朝鮮に対して清は伝統的な宗主国としての影響力を強く維持しており、それに対して日本は江華島条約以来、経済的進出を強めていた。朝鮮王朝内部にも清との関係を重視する保守派（事大党）と、日本に倣って改革を実現しようとする改革派（独立党）が争っていたが、１８８４年の甲申政変で独立党のクーデターが失敗し、保守派と結ぶ王妃閔妃と閔氏一族が権力を握っていた。朝鮮での主導権を清に握られた日本は、勢力回復の機会を探っていた。その間、朝鮮では日本資本主義の経済進出によって物価騰貴、穀物不足が続き、外国に従属する閔氏政権への不満が高まっていった。
　１８８９年には凶作が重なり、朝鮮政府が防穀令を出して穀物の日本輸出を禁止したことに対し、日本が貿易に対する妨害であると厳しく抗議して紛争となった防穀令事件が起こった。

甲午農民戦争の勃発

　１８９４年２月２月、朝鮮の民間の反キリスト教教団である東学の全琫準に率いられた農民反乱はたちまち全羅南道全域に波及して、甲午農民戦争（東学の乱）といわれる）が起こると、朝鮮王朝政府は独力で鎮圧することが出来ず、清（代表として朝鮮にいたのは袁世凱）に出兵を要請した。日本も天津条約にもとづいて出兵した。日本の介入に驚いた朝鮮政府は農民軍といったん講和した。
　農民戦争の講和は日清双方の出兵理由がなくなることなので、交渉の上、６月に同時に撤兵することで合意した。しかし開戦の機会をさぐる陸奥宗光外相はこれを破棄し、代わって両国で朝鮮の改革に当たることを提案した。理由のないこの提案を清側が拒否すると、陸奥は大鳥圭介公使に対し「いかなる手段を取ってでも開戦の口実を作るべし」と指令した。

甲午の改革

　１８９４年７月２３日未明、大鳥公使は日本軍歩兵一個聯隊を派遣してソウルの朝鮮王宮（景福宮）を占領、高宗に圧力を加え、２４日に高宗は改革開始を宣言して大院君に政権を委譲し、閔氏政権に代わってかつての改革派に属していた金弘集に内閣を組織させた。金弘集内閣は必ずしも日本の傀儡政権となったのではなく、その改革には封建社会からの脱却を目指す土地改革なども含んでいた。しかし、日本の軍事力によって強制された上からの改革は民衆の支持を受けることはできなかった。

戦争前の情況

　清では光緒帝は開戦論に傾いていたが、李鴻章は配下の北洋艦隊を温存したいため開戦には消極的であった。日本では外務大臣陸奥宗光の主戦論に対し、明治天皇は「今度の戦争は大臣の戦争であり、朕の戦争ではない」と不快感を表し、伊藤博文も慎重論であった。それは当時、条約改正交渉の相手であったイギリスの出方をうかがっていたからだったが、７月１６日、日英通商航海条約が成立して治外法権の撤廃に成功し、問題はなくなった。一方ロシアは、１８９１年からシベリア鉄道の建設を開始していたが未完成であり、アジアへの兵力輸送が迅速にできないことから、介入できなかった。

日清戦争の勃発

　１８９４年７月２５日、日本海軍は黄海上の豊島沖で奇襲攻撃をかけて北洋艦隊の戦艦１隻を沈めた。陸上でも日本陸軍が行動を開始、清の朝鮮駐屯軍と７月２９日、京城南方の成歓で衝突、清軍は大敗し潰走した。両国が宣戦布告を行ったのは１８９４年８月１日であるので、日清戦争も日本軍は宣戦布告前に奇襲攻撃を行っている。当時は国際的な戦時法制は確立しておらず、開戦にあたって宣戦布告を行うことは１９０７年の第２回ハーグ万国平和会議で「開戦に関する条約」（ハーグ条約）が締結されてからであった。
　８月１日に双方が宣戦布告、清軍は平壌に兵力を結集したが、９月１６日に全軍が総崩れとなって撤退、平壌の戦いは日本軍の勝利となった。海上では翌日、日本の連合艦隊が北洋艦隊を捕捉し、致遠などの主力艦３隻を撃沈するという黄海海戦で勝利した。ここまで、日清戦争の戦場は朝鮮半島と黄海であったが、１０月には日本軍が鴨緑江をわたって清国内に入り、遼東半島に侵入、１１月に旅順を占領した。このとき日本軍が旅順市民を殺害する事件が起き、国際的に非難された。

第二次甲午農民戦争の勃発

　全琫準の指導する東学と農民軍は、日本軍のソウル占拠をうけて、戦闘再開を準備し、１０月から日本軍との戦闘を開始した。すでに清軍との戦闘で勝利していた日本軍は、全力で農民軍との戦闘に兵力を充てたため、農民軍は圧倒され、激戦の末、次第に追いつめられていった。翌１８９５年１月、山中に隠れていた全琫準も捕らえられ、農民戦争は壊滅した。

講和交渉

　冬を越して１８９５年１月末、日本海軍は北洋艦隊の拠点、威海衛を攻撃、陸軍も山東半島に上陸して陸上から攻撃した。２月に水師提督丁汝昌が自決して降伏した。戦意を失った清朝政府は休戦交渉に入り、李鴻章が下関会談で伊藤博文・陸奥宗光らとの交渉に応じた。この講和会議の間に、日本は台湾併合の既成事実を作るため、台湾に付属する澎湖諸島を占領した。
　同１８９５年年４月、下関での講和会議の結果、下関条約が成立して終結、日本は賠償金２億両（テール）とともに、遼東半島・台湾の日本領化・澎湖諸島の割譲を受けるなどの成果を得た。

日本への影響

　近代日本にとっては、最初の近代戦の体験であり、その勝利によって大陸侵出の足がかりをつかみ、また２億両の賠償金は国内の製鉄業の育成、金本位制の実施など資本主義体制を確立させることに大きく寄与した。なお、この２億両（テール）の賠償金は金塊として支払われ、日本はそれをイングランド銀行に預けた。　→　日本の産業革命
　このように日清戦争は日本がアジアの強国として台頭する第一歩となったが、それは東アジアに権益を有するヨーロッパ諸国を強く刺激し、ロシア・フランス・ドイツによる三国干渉によって遼東半島は還付されることとなる。しかし、台湾を最初の植民地として獲得し、アジアの中で他民族を侵略する立場に立つことになった。この戦争での勝利は、近代日本が国内の地主―小作制度など封建的な社会矛盾をかかえながら、アジアに領土・植民地を拡張するため軍事力に依存するという軍国主義化への予兆でった。

朝鮮への影響

　日清戦争の戦場となったのはほとんど朝鮮半島であった。また日清戦争といいながら、そのなかで日本軍と朝鮮の農民軍が戦った戦争であったことも忘れてはならない。朝鮮にとってはこの戦争に敗れた清国が下関条約で朝鮮に対する宗主権を放棄したことによって、近代的な主権国家として自立する契機となった。しかし、清は後退したものの、ロシアの介入が強まり、朝鮮内部にも親露派が台頭し、日本は日清戦争には勝ったものの朝鮮ではむしろ後退するという事態となった。
日本の情勢悪化　親露派の台頭を恐れた日本は、親露派の代表である王妃閔氏の排除を図った。それが１８９５年１０月に起こされた閔妃暗殺事件であった。これは日本公使三浦梧楼の率いる暗殺団が宮中に押し入り王妃閔妃らを殺害するという、朝鮮側からは許されない凶行であった。このような強引な日本の介入はかえって強い反発を買い、ロシアは朝鮮との関係を強め、その東アジアへの侵出は顕著となった。日本では反動的に「朝鮮は日本の生命線だ」という意識が強まり、ロシアの排除を目指して日露戦争へとつながっていく。
日清戦争の意味　日清戦争は日本と清の戦争とは言え、開戦に先立つ７月２３日に日本軍は朝鮮王宮占領を目指して朝鮮軍と戦っており、また甲午農民戦争と言われた朝鮮の農民反乱鎮圧に出動し、激しい戦闘を行っている。そのため、当初は政府や軍の中にも、日朝清の三国間の戦争とも認識されていた。結局交戦相手は清国だけとなったため、日清戦争と呼称されるようになった。日清間の最大の対立点は、清は朝鮮に対し宗主権をもち、朝鮮は清の属国である、という清の認識と、近代的な国家間の関係ではそのような宗属関係は否定されており、朝鮮は独立した国家であるという日本の認識の違いにあった。

日清戦争での清の敗北

　日清戦争の敗北は清朝にとってベトナムをめぐる清仏戦争（１８８４～８５年）での敗北とともに、大きな衝撃となった。台湾の割譲、２億両の賠償金、朝鮮宗主権の放棄は清朝にとって屈辱であっただけでなく、国家のあり方への反省の機会を与えた。また、“眠れる獅子”清朝の敗北は、帝国主義列強による１８９８年の中国分割につながることとなった。　→　清の動揺

戊戌の変法とその挫折

　清の敗北の理由は、日本が幕藩体制を克服して近代的な国家体制を整えていたのに対して、清の洋務運動では富国強兵策がとられたものの、中体西用の思想によって技術面だけの西欧化にとどまり統一的な国家意思の形成がなされなかった。日本軍と戦った清軍の核をなす北洋軍は、李鴻章の私兵にすぎなかった。
　日清戦争の敗北はそのような問題点を白日の下にさらしたので１８９８年４月、下関条約締結反対を主張する洋務派の官僚や知識人、青年の中に近代的な政治体制の確立をめざす運動が始まった。その中心となったのが康有為や梁啓超らであり、彼らの改革への熱心な提言を取り上げたのが光緒帝による戊戌の変法であった。軍事面では、袁世凱がドイツ人将校の指導ではじめて西洋式陸軍である新建陸軍（新軍）を編成した。
　この戊戌の変法は、日清戦争での敗北という衝撃によって、清朝内部から生じた改革運動であったが、この改革は西太后ら保守派の抵抗に遭い、戊戌の政変によってつぶされてしまう。次いで１９００年には義和団事件が勃発し、乱後の光緒新政も失敗、清朝の滅亡へと加速していく。

中国分割の進行

　また、日清戦争での敗北は、対外的にはそれまで“眠れる獅子”と言われていた清朝が同じアジアの新興国で小国に過ぎない日本に敗れたことによって、その弱体をさらすこととなった。１８９５年、さっそく三国干渉を行ったロシア・フランス・ドイツは、日本に遼東半島の還付を認めさせ、清朝を助けたことによって、三国はその報酬を要求して中国分割に乗り出した。まずロシアは李鴻章に迫り、１８９６年に露清密約を結んで東清鉄道の敷設権を清に認めさせ、極東のウラジヴォストークへの鉄道での連絡を可能にした。１８９８年の列強による中国分割では、ロシアは遼東半島の旅順・大連を租借し、イギリス、ドイツ、フランスもそれぞれ利権を獲得し、勢力圏を設定していった。出遅れたアメリカは門戸開放宣言を出して利権に割り込みを図った。

日露の対立

　それらの中で特に積極的な動きを見せたのが、露土戦争後のベルリン会議(1878)でバルカン方面への進出にストップをかけられたロシアと、朝鮮半島への進出を開始した新興国日本であった。イギリスはロシアの進出を警戒して、１９０２年に日英同盟を結び、日本をアジアにおけるパートナーとする。こうして日清戦争後のアジアの国際情勢は、ロシアと日本の対立を軸に展開されることになる。