産業革命（Industrial Revolution）は、１８世紀後半のイギリスに始まる、綿工業（木綿工業）での手工業に替わる機械の発明、さらに蒸気機関の出現とそれにともなう石炭の利用という生産技術の革新とエネルギーの変革をいう。木綿工業から始まった技術革新は、機械工業、鉄工業、石炭業といった重工業に波及し、さらに鉄道や蒸気船の実用化という交通革命をもたらすこととなる。このような工場制機械工業の出現という技術革新が産業革命の一面であるが、それは激しい社会変動を生みだし、資本家と労働者という社会関係からなる資本主義社会を確立させた。このような技術革新から社会変動に至った一連の変動を、産業革命と言っている。　→　大西洋革命　　二重革命　　グローバリゼーション

産業革命の時期

　産業革命の始まりの時期については諸説ある。技術革新はすでに１７１２年のニューコメンの蒸気機関や、１７３３年ごろのジョン＝ケイの飛び梭の発明、１７３５年のダービー父子のコークス製鉄法などで始まっているが、最も一般的な開始時期とされるのは１７６０年代のハーグリーヴズ（１７６４年ごろ）やアークライト（１７６９年）の紡績機が現れ、ワットが蒸気機関の改良に成功した時期（１７６９年ごろ）から、というものである（Ａ．トインビー、アシュトンなど）。
　さらに、クロンプトン（１７７９年）のミュール紡績機を経て、蒸気力を機械の動力に応用したカートライト（１７８４年）の力織機によって工業生産が飛躍的に増大した１７８０年代を産業革命という「離陸（テイクオフ）」した時期とする考えも出されている（ロストゥ、ホブズボームなど）。
　そして１９世紀に入り、１８３０年代にスティーヴンソンの蒸気機関車の実用化によって鉄道が急激に普及した時期までを産業革命の時代とすることが多い。なお、この軽工業での機械の出現と石炭エネルギーの使用の開始（第１次エネルギー革命）をもって第１次産業革命というのに対して、１９世紀末から２０世紀初頭に起こった、重化学工業の成立と石油エネルギーへの転換を第２次産業革命という。
　なお、イギリス産業革命の意義とその時期については、現在までにさらに修正的な見解も出されているので、下のイギリス産業革命の再評価を参照して下さい。

技術革新の進展

　産業革命における工業生産技術の革新は、まず１８世紀後半に軽工業の綿工業（木綿工業）から始まり、紡績（綿花から綿糸を紡ぐ技術）と織布（綿糸を織って綿布を製造する）の部門が競合しながら進んだ。同時に新しい動力として蒸気機関が生まれた。綿工業に必要な機械や製鉄業が次に発展した。また原料としての鉄、燃料としての石炭の採掘が平行して開発され、それらの原料や製品を市場に運ぶための交通機関の改良が行われた。産業革命初期には運河が盛んに建設されたが、次いで蒸気機関の交通手段への応用が開発され、１８０７年にはアメリカ人フルトンが蒸気船を発明して帆船から蒸気船への転換をもたらし、さらにスティーヴンソンが蒸気機関車（汽車）を実用化して１８３０年代に鉄道が普及、交通革命が起こった。これらが第１次産業革命の技術面での推移である。

産業革命の影響

　18世紀中ごろのイギリスでは、すでに資本主義社会は一定の成長を遂げており、世界市場も成立していたが、産業革命はそれらを確立させ、時代を近代へと推し進めた。産業革命は資本主義生産様式を確立させ、基本的な生産基盤を農業社会から工業社会へと転換させた。それに伴って人口の都市集中が起こり、イギリスではマンチェスター、バーミンガム、リヴァプールなどの新興都市を誕生させた。同時に労働者は無権利であったため、工場や鉱山でさまざまな労働問題が生起し、都市では貧困と不健康な状態が深刻な社会問題を発生させるようになった。そのような社会矛盾の進行に対して労働者自らが団結して権利を守ろうとして労働組合が結成され、労働者の地位の向上、あるいは解放を目ざす社会主義運動も起こってくる。
　イギリス（７）はヴィクトリア朝の時代を迎え、政治的には二大政党制による議会政治が成熟し、産業革命をいち早く達成して自由貿易主義に転換、世界の工場といわれる工業化を達成した。この時期のイギリスは第二帝国とも言われ、その工業力を世界に誇ったのが、１８５１年に開催した第１回ロンドン万国博覧会であった。

産業革命と植民地

　産業革命はイギリスをはじめとして西欧諸国から始まったが、そこで成立した企業は次第に資本の淘汰が進んで巨大化し、さらに大規模な原料供給地と市場を求めて、植民地獲得に向かうこととなった。これらの諸国の植民地獲得はすでに17世紀から進んでいたが、重商主義段階の特許会社による金銀や貴重な奢侈品、嗜好品の獲得と言った活動から、企業の自由競争のもとで、自国工業の原料を安価に獲得し、さらに自国工業製品を独占的に売りつける市場としての植民地の獲得をめざし、各国が競争する時代となっていく。南北アメリカ大陸、アフリカ、日本を含むアジアがその標的となったため、これらの地域にとっても大きな変動をもたらすこととなった。
インド　インドでは特に当初はインド産綿布がイギリスにもたらされていたが、イギリス産業革命によってその関係は逆転し、１９世紀にはイギリスの工場制綿織物がインドに輸入されるようにインド農村の家内産業は破壊され、農村は綿花の生産に特化したモノカルチャーとなって貧困化が進むという大きな影響を受けた。　→　イギリスの産業革命とインド
中国・日本　１８世紀に外国に対して広州一港での公行貿易だけを認めていた清朝政府に対してイギリスを先頭に自由貿易を求める圧力が強くなった。産業革命を展開したイギリスは綿製品を中国に売り込んだがうまくいかず、１７７０年代以降、インド産アヘンの密輸に力を入れるようになった。そのため中国では銀の流出とアヘン禍の広がりという問題が生じ、ついに１８４０年のアヘン戦争となる。その結果、不平等条約である南京条約を強制されることになった。資本主義経済の波は鎖国中の日本にも及び、１８５３年にペリーの来航を契機に開国へと向かう。
アフリカ・アメリカ大陸　１６世紀に南北アメリカ大陸での砂糖プランテーションなどの大農園で労働力とされたアフリカ黒人が大西洋貿易で運ばれるようになり、１８世紀はさらにそれが増大した。黒人奴隷労働によって生み出された砂糖やコーヒーはヨーロッパに運ばれ新たな商品として流通し、三角貿易での大西洋奴隷貿易はイギリス経済を支える一つの財源となった。１９世紀には奴隷制に対する批判が強まり、奴隷制貿易は次々と禁止されていくが、今度は黒人を奴隷として商品化するのではなく、アフリカを直接支配する領土として分割しようというアフリカ分割の動きに転換する。
イギリス産業革命の外輪　産業革命はイギリス、あるいは西ヨーロッパで始まったことであるが、世界的な植民地との関係を無視して理解することはできない。自走するしかなかった帆船から、蒸気力で走る最初の蒸気船として外輪船が作られ、やがて外輪がはずれてスクリュウだけで推進するようになるが、イギリス産業革命では、インド植民地支配と大西洋奴隷貿易が外輪の役割を果たしたと譬えることができる。

産業革命論争

　「産業革命」という用語は、１８８０年代にイギリスのアーノルド＝トインビー（２０世紀の有名な歴史家トインビー－『歴史の研究』で知られる－ではなく、同名のその叔父さん）が用いたのが最初とされている。それ以来、歴史概念として定着してきたが、近年はその変化を「革命」と捉えるほど急激で断絶的なものではなく、それ以前の遺産を受け継いだ「加速的な変化」という程度のものであったとか、１８世紀末のイギリスの経済成長率はそれほど高くなかったとか、イギリス以外の上からの保護によるものまでも産業革命に含めるべきではない、などの「産業革命」否定論が出ている。しかし、同時に展開されたフランス革命とともに、近代市民社会を生み出した両輪として革命的な役割を果たしたことは否定できないと思われる。　→　 参照　イギリス産業革命の再評価

産業革命と環境問題

　産業革命からほぼ２００年近くが経過する過程で、化石燃料が新たなエネルギーとされたことによって、二酸化炭素の排出が増加し、地球的な規模での環境の悪化が明白になってきた。１９７０年代には環境問題が人類共通の課題として意識されるようになり、国連人間環境会議が開催された。その歩みは石油ショック後の低成長期に停滞したが、１９９２年に国連環境開発会議が開催され、地球温暖化や砂漠化に対する国際的な取り組みが始まった。しかし、工業化を推進してきた先進工業国と、これから工業化を遂げていこうという開発途上国の間には、南北問題という、認識のずれと対立があり、まだ有効な共通する対策を講じるところまでは至っていない。

イギリスで始まった理由と背景

　産業革命が、なぜ最初に１７６０年代にイギリスに進行し、１７８０年代に本格化したかについては、次のような諸条件が考えられる。

1. インド植民地など、海外植民地をすでに広く所有し、工業製品の市場をすでに持っていたこと。
2. 農村毛織物工業、三角貿易（その中の黒人奴隷貿易）などによって、すでに資本の蓄積が進んでいたこと。
3. 囲い込み運動と農業革命の進行によって、賃金労働者が生まれる素地が出来ていたこと。
4. イギリス革命以来、議会制度が定着し、市民の自由な活動が認められる社会であったこと。

イギリス産業革命の背景　また、イギリス産業革命の背景となったこととして、次の３点が考えられる。

1. 石炭と鉄鉱石という資源に恵まれていたこと。（ただしイギリスだけが地下資源に恵まれていたわけではない。）
2. イギリス経験論哲学の系譜の中で、科学的知識が普及していたこと。（ただし多くの発明家は学者ではなく、職人から生まれた。）
3. 重商主義時代以来のロンドンのシティでイングランド銀行などの金融市場が発達していたこと。

金・銀の流入　産業革命前の１８世紀前半に、世界貿易の構図の中でイギリスに金・銀が流れ込む図式が出来上がったことも背景の一つにつけ加えることができる。イギリスはすでに１７～１８世紀に英蘭戦争に勝利し、北米・インドをめぐるフランスとの植民地戦争でも優位に戦い、特に１７１３年にスペイン継承戦争の講和条約であるユトレヒト条約で海外領土の獲得と共にアシエント（奴隷供給契約）を認められたことが大きい。同時にイギリス領西インド諸島を拠点にスペイン領ラテンアメリカとの交易に乗りだし、代価のスペイン正貨としてメキシコ銀を獲得した。また１７０３年にはポルトガルの間でメシュエン条約を締結、有利な毛織物市場として確保しただけでなく、ポルトガル領ブラジルとの交易によりブラジル産の金を代価として得ることができるようになった。これらの金と銀が直接ではないが、イギリス産業革命開始の背景にあったと考えられる。

イギリス産業革命の開始

　これらの条件と背景のもとでイギリスでは、１７３０年代に綿工業での技術革新が始まり、１７６０年代に進行し、１７８０年代に産業の機械化という本来的な意味で産業革命に達した、と言える。ここまでが産業革命の第一期とすれば、１８３０年代に入り鉄道の普及など交通革命が起こった時期を第二期と捉えることができる。この間、１９世紀中葉までに紡績を中心とした軽工業中心の産業構造から、機械工業や製鉄などを中心とした重工業中心に構造が転換した。それに伴って都市化、社会問題の発生、環境の悪化などさまざま変化を生じたことを産業革命といっている。
　イギリスは産業革命の先頭に立つことによって、１８世紀後半から１９世紀中葉まで、「世界の工場」と言われて、世界の工業生産力の中で大きな地位を占めることとなり、１９世紀中葉にインド植民地化、中国進出などを行い、大英帝国としての繁栄の時期を迎える。その時期は大西洋を挟んでアメリカ独立革命が展開、さらにドーバー海峡を挟んでフランス革命・ナポレオン戦争が展開していることも忘れてはならない。それらを総合的に捉える大西洋革命という視点、さらに市民革命と産業革命を二重革命ととらえる視点も重要である。
　しかし、その時期にはドイツ、フランス、そしてアメリカが産業革命を達成し、イギリスの優位は次第に失われる。１９世紀末から重化学工業を中心とした第２次産業革命へと転換するが、その時期にはもはやイギリスが先頭に立つという状況ではなくなっていく。　→　イギリス（６）　
注目すべき技術革新　高校教科書でイギリス産業革命の技術革新として定番となっている著名な発明以外にも、重要で興味深いものも少なくない。定番以外の技術革新で知っていた方が良いのは次のようなものがある。
・１７５９年　ウェッジウッド　陶磁器の製造所を開設。
・１７６１年　ブリンドリー　ブリッジウォーター運河を開削。
・１７８９年　ボールトン、ワットに協力し最初の蒸気力紡績工場を作る。
・１８０７年　モーズリー　卓上蒸気機関を考案。
・１８１５年　マクアダム　馬車用の有料高速道路を建設。
・１８２５年　リチャード＝ロバーツ　自動ミュール紡績機を考案。
　その他、技術革新には「マクロの発明」だけではなく、「ミクロの発明」とも言うべき多数の無名の職人の関わりがあったことも忘れてはならない。＜参考　長谷川貴彦『産業革命』2012　世界史リブレット　山川出版社　p.3　p.44～＞

産業革命期のイギリス社会

　産業革命についての古典的著作である、Ｔ.Ｓ.アシュトン『産業革命』では、１８世紀後半のイギリス社会の変貌を次のように説明している。

書籍案内
アシュトン／中川敬一郎訳 『産業革命』 1973　岩波文庫

(引用)ジョージ３世の即位（一七六〇年）からその子ウィリアム四世の即位（一八三〇年）に至る短い年月の間に、イングランドの相貌は一変した。幾世紀もの間、開放耕地（open field）として耕され、共同牧地（common pasture）として放置されていた土地は、すっかり囲い込まれてしまった。小さな村々は人口豊かな都市に成長し、古い教会の尖塔は、林立する煙突の中で、もはやチッポケな存在でしかなくなった。……（道路は堅固で幅広いものになり、諸河川は運河で結ばれ）……北部では、新しい機関車が走るために最初の鉄製軌道が敷かれ、河口や海峡には定期蒸気船が通い始めた。
　それに平行して、社会の構造にも変化が生じた。人口は著しく増大し、児童や青年の占める割合が増加したように思われる。新しい社会の成長は、人口密度の重心を南東部から北部およびミッドランドに移行せしめた。企業心に富んだスコットランド人を先頭に、いまなおつづいているあの移入民の行列がやってきた。工業的熟練には乏しいがしかしたくましいアイルランド人の洪水のような流入は、イギリス人の健康や生活様式に影響を与えずにはおかなかった。農村に生まれ、農村に育った男女が、……工場における労働力の単位として、そのパンを稼ぐようになった。作業は一層特殊化され、新しい型の熟練が陶冶され、若干の旧い型の熟練は失われていった。……
　それと同時に、新しい原料源が開発され、新しい市場が開かれ、新しい商業手段が考え出された。資本の量も、その流動性も増大し、通貨は金をその基礎におくようになり、銀行制度が誕生した。多くの旧い特権や独占が一掃され、企業に対する法律上の制約は除去された。国家の果たす役割はますます消極的なものとなり、個人や任意団体がより積極的な役割をつとめるようになった。革新と進歩の思想が、伝統的諸観念を掘り崩した。人々は過去よりもむしろ未来に眼を注ぐようになり、社会生活に関する彼等の考え方はすっかり変わってしまった。……＜アシュトン／中川敬一郎訳『産業革命』岩波文庫　p.9＞

産業革命観の変化

　最近の「産業革命」研究の動向の一つとして近刊の川北稔『イギリス近代史講義』（2010　講談社現代新書）から抄録しておきます。
・何故イギリスが最初だったか 　世界で最初の工業化が、なぜイギリスで起こったか。この古典的な問題には、生産活動の観点から、技術革新や資本形成、労働市場の問題などとして論じられてきた。しかし、つくられたものが誰に、なぜ買われたのか、という消費の観点から見る必要があるのではないか。本格的な産業革命のはるか前に、庶民の生活基盤が農村から都市に移っており、生活用品である綿織物や食器（陶磁器）の需要が急増していた。当初はそれらをアジアから輸入していたが、需要が増えたことから国内生産が行われるようになった。つまり輸入代替過程で産業革命が起こったと言える。また鉄は１６世紀まで木炭を燃料に盛んに作られていたが、木炭の原料とされた森林が伐採され尽くしてイギリスでは作れなくなり、スウェーデンやロシアから輸入した。しかし鉄の需要はさらに増しマーケットが拡大したため国内での生産の必要が高まり、コークス法の出現の背景となった。＜川北稔『イギリス近代史講義』2010　講談社現代新書　p.158-166＞
・イギリス産業革命と奴隷制　イギリス産業革命の背景には西インド諸島・アフリカ西海岸を結ぶ黒人奴隷貿易と密接な関係があった。産業革命の始まりである綿工業の機械化は、綿織物の需要の急増を要因としていた。当初はインド産の綿織物を輸入していたが、需要が増大したため、綿織物の国内生産が始まる。その時、原料の綿花はまず、西インド諸島からもたらされた。その西インド諸島の綿花生産は黒人奴隷労働によるプランテーションで行われたので、黒人奴隷労働力がさらに必要となり、黒人奴隷貿易がさらに盛んになった。このようにイギリス産業革命は黒人奴隷貿易と不可分に結びついていた。イギリス産業革命を単なる技術革新の歴史としてみるのではない、このような視点は、西インド諸島のトリニダード＝トバゴ出身の歴史家エリック＝ウィリアムズが『資本主義と奴隷制』で示したもので、現在ではウィリアムズ＝テーゼとして重視されている。なお、ウィリアムズはトリニダード＝トバゴ独立運動の指導者で、独立後も首相を長く務めた人物であった。＜同上　p.167-171＞
・イギリス産業革命の資金源　イギリス産業革命は黒人奴隷貿易と密接に関係するが、奴隷貿易で蓄積された資本が産業革命の資金になったとはいえない。奴隷貿易業者が綿織物製造業に転身したり、資金を提供したという実例はない。また従来言われていたような毛織物業者が資本を蓄積し綿織物業者になったと言うことも実証することは困難である。ロンドンのシティのジェントルマンの金融資本が綿織物業に乗り出したとか出資したと言うこともない。ジェントルマンは製造業に直接関わることは原則としてなかった。それでは資金源は何であったか。結論は、産業革命当初は莫大な資本は必要が無く、機械を発明した人がパートナーシップによって集めた自己資金で十分であった、ということである。工場用地はジェントルマン（地主）から安く借りた。なお、当時は株式会社は禁止されていた（1720年の南海泡沫事件でバブルがはじけて以来、一般の株式会社は認められなかった）、そのような資金調達もなかった。＜同上　p.171-176＞
・産業革命におけるジェントルマンの役割 　では、イギリスが他の地域よりも早く産業革命を達成できたのは、資金関係ではどのような条件があったのか。それは他の国に先駆けて一国単位での社会的間接資本が整備されたこと、特に道路、河川、運河が整備されたことである。道路・河川・運河はいずれも通行料を徴収したから収益を産む。そのような道路整備や河川改修、運河開鑿に出資したのは地主ジェントルマンであった。つまり、ジェントルマンの資本は交通事業という公共事業に投資され、それが原料や製品、労働者の移動などを円滑に行えたという側面があった。産業資本家自身は道路や運河には出資しなかった。それは投資した資本の回収に時間がかかり、また公共性があるところから21年たつと無料にしなければならなかったからである。ジェントルマンはステイタスとして道路や運河の建設に積極的だった。＜同上　p.177-179＞
・悲観説と楽観説　「産業革命」と言う概念を最初に用いたとされるトィンビー（『歴史の研究』で有名な歴史家ではなく、その叔父の方）は、この革命によって農村の家族を核としたコミュニティーは崩れ、ドライな人間関係の中で、労働者の貧困は増大していく、という悲観論を転化した。またこのようなイメージは産業革命の影響として労働問題や都市問題の発生を取り上げるように、常識化している。それに対して、産業革命期の賃金や物価の変動を数量的に研究して、生活の困窮やスラム化が実証できるか、という研究が進んだ。それによると賃金はむしろ上昇し、生活状態も一概に悪化したと言えないという、楽観論も出てきた。たしかに産業革命→都市化→スラムの発生という単純な図式は成り立たない。例えば、スラムが発生したのは産業革命の起こったマンチェスターではなく、消費地のロンドンだった。悲観論、楽観論の論争は現在も尾を引いているが、図式的な悲観論、数量依存の楽観論にはいずれも限界があるのではないか。＜同上　p.186-188,213＞
・第１次産業革命と第２次産業革命 　１９世紀終わりになると、アメリカとドイツで重化学工業を中心とした第２次産業革命が始まる。第２次産業革命にイギリスが乗り遅れたのは、第１次産業革命があったため、出来上がってしまったシステム、産業構造にしばられたためだ、という議論があるが、それは間違っている。まず産業革命の時期を各国毎に第１次、第２次があったとするのは意味がない。高校世界史で、ドイツやアメリカの第１次産業革命がイギリスに続いて起こったと説明されているが、実はこの両国での第１次産業革命（軽工業の機械工業化）は存在していない。ドイツとアメリカの二国は最初から重化学工業の産業革命から始まった。一国発展史として理解するのではなく、世界システムとして捉え、第１次産業革命はイギリスが中心となって展開され、第２次産業革命はアメリカ・ドイツが主となって起こり、イギリスは目立たなかった、と理解した方がよい。＜同上　p.216-218＞
・早すぎた産業革命とイギリス衰退論 　第二次世界大戦後の１９６０年代から、ドイツ・日本のめざましい復興や第三世界の台頭に比べてイギリス経済の停滞、国際的プレゼンスの後退が目立ち始め、「イギリス衰退論」（イギリス病）が盛んに論じられるようになった。歴史学の面ではその答えとして、「早すぎたブルジョワ革命」、「早すぎた産業革命」という考え方が出てきた。前者はブルジョワ階級が十分成長していない段階のブルジョワ革命が不徹底に終わったという考えであり、後者は第１次産業革命が早すぎて産業構造も、技術も、教育も、陳腐化した古いシステムに縛られてしまい、その後の制度の改変や技術の開発がなおざりになってしまった、という考えである。固定化したイギリス社会では地主つまりジェントルマンの価値観（労働や生産よりも文化や社会奉仕に価値を見いだす）が色濃く残ってしまっている、という議論であった。＜同上　p.186-188＞
・ジェントルマン資本主義論 　イギリスでは名誉革命を境に、イングランド銀行が創設され、金融市場が成立して、国債の発行が容易となり「財政革命」が達成されると、しだいに国債や抵当証券などの証券投資をする者が増えはじめ、国債で戦争し、国債の償還を重税でまかなうという「財政・軍事国家」となっていった。戦争が勝ち続ければ貿易商、植民地関係者、国債保有者は政府を支持し、重税への不満は抑えられてしまう。こうして証券投資を主な収入源とする富裕層が出現、彼らは「マネド・マン」（金貸し）とよばれて、本当ののジェントルマンではなかったものの、産業革命を経た１９世紀中ごろからロンドンのシティのマネド・マンたちこそがジェントルマンである、とみなされるようになった。こうしてジェントルマン資本主義がシティの金融界に体現されるようになった。田舎で狩りをしているのがジェントルマンではなく、シティで山高帽と黒い服を着てステッキをもって闊歩するのがジェントルマンである、となったわけである。そしてシティのジェントルマンは圧倒的に強い政治力を持っていた。＜同上　p.241＞
・ジェントルマン資本主義の功罪 　イギリス資本主義を支えたのは産業革命や製造業などの産業資本家ではなく、初めは土地という資産を貸し付けて利益を得、後にはシティで金融業や海運などのサービス業に従事していたジェントルマンであった、というのがジェントルマン資本主義論である。彼らは自由貿易主義を貫き、国内の製造業の保護、育成に熱心でなかった。帝国主義段階になってドイツの工業化が進んだことから、チェンバレンが特恵関税を導入したときもシティは強硬に反対し、実現しなかった。そのことが、後のイギリス産業の停滞、いわゆるイギリス病の一因だと指摘する説もある。ウィーナーというアメリカの学者は、ジェントルマン精神として、製造業の軽視を挙げているが、事実オクスフォードやケンブリッジを卒業した人はメーカーに就職せず、証券会社、保険会社、銀行が就職先では最も良しとされている。ウィーナーはそのようなジェントルマンの価値観がイギリスの衰退の要因であると指摘し、労働組合保護や社会保障に力を入れる戦後のイギリスの基本政策も、チャリティー精神を重視するジェントルマン精神から来ていると論じた。このようなイギリス衰退論は、サッチャー政権に影響を与え、規制緩和や民営化というブルジョワ革命をやり直すのだという新自由主義政策が実行された。そしてサッチャーの登場と、金融ビックバンによってシティのジェントルマン資本主義は終わりを告げ、新自由主義の拠点へと変質した。＜同上　p.237-246＞
・衰退観・成長パラノイアからの脱却 　しかしサッチャーの新自由主義でイギリスの工業は回復することはなかった。サッチャー後の現在の歴史学の見方では、果たしてイギリスは衰退していたのか、という反省がなされているが、そもそも衰退を意識するのは、近代以降の我々が経済成長こそが目的であると信じて疑わない「成長パラノイア」に罹っているためではないか。世界史の実態を学ぶことによって、そのような衰退観や成長パラノイアから脱却することが可能になるのではないだろうか。＜同上　p.84,248-250＞

イギリス産業革命の再評価

　山川出版の詳説世界史（2013版）は、産業革命について、欄外の注で
「ただし、1780～1801年になっても、イギリスの国民生産の年成長率は1.3％程度しかなかったとされている。」
としている。これは１９８０年代に学会で盛んになった「産業革命神話の否定」という論調を受けている。その論調が高校教科書に影響を及ぼしている（他社の教科書ではあまり見かけないが）ということであるので、知り得た限りで紹介しておこう。手頃な解説が近藤和彦氏が同じ山川出版社から出している『文明の表徴　英国』（1998）にある。以下、その抜粋。＜近藤和彦『文明の表象　英国』1998　山川出版社　p.152-160＞

(引用)古い教科書は、１７６０年代に内部発生的に、かつダイナミックに「産業革命」なるものがはじまり、ただちにイギリス全国を「悪魔のごとき工場」と煤煙と産業資本主義がおおったかのように描いていた。こうした産業革命の古典的神話のイメージ形成に寄与したＫ．マルクスもＡ．トインビもＰ．マントゥーも、じつは革命的な変貌ばかりをとなえたのではなく、その「前史」「原始的蓄積」を重視していた。だが、その前史は国内要因の発達だけで説明されることがあまりに多く、また近代史の画期という点が、イギリスの景観と社会構造の一変と結びつけて強調されていた。＜近藤『文明の表象　英国』p.156＞

産業革命否定説　古典的神話に対する実証的な批判は、戦後の計量史学における二波にわたる修正によってすすんだ。第一波の１９６２年のＰ．ディーンとＷ．コール共著の『イギリスの経済成長』では、国民経済の成長率は１７７０年代にいたるまで年0.65％前後を低迷し、８０年代にようやく２％をこえ、１９世紀に３％に達したとした。それによれば成長の画期は６０年代ではなく８０年代とみなさざるをえなかった。さらに第二波にあたる１９８３年のＮ．クラーフツは、論文で１７８０年から世紀の終わりまでについても成長率は年1.3％を越える程度であり、一人あたりなら0.35％で、１９世紀の最初の３０年間にようやくそれぞれ1.97％、0.52％という実に低い数字をあげた。この数字を根拠としてイギリスにおける産業革命という概念じたいを否定する説が一定の説得力を持つようになった。
産業革命論の再構築　近藤氏は産業革命神話を克服するには、第一に自生的な生産力（技術革新による供給増）が歴史を変えたという生産力史観から自由になることを提唱する。教科書にはよく「技術革新の一覧表」が載っているが、需要がなければ発明も技術の普及もない。第二には、産業革命はイギリス一国のなかで発生したのではなく、世界のしくみの画期とみるべきであるという。そしてイギリス産業革命の前提としてその国の市民革命を想定する「講座派・一国段階論」は避けたい（講座派・一国段階論とは大塚久雄氏に代表される見解）としたうえで次のように提唱する。

(引用)産業革命とよばれてきた現象は、一国民経済の出来事と言うよりも、ヨーロッパや東アジアといった一定の広域で、諸国家が競合しつつ産み出されたものである。あらためて言うまでもなく、前提にあった１８世紀世界も、結果として生まれた１９世紀世界も、けっして単層的な世界ではない。世界資本主義は重層的に出来上がった。＜近藤『文明の表象　英国』p.158＞

１９世紀世界の三層構造　重層的な１９世紀世界とは次のようにまとめることができる。

1. イギリスと西欧の都市部　世界経済の中心としてイギリスが「世界の工場」を形成する。都市は大変貌を遂げたが田園の景観は維持された。産業と金融、地主階級の結合が経済の動因であり、１９世紀半ばにパクスブリタニカが実現し、中核に自由主義が根付いた。
2. フランス・ドイツ・アメリカ合衆国はイギリス工業製品の洪水と自由主義の威力を感じながらそれに対抗し、関税その他によって国民経済の保護育成に努めた。これら「対抗群」資本主義国ではイギリスあるいは「啓蒙」をモデルにした近代派と、文明の普遍性と進歩への疑念から国民文化の保守をうたう浪漫派が力を持つようになった。
3. 周辺の諸地域はイギリスやこれと競合する資本主義の需要に左右され、モノカルチャーないし従属経済を強いられた。二重革命の時代に国家主権を確立できなかった地域は植民地として従属し、イギリス工業と競合した部門は解体された。クレオール革命によって独立したラテンアメリカ諸国は国家主権を維持したが経済的には原料供給地、製品市場と化した。

(引用)かくしてイギリスを中心として、１８世紀よりもさらに広大にして緊密な世界の三層構造ができた。１９世紀の近代世界とは、そうしたイギリスの資本主義を頂点とするグローバルな支配・従属の構造化である。二酸化炭素の大気への排出も増えてしまった。このような世界史の画期となった産業革命には、たとえ国内生産の成長率が年に１％であろうと、「革命」という名がふさわしい。ゆっくりと大きく、かつ不可逆的に人類史が転換したのである。＜近藤『文明の表象　英国』p.160＞

エネルギー革命としての再評価

　近年、産業革命の中心にエネルギー革命を位置づける説が急速に支持を集めている。それによれば、産業革命以前にあっては、人口と産業の成長は天然資源と土地によって制限され、衣食住・燃料・動力という経済活動の基本的要素が主として植物や動物に依存し、土地の生産性に制約されていた時代であり、「有機物依存経済」であった。それに対して産業革命は、薪炭にかわって石炭コークス、人力や畜力、水力、風力にかわって蒸気力という「鉱物依存経済」への移行の画期となった。その結果、人口と産業の成長の足かせとなっていた要因（いわゆる「マルサスの罠」）が除去され、「人口の増大と経済成長を調和的なかたちで進行させることが可能になった」エネルギー革命こそが産業革命のもたらした最大の変化であったととらえる。ポメランツは産業革命とは「協業化以前の停滞した定常状態を、予期しないかたちで突然に脱したできごと」と主張し、人類史の大きな分水嶺ととらている。
有機物依存経済から鉱物依存経済へ　１６世紀のロンドンでは家庭内暖房のため利用されていた木材価格が上昇し、代替エネルギーとして石炭が注目されるようになった。イギリスでは豊富な石炭資源があったため、１７００年から１８７０年まで急速に増加したエネルギー消費量はほとんど石炭によって供給された。しかし、１８世紀段階のイギリスの工業化は繊維産業における水力紡績機にみられるように、まだ「有機物依存経済」の枠組みにとどまっていた。また交通でも運河は開削されたが、船を引くのは馬力が利用されていた。それに対して、蒸気機関を中心とする一連の技術革新が進んだ結果として起こった１９世紀初頭の工業化の急速な進展は、鉄道と蒸気船の登場（交通革命）とともに、「鉱物依存経済」への転換を告げるものであった。＜長谷川貴彦『産業革命』2012　世界史リブレット　山川出版社　p.3-4、p.55～62＞

イギリス以外の産業革命

　１８世紀後半、一般的に６０年代から進展したとされるイギリスの産業革命は、さまざまな条件の下でいち早く技術革新を成し遂げ、工業社会への転換を最初になしとげた。当初イギリス政府はその技術が他国に流出することを喜ばず、１７７４年には機械輸出禁止令を出し、他国や植民地への機械輸出と技術者の渡航を禁止した。翌年アメリカ独立戦争が勃発、続いてフランス革命とナポレオン戦争という激動の時代を経て、１８２５年にその一部を解除し、４３年には全面廃止した。
　これによってほぼ１８３０年代からヨーロッパの他の国での産業革命が開始され、まず１８３０年に独立を達成したベルギーが産業革命の段階に入った。さらに七月王政時代のフランスの産業革命が続き、ついで４０年代にドイツの産業革命が始まった。アメリカの産業革命は１８３０年代に北東部ではじまったが、本格的な発展には南北戦争という内戦を経なければならなかった。ドイツとアメリカの産業革命は、当初から重工業部門を中心としており、はじめから第２次産業革命としての性格を有していた。
　ロシアの産業革命はようやく１８６０年代に農奴解放によって社会の近代化をはかり、先進国の技術を採り入れて上からの産業革命を進め、１８９０年代に工業化が進んだ。日本の産業革命は１８６８年の明治維新で近代化の歩みを始め、西洋諸国に学びながら工業化を進めたが、一挙に産業革命段階にはいるのは、やはり９０年代以降の日清戦争・日露戦争の時期であった。このように、イギリス以外の国では、内在的に行われたのではなく、イギリスの技術を学びながら国家的な事業として展開されたということができる。

　ベルギーはかつてのネーデルラントの南部諸州のこと。北部ネーデルラントがスペインから独立した後もスペイン領としてとどまった。１８１５年、ウィーン会議の結果、オランダに併合され、ウィーン体制下で独立運動が始まり、フランスの七月革命の影響のもと、１８３０年にベルギーの独立を達成し、翌年国際的に承認され、立憲君主国となった。
　独立を達成したベルギーはフランドル地方の北部を含んでおり、その地は中世以来の毛織物産業の中心地であり、アントワープ（アントウェルペン）やガン（ヘント）、ブリュージュ（ブルッヘ）などの商業都市が発達し、資本の蓄積が進んでいた。また南部のリエージュ付近は石炭などの資源も豊富であったので、独立と同時に１８３０年代にイギリスに次いで産業革命を達成することができた。これらはベルギーがイギリスに最も近く、経済的関係が密接であったこととともに、ヨーロッパの大陸諸国に先駆けて産業革命を達成した理由であった。１８４０年代には鉄道が普及し、これもヨーロッパ大陸国家で最も早い普及を達成した。
　現在もベルギーは小国ながらヨーロッパ有数の工業国となっている。また、１９世紀には、レオポルド２世によるアフリカのコンゴに対する植民地支配（ベルギー領コンゴ）が行われ、帝国主義政策を推進する。　→　ベルギー（３）

　フランスの産業革命は、七月王政の時期の１８３０年代に始まり、６０年代のナポレオン３世の第二帝政の時期に完成した。イギリスで産業革命が展開された１８世紀末から１９世紀初頭、フランスはフランス革命からナポレオン時代という革命の時期であったが、この間フランスはイギリスの工業製品に関税をかけて流入を防ぎ、自国の産業の発展を図った。しかし、フランス革命で自立した小農民はイギリスのように賃金労働者化することが無く、また商業資本の蓄積も進んでいなかったので、産業革命は遅れることとなったと考えられている。フランスで産業革命が始まるのは、１８３０年に復古王政が倒され、ルイ＝フィリップ（株屋の王と言われた）のもとで七月王政が成立して商業資本の育成がはかられた時期からである。

フランス産業近代の遅れ

　フランスの産業革命は１８３０年代から始まり、４０～５０年代に一定の進行をみたが、イギリスと比較すれば、技術的にも大きく遅れており、大部分は手工業的小企業にとどまっていた。蒸気機関を備えた工場も少なく、依然として木材燃料が主力だった。このようなフランス工業化の停滞の原因は、国内産業が政府の保護貿易政策に守られ、輸入品との技術改良面での競争がなかったこと、フランスに固有な小土地所有農民を主体とする農村の未分化と保守的体質にあったと考えられている。

ナポレオン３世による自由貿易への転換

　このような遅れの解消の必要は早くから指摘されていたが、実行したのはナポレオン３世だった。第二帝政の前半の５０年代にクリミア戦争の勝利などで国民的な人気を博したナポレオン３世は、彼自身が古典派経済学やサン＝シモン主義の影響を受け、フランス産業の発展には保護貿易から自由貿易主義への転換が必要と考えていたようで、腹心のサン＝シモン主義者シュヴァリエをイギリスの自由貿易主義者コブデン（下院議員）と交渉させ、１８６０年１月に議会に反対されることを見越して、皇帝大権で英仏通商条約を締結した。これによって、フランス産業はイギリス工業と競争を余儀なくされ、技術革新とエネルギーの転換、賃金労働の創出、銀行の整備（フランス銀行の統制のもとでクレディ＝リヨネなどの預金銀行が成長した）、フランスの鉄道・通信網の整備などが進み、６０年代はフランス産業革命の完成期となった。ナポレオン３世は、フランス産業革命の進展を世界にアピールするため、１８５５年のパリ万国博覧会に次いで、１８６７年にも万国博覧会を開催した。一方、一部の伝統産業を除き、特に綿工業などでの手工業的小企業は淘汰され、姿を消した。

　１９世紀前半のドイツ連邦は各邦国が主権国家として独自の政治と経済政策を持ち、相互に関税を掛け合うなど、統一的な経済圏として発展する基盤に欠けていた。そのため、産業の発達、工業化も遅れ、イギリス工業製品を一方的に輸入し、輸出は依然として小麦などの農作物であるという状態が続いていた。連邦の中でオーストリアと主導権を争っていたプロイセン王国は、１８３４年１月にドイツ関税同盟を結成して、同盟国間の関税の廃止、域内の自由通商に踏み切り、ようやく工業化の端緒をつかんだ。その発足は、イギリス古典経済学の自由貿易主義を否定し、保護貿易によって遅れたドイツ産業を育成すべきであるという経済学者リストの主張に沿うものであった。
　そのそれによって、１８４０年代にラインラントを中心に工業化が進み、産業革命の段階となった。ドイツの鉄道も関税同盟結成の翌年の１８３５年に始まり、４０年代に急速に普及した。その結果、機関車やレールの材としての鉄鋼と、蒸気機関の燃料としての石炭の需要が急増し、同時に工業の中心地が東部のシュレジェンから西部のラインラント、ルールやザールに移った。
ドイツの産業革命の特色　綿織物などの軽工業はすでに高度な工業化を遂げていたイギリス製品に太刀打ちできなかったので、最初から製鉄、機械などの重工業に力を入れ、また鉄道や道路建設を私企業ではなく国家的事業として推進したことであった。つまり、ドイツは第１次産業革命を経ることなく、重工業部門を中心とした第２次産業革命から始まったと言える。このような国家的な工業化路線は、ドイツ連邦の分裂した政治体制のもとでは困難であったので、プロイセンを中心としたドイツ国家の形成と並行して進められた。プロイセンの優位が確立したのは１８６６年の普墺戦争であり、さらにビスマルクのもとで軍国主義路線を明確になった。ビスマルクはフランスを徴発して普仏戦争に持ち込み、ドイツ帝国はアルザス・ロレーヌの工業地帯・資源を獲得し、ドイツ重工業の基盤を拡充した。このような軍事部門と結びつきが強いこともドイツ産業革命の特徴の一つである。

　アメリカ合衆国は、独立後もイギリス経済依存体質が続いており、工業製品はイギリスから輸入し、綿花などの商品作物をイギリスに輸出することで経済を成り立たせていた。南部の綿花生産地帯では、１７９３年のホイットニーが考案した綿繰り機が使用され、大農園（綿花プランテーション）で黒人奴隷労働による綿花栽培が発達していた。また、アメリカ政府は保護貿易政策で自国の産業の育成をはかり、イギリスからの移民が新たな工業機械をもたらしたことによってボストンなどのニューイングランド地方で工業化の端緒がみられた。１８０７年にはイギリスから帰国した発明家フルトンがハドソン川で蒸気船を運行させることに成功し、ヨーロッパからの移民も急増し、ボストンやニューヨークは商工業都市として発展していった。

米英戦争での産業自立

　アメリカ合衆国が経済的に自立する転機となったのが、第２次独立戦争とも言われる１８１２年～１４年のアメリカ＝イギリス戦争（米英戦争、１８１２年戦争）であった。この戦争によってイギリスとの貿易が中断し、工業製品の輸入が減少したので、自国の工業生産を増大させることに迫られ、産業の自立の端緒をつかんだ。北部の大西洋岸のニューイングランドでは南部の綿花を原料として、木綿紡績工業が起こり、ボストンはその中心地として栄えるようになった。また、イギリス海運業に対抗するための、造船業・海運業も自前で育成しなければならなくなった。

北東部の工業化と南北戦争

　北東部では綿工業に次いで、１８３０年代から機械工業も興ってきて産業革命が開始された。その間、国土を西方に拡大したが、工業の発達した北部と奴隷制大農園経営を維持しようとする南部の対立が深刻となり、１８６０年代に南北戦争という大きな試練を迎えた。南北戦争が北部の勝利で終わったことにより、工業中心の国作りを目ざすことが明確となり、１８６０年代後半に本格的な産業革命を展開した。アメリカ合衆国は広大な国土と資源に恵まれ、特に東海岸や五大湖地方の工業地帯が急速に発展して、鉄道建設は１８６９年に大陸横断鉄道が完成し、ピークを迎えた。またアメリカ議会は北部の主張であった保護貿易主義をとり、産業界を保護するためくり返し関税率の引き上げを行った。
　このような保護策のもとで、ロックフェラーによる石油産業、カーネギーによる製鉄業など、工業化が急速に進んだ。またその労働力として、はじめヨーロッパから、ついでアジア各地から大量の移民が移住し、多民族国家アメリカ合衆国を形成することとなった。その結果、東部のニューヨークを始め、中西部のシカゴ、西部のサンフランシスコ、ロサンジェルスなどの大都市が出現した。反面、大都会では金銭的利益を追求する風潮が強くなり、金ぴか時代と揶揄される面もあった。
　こうしてアメリカの産業革命はドイツと同じように最初から第２次産業革命（重工業中心）として始まり、１９世紀末までにイギリスを追い抜いて世界第１位の工業生産力を持つとともに国内では資本の集中が進行して帝国主義段階を迎え、第一次世界大戦後にはアメリカ資本主義が世界を席巻することとなる。

　ロシアはクリミア戦争の敗北に衝撃を受けたアレクサンドル２世が１８６１年に農奴解放令を出し、上からの近代化が始まり、産業革命も上からの保護のもとに展開されることとなった。１８９０年代に産業革命期を迎え、工業化が進展した。その一つの例が、１８９１年から始まったシベリア鉄道の建設事業であった。これはロシア中心部から、日本海に面するウラジヴォストークまでを鉄道で結び、シベリアを開発し、アジアへの進出をはかるという遠大なもので、１９０５年１０月、シベリア鉄道（バイカル迂回線）が開通した。
　しかし、実態は農民の劣悪な状態が続くなどツァーリズムとの矛盾が多く、２０世紀にはいると日露戦争の敗北、第一次世界大戦の長期化などの中で革命運動が起こり、資本主義社会の十分な生育を見ないままに、１９１７年のロシア革命（第２次）で一気に社会主義を実現させようとした。

　日本は１８５４年に開国して世界資本主義のなかに放り込まれた。１８６８年に明治維新を達成、権力をにぎった藩閥政府は、殖産興業政策によって急速な近代化を進めた。
　日本の産業革命の特徴は、明治政府の掲げた「富国強兵」路線と結びつき、日清・日露のアジアでの戦争とともに産業発展を実現したことである。１８９４年の日清戦争での清からの賠償金などを元手に１８９５年ごろから、第１次産業革命（軽工業中心）を開始し、１９０４年の日露戦争によって一気に第２次産業革命（重工業中心）に突入していった。
　しかし、日本の場合は、上からの工業化であり、またその段階に至っても農村社会は依然として封建的な地主・小作人制度が残り、国内市場は十分に成長していなかった。そのため、海外に資源と市場を求めるという帝国主義に容易に転じていくこととなってしまった。