モンゴル帝国の第５代のフビライが１２７１年にこの国号を始めた、モンゴル高原と中国本土を中心とした国家。モンゴル人は大元ウルスと称した。その皇帝はモンゴル帝国の宗家の大ハーンでもあった。。

元の中国統治

　１２７６年には南宋を滅ぼし、さらに１２７９年に厓山の戦いで残存勢力を一掃して、中国全土を統一支配した。元による漢民族支配はそれから約９０年間続いた。漢民族から見れば異民族であるモンゴル人が、漢民族固有の統治形式を採用して中国を支配する、という「征服王朝」であった。大都（現在の北京）を都として中国本土と、モンゴル高原、西域、満州を含み、周辺のチベット、朝鮮などを属国として支配した。副都として内モンゴルに上都をおき、モンゴル高原には前の都であるカラコルムに拠点を置いた。
　１３世紀後半には、１２７４年と８１年の日本遠征（元寇）をはじめ、東南アジア各地も含めて周辺諸地に対する元の遠征軍派遣が盛んに行われた。これは交易圏の拡張という要素も含んでいた。

統治機構

　その統治機構は、中央の中書省・枢密院・御史台、など漢民族の機構を採用し、地方行政機構としては行中書省が置かれたが、実際の支配はモンゴル人を上位に、次いで色目人（西方出身者など様々な人種という意味）、その下に漢人（金の支配下にあった漢人だけでなく女真人なども含む）、最下部に南人（南宋の支配下にあった漢人）を置いていた。主要な役所の上位官職はモンゴル人によって独占されたが、色目人は特に経済官僚として登用され、また科挙の停止され、１３１３年まで実施されなかったが、漢人も実務官僚として登用されていた。
注意　モンゴル人・色目人・漢人・南人の身分は厳格なものではなく、モンゴル人の概念にも服従した周辺国の上層部なども含んでいた。そこで、かつてはモンゴル人第一主義といわれていたが、現在はその見方は否定されている。

財政と税制

　中央政府の財源は、従来の中国王朝のような農民からの租税ではなく、塩の専売制と商取引に課税される商税であった。塩は「塩引（えんいん）」という引換券が発売され、それが政府の収入となった。商税は、ユーラシア大交易圏が成立するなかで自由経済が掲げられ、フビライの時にそれまで都市・港湾・関門を通るごとに徴集されていた通過税を撤廃し、商品は最終売却地で一回だけ商税を払う、いわば消費税（税率は３．３％）となった。こうして取引が増大し、銀だけでは不足した（１６世紀の銀の大量流入の前であった）ため紙幣（交鈔）が発行された。＜杉山正明『モンゴル帝国の興亡』1996　講談社現代新書　下　p.191-194＞

元の地方行政

　元は華北の金を滅ぼした後、戸口調査を行った上で、モンゴル王族や諸将に所領を分配、さらに元に降った漢人武装勢力と併存させた。１２６２年、フビライは華北の漢人軍閥の反乱を鎮定した後、路・府・州・県の４レベルの行政区画を整備し、各レベルにダルガチを置いて監視する中央集権体制をつくりあげた。

元時代の中国社会と文化

　その社会は、駅伝制（ジャムチ）や大運河の整備などで交通網が発達し、前代の南宋の商工業を継承して経済が盛んであり、紙幣として交鈔が流通した。農村では郷村のなかに漢人の大土地所有者が成長してきた。文化面ではモンゴル文化の独自性は薄れ、宮廷ではチベット仏教が保護され、公文書にはパスパ文字が使われた。科挙は中断されたが、儒教や漢文学は特に衰えを見せず、民衆には元曲や通俗的な文学が流行した。この時代の文化の大きな特徴は、モンゴル帝国の成立という政治的統一を受けて盛んになった東西交流の結果、キリスト教やイスラームの文化が流入したことである。　→　元代の文化　

元の興亡

　元帝国の皇帝＝大ハーン位は必ずしも安定ではなく、フビライ（世祖）の時代にはハイドゥの乱が長く続いた。フビライの次の大ハーンの成宗の時、１３０５年にハイドゥの乱は平定され、元の支配がもっとも安定した時代となった。
　また宮廷では次第に貴族層が形成され、その奢侈な生活は財政の困難を招き、そのための重税は次第に漢民族民衆のモンゴル人支配に対する反発を強め、社会不安が強まるなか白蓮教徒などの新興宗教教団が生まれ、１３５１年、紅巾の乱として社会不安が爆発、その中から台頭した朱元璋が１３６８年に即位し、明を建国すると、中国の王朝としての元は滅亡、モンゴル人は中国本土を放棄してモンゴル高原に引き上げ、北元をつくることとなる。　→　元の滅亡