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四つの現代化

文化大革命後、中華人民共和国がめざした、農業・工業・国防・科学技術での近代化路線。60年代、周恩来によって提唱されていたが、文化大革命中の75年に鄧小平が再提案した。具体化されたのは文化大革命後の80年代であった。

 農業・工業・国防・科学技術の4部門での中国の近代化(さらに現代化)をはかること。「四つの近代化」ともいう。「四つの近代化」は初めは周恩来が1964年に提起していたが、毛沢東主導の大躍進文化大革命の嵐の前に吹き飛ばされた形で消滅した。
 林彪事件で毛沢東の権威が揺らいだ後、周恩来は、林彪・四人組グループによって破壊された経済、文化、教育、科学技術の立て直しを呼びかけ、日本、西ドイツなどの西側諸国との関係正常化により、近代化建設を図り、1973年に鄧小平を復権させ、1975年1月に全人代を開催、「政府報告」を行って、その中で「今世紀内に農業、工業、国防、科学技術の全面的な近代化を実現し、わが国の国民経済を世界の前列に立たせる」とのいわゆる「四つの近代化」の提唱を行った。
 「文化大革命」の継続を主張する江青など四人組は、この近代化路線を資本主義への転換として激しく抵抗したが、翌76年に周恩来死去を契機に天安門事件(第1次)が起こり、民衆の反政府活動を警戒した毛沢東によって鄧小平が再び解任され、近代化路線はいったん挫折した。
 1976年、さらに毛沢東が死去すると、文化大革命に対する不満が表面化し、四人組は解任されて毛沢東の後継者となった華国鋒によって、77年に再び「四つの近代化(現代化)」が掲げられた。それにともなって再び復権した鄧小平は、華国鋒に代わって1981年に実権を握り、改革開放路線を明確に歩み出した。こうして、1980年代以降の中国は資本主義経済に転換するという大転身を遂げ、90年代以降の繁栄を出現させることとなる。
 しかし、鄧小平の「四つの現代化」は、あくまで生産性を向上させ、経済を活性化させるためのものであり、政治活動の自由化と基本的人権を全面的には認めたものではなく、共産党一党支配は堅持されるという条件下においての、上からの改革であった。鄧小平の改革開放路線が進むことによって、都市には一定の富裕層が出現、都市住民の間には政治的自由を求める声も強くなっていく。さらに、強引な資本主義化は様々ひずみを生み、貧富の差、都市と農村の格差など現在の中国社会のもつ深刻が問題が後に浮かび上がってくることとなる。 <天児慧『中華人民共和国史』1999 岩波新書 などによる>
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