必然的な動きに対し、「宣教師外交」といわれたウィルソン流の理想論が無力であった、ということであろう。
　レーニンとウィルソンの掲げた秘密外交の禁止というニューディプロマシーの原則も、ソ連とアメリカ自身がその後守らなかった、という厳然たる事実もある。しかし、少なくとも、ニューディプロマシーが２０世紀に具体的な国際社会の問題解決のうえで語られるようになったのも事実である。その最大の成果は国際連盟で打ち出され、苦難の道を経ながら国際連合に継承された、集団安全保障の理念なのではないだろうか。

ヴェルサイユ体制

　ヴェルサイユ条約は、ドイツなどの敗戦国に対しては過酷な条件を押しつけたことと、アジアの民族運動には冷淡であったことなどが問題点であった。そこで成立した戦勝国が敗戦国と植民地を抑え込む体制はヴェルサイユ体制と言われた。戦勝国は敗戦国からの賠償金で経済復興を図り、敗戦国は賠償金の負担に苦しむという賠償問題が続くと共に軍備の大部分を削減され、国家主権が著しく制限された。また民族自決の大原則が掲げられたが、ここで独立を達成したのは旧オーストリア帝国やロシア帝国から独立した東ヨーロッパ諸国であり、旧オスマン帝国の領土やアフリカ・太平洋などのドイツ植民地は委任統治領として実質的な植民地として残された。イギリスのインドやビルマ、フランスのインドシナ、オランダのインドネシア、日本の韓国や台湾などの植民地はそのままにされた。また大戦中に日本が二十一カ条の要求で中国に認めさせた権益なども認められ、アジアやアフリカの諸民族の民族自決はかけ声のみで終わった。このような、アメリカ・イギリス・フランスなど戦勝国優先の新たな秩序としてヴェルサイユ体制が成立した。
　このヴェルサイユ体制に対しては、敗戦国ドイツの中に根強い反発を生み、やがてヴェルサイユ体制打倒を掲げるナチスが台頭、また戦勝国であったが植民地の分配に不満を持つイタリアではファシスト党が出現する。また西アジアの旧オスマン帝国領ではオスマン帝国領の分割案をめぐって激しい反発が起こり、石油利権が絡み、独立運動が激化した。さらに東アジアでは朝鮮での三・一独立運動と中国での五・四運動など日本の支配に対する民族独立運動が激しく展開されることとなる。

パリ講和会議での日本

　パリ講和会議に出席した日本代表団は西園寺公望を団長に、牧野伸顕、珍田捨巳ら５人で構成されていた。ただし西園寺は病気のため出発が遅れ（実は参加したくなかったとも言われている）、実質的には牧野・珍田が会議に参加した。パリ講和会議は日本にとって大きな国際会議への実質的な初参加となった。しかも大国としての参加であり、アジア代表としての期待も込められていた。しかし実際には日本代表団は「サイレントパートナー」といわれ、自国に関係する問題以外はほとんど発言しなかった。＜篠原初枝『国際連盟―世界平和への夢と挫折』2010　中公新書　Kindle版　842/3647＞

人種平等規定の提案

　日本代表は日本独自の提案として、人種平等をまもり、差別を撤廃することを国際連盟規約に盛り込む提案をしている。それは、宗教の自由に関する条項の次ぎに、連盟の構成国は一切の外国人に対していかなる点に関しても均等で公正な待遇を与え、人種や国籍によって差別しないことを約束するという規定であり、人種差別を否定するきわめて正当な要求であった。当時アメリカでは西海岸を中心に激しい日本人移民排斥運動が起こっていた。それに反発する日本国内の世論は強く、政府内部にもこの条項が拒否されるなら、講和会議から退席し、国際連盟にも加盟すべきではないとの意見もあり、言論、マスコミ界の論調でも国際連盟加盟拒否が優勢な状況だった。
　しかしこの提案は、ブラジル、ルーマニア、チェコスロヴァキア、中国の賛同を得たが、イギリス・フランスなどの反対（この審議の時アメリカ代表ウィルソンは欠席）で採決されなかった。次いで日本は具体的条文ではなく、規約の前文に「各国民の平等およびその所属各人に対する公正待遇の主義を是認し」という文を入れることを提案した。それにはフランス・イタリアの他に中国、ギリシア、チェコスロヴァキアなどが賛成したが、イギリス・アメリカの他にブラジル、ポーランド、ルーマニアが反対した。この問題はウィルソンが全会一致できめるべきであると主張、採決は取り止め原案通りとされることになった。
　日本の人種平等規定案にアメリカが反対したのは、国内で日本人移民への反発が強かったことと黒人差別問題に影響が出ることを警戒したためであり、イギリスはイギリス連邦の一員であるオーストラリアが 白豪主義を採っていることに配慮したためであった。また日本そのものがこのとき朝鮮での三・一独立運動、中国での五・四運動で民族自決の権利を奪い、日本人も朝鮮人や中国人に対する差別的な優越感を隠そうとしていなかったので、その提案は欺瞞的であると受けとられた。＜篠原初枝『国際連盟』中公文庫　に詳しく記述あり。他に木畑洋一『国際体制の展開』世界史リブレット54　1997　山川出版社　p.35-36＞
　日本代表とアメリカ代表の間では、最終局面で、日本側が山東問題で主張を認めるなら、人種差別条項問題を取り下げても良い、という取引があった形跡がある。アメリカは日本は山東問題という実利を採るために、人種差別撤廃条項を無理に設定しているのではないかと見ていた。実際、講和条約条文の審議の会議最終日である４月２８日に、日本代表は山東の日本利権が認められる確証をもとに、自ら人種差別撤廃条項の提案を取り下げた。＜NHK取材班編『日本の選択１　理念なき外交「パリ講和会議」』1995　角川文庫　p.205＞
　１００年前の日本が国際社会に対し人種平等、差別撤廃を提案していたことは、欺瞞的な面があったとはいえ、日本人自身が差別される存在であったためであり、現在もなお国内でヘイトスピーチなどが横行していることや、昨今のアメリカでの黒人に対してだけでなくアジア系にも広がっているということを考えれば、知っておいてよいことである。

山東問題

　日本が大戦中の１９１５年に中国に対して出した二十一カ条の要求で山東省のドイツ権益（膠州湾租借権、山東鉄道管理権その他の権利）を継承することを中国に求め、袁世凱政府はそのほとんどを受諾していた。しかし、第一次世界大戦中に力をつけた中華民国は、日本がドイツの権益を継承するのは、ウィルソンの提唱する民族自決の原則に反し、それを承認した日本と英仏の協定は秘密条約であるから無効であると訴えた。この山東問題はパリ講和会議のなかで、イギリス・アメリカ・フランス・イタリア・日本の五ヵ国代表によって討議された。人種平等条項では日本案に賛成した中国（代表顧維均）であったが、この山東問題では強硬に日本に反対していた。調停に当たったウィルソンは民族自決の原則を掲げていたので中国の主張を呑まざるを得ない立場にあったが、日本も要求が入れられなければ講和会議から脱退するとほのめかした。またアメリカは大戦中に石井・ランシング協定で日本の権益を認めており、イギリス・フランスも日本の参戦の際に日本の中国権益を黙認する密約があったため、中国の主張に同調できなかった。そのような事情のため講和条約原案審議の最終日である４月２８日に、山東半島における日本権益はそのまま認められることとなった。その事が中国に伝えられると、反発した国民が決起し、五・四運動が起こった。ナショナリズムが高揚する中で、中国代表顧維均はヴェルサイユ条約調印を拒否し、６月２８日の調印式に欠席した。

南洋諸島

　日本は大戦中に占領したドイツ領南洋諸島を併合することをパリ講和会議で主張したが、山東問題のような事情のなかったために認められなかった。民族自決を主張しているウィルソン大統領が強く反対、結局は国際連盟の委任統治とし、実際の統治を日本に委任するという形態とすることで合意した。委任統治は民族自決の建前と矛盾しないように作られた妥協策で、委任された国が国際連盟などの監視もないまま全面的に管理を任されるものであったので、南洋諸島は実質的に日本の植民地となった。

ワシントン会議へ

　以上の第一次世界大戦による日本の中国大陸・太平洋方面での勢力拡張は、特にアメリカ合衆国にとって大きな脅威となった。そこで戦後のアメリカは、国際連盟には加わらなかったものの、海軍軍縮とあわせて国際協調を図るという名目でハーディング大統領がワシントン会議を開催した。そこでは国際協調の原則を日本に強制する形となり、日本も国内で反対論が強かったが、協調姿勢を見せることが有利と判断して、ワシントン海軍軍備制限条約に調印し、中国に関しては九カ国条約で山東省の権益を放棄し、太平洋については四カ国条約を承認してそれ以上の勢力拡大は抑え込まれることとなった。