ガンジス川河口一帯の地方であるベンガル地方は肥沃な土地で生産力が高い。インド文明圏の一部であり、言語はインド＝ヨーロッパ語系だがサンスクリットやペルシア語、ポルトガル語などの影響の見られるベンガル語が使用されている（現在のバングラデシュの公用語）。現在はインドの西ベンガル州からバングラデシュにかけてのインド有数の温暖湿潤で、農耕の盛んな豊かな地帯である。インド側のコルカタ（イギリス統治時代のカルカッタ）とバングラデシュの首都ダッカが大都会で、その周辺の農村地帯の人口も多い。商工業、機械工業、金融業も起こり、特にジュート生産は重要な産業となっている。
　８～１２世紀には、インド最後の仏教保護王朝として知られるパーラ朝が栄えた。１３世紀にイスラーム化し、ムガル帝国ではベンガル太守が統治にあたったが、アウランゼーブ帝死後は事実上独立した地方政権となった。 同じようにアワドやデカンでも太守たちが事実上の独立政権となりムガル帝国の統治が及ばなくなった。

イギリスによる植民地支配の形成

　１８世紀にイギリスとフランスが進出し、両勢力に次第に蚕食されていった上で、ベンガル太守は１７５７年のプラッシーの戦いでフランスと結んでイギリスと戦ったが敗れ、イギリスの勢力下に入った。イギリスは、ベンガル知事を置き、さらに１７６４年にベンガル太守をブクサールの戦いで破り、翌１７６５年にはイギリス東インド会社がベンガル地方のディーワーニー（徴税権）を獲得を獲得し、植民地化を開始した。
　１７７３年には東インド会社規制法（ノースの規制法）を制定してベンガル知事をベンガル総督に格上げして、インド統治の統轄機関とした。１７９３年よりベンガル州を中心とした地域ではザミンダーリー制によって土地税を徴収した、さらにその機構は１８３３年にインド総督に改組されるが、依然としてベンガル地方のコルカタ（カルカッタ）に置かれ、１９１１年にデリーがインド帝国の首都とされるまで、イギリスのインド統治の中心となった。　→　イギリスのインド植民地支配（19世紀前半まで）　・　イギリスのインド植民地支配（19世紀後半）

イギリスによるベンガル分割

　この地域はイスラーム教徒とヒンドゥー教徒がほぼ半分ずつ居住していたが、インドの民族運動を警戒したイギリスのインド総督カーゾンが１９０５年にベンガル分割令を出して分割統治をはかったことから反英感情が強まり、インド独立運動が高揚したことは重要である。
　ベンガル分割令はイスラーム教徒の多い東ベンガルと、ヒンドゥー教徒の多い西ベンガルとに分割して統治し、宗教的対立を利用して反英運動を抑えようとしたものであったが、国民会議派を中心としたインド民族主義運動が高揚し、イギリスが想定した以上に反対運動が激しく起こった。イギリスは、国民会議派の急進派と穏健派の分断を図り、さらに１９０６年には全インド＝ムスリム連盟の結成を応援して、ヒンドゥー教徒との分断を図った。 　ベンガル分割令をめぐる反対運動は、イギリスの分断作戦によって力を弱められていったが、第一次世界大戦が近づくと、イギリスはインド植民地支配の安定を図る必要が生じ、１９１１年にインド側の要求を入れて分割案を撤回した。このとき、ベンガルは一つの州とされたが、北部のアッサムと西部のビハール・オリッサはベンガルから分離され、結局、三州に分けられることとなった。

日本軍のビルマ侵攻

　１９４３年から４４年にかけて、ベンガル地方は未曾有の大飢饉に襲われた。その犠牲者は３５０万人の死者という記録もある。その数は推定であり、いくつかの異論もあるが、この膨大な数の犠牲者をもたらした飢饉が、天災ではなく人災であったことはインドとパキスタンの歴史家の一致した認識になっている。その原因の一端は１９４２年３にはじまる日本軍のビルマ占領によるインドへのビルマ米の輸入途絶に求められている。同時に、イギリス当局は日本軍のベンガル進出を阻止するために、一種の焦土作戦を実施した結果であった。
ベンガル飢饉　日本軍のビルマ侵攻に対して、イギリスはベンガルをビルマ戦線の後方基地に設定し、牛車、小舟、自転車まで徴発した。そのため食料の輸送が停滞しただけでなく、救援食糧の輸送を妨害し、高利貸、商人、地主による食糧買占めを野放し状態に置いた。ベンガル地方の住民の生活体系を極度に混乱し、コレラの発生に対しても手放しだった。それらは日本軍の侵入阻止のための対抗措置であったが、その犠牲となったのが多くのベンガル民衆であった。１９４４年３月から始まったインパール作戦は、日本軍の惨敗に終わり、焦点はインドの独立に移ったが、今度はさならる犠牲を払うこととなる。このときのベンガル飢饉は、ベンガル出身の映画作家サタジット・レイが映画『遠い雷鳴』を1973年に制作、ベンガル語とベンガルの風土をそのままにすぐれた映像美を生み出している（残念ながら、DVD化されていないようだ。サタジット・レイには他に三部作と言われる『大地の子』『大地の河』『大地の詩』がある。こちらはDVD化されている）。

インド・パキスタンの分離独立

　犠牲とはベンガル内部の宗教的対立がその後も解くことができなかったことによって、独立に際してベンガル地方が分割されてしまったことである。第二次世界大戦後の１９４７年、イスラーム教徒はパキスタン、ヒンドゥー教徒はインドとして分離独立することとなった。そのとき、イスラーム教徒の多いベンガル州東部は、パキスタンに入った。
　このため、新生パキスタンは、インダス川流域の東パキスタンとガンジス川下流域の西パキスタンという国土が東西に分離する国家となった。しかし、政治・経済の実権は西パキスタンが握っていたので、ベンガル地方の西パキスタンは次第に不満が強まって行き、分離独立運動が起こった。インドとパキスタンの間はすでに１９４７年１０月にカシミールの帰属をめぐってインド＝パキスタン戦争（第１次）が起り、１９６５年にも武力衝突（第２次）していた。

バングラデシュの独立

　１９７１年、東パキスタンがバングラデシュとして独立を宣言すると、インドはその支援を表明し、第３次インド＝パキスタン戦争となった。この戦争でインド軍が圧勝した結果、東パキスタンのバングラデシュとしての独立が承認された。これによって、広義のベンガル地方は、イスラーム教徒の多いバングラデシュとヒンドゥー教徒の多いインドとに分断されることになった。

　もともとベンガルはムガル帝国の一州であったが、ムガル帝国のアウラングゼーブ帝が１７０７年に没すると、州長官が太守（ナワーブ）と称してムガル皇帝から支配権を移譲されて地方政権となっていた。１８世紀にイギリス東インド会社がコルカタにウィリアムス要塞を建設、ベンガルの首都ダッカで通商活動を開始すると、同じようにベンガルに進出しようとしていたフランスの間でインド貿易の利権をめぐる争いが始まった。
プラッシーの戦い　イギリスとフランスは、すでにインド亜大陸東南海岸地方のカーナティック地方をめぐり、カーナティック戦争を戦っており、フランスは総督のデュプレクスが各地の太守と結んでイギリスと対抗する動きを続けていたが、１７５４年に本国に召還されていた。ベンガル太守シラージュッダウラは、なおもフランスとの結びつきを続けようとしていたが、イギリス東インド会社はフランス勢力排除の好機と捉え、おりから持ち上がったベンガル太守の後継者問題に介入し、１７５７年にプラッシーの戦いを引きおこした。クライブの活躍でイギリス東インド会社軍は圧勝し、ベンガル太守を親英派ミール＝ジャファールに切り替え、自由貿易などの特権を認めさせた。

徴税権などを失う

　ベンガル知事となったクライブはベンガルの貿易を独占し、政治的にもベンガル太守ミール＝ジャファールの実権を奪ったので、太守が反発すると、１７６０年に解任し、ミール＝カーシムを据えた。しかしこの太守も次第にイギリスから自立しようとし、独自の軍隊を育成するなどの動きを示した。イギリスはそれを許さず、再び武力衝突となり、敗れたミール＝カーシムはアワドの太守のもとに逃れた。そのころ、同様にイギリスの支配に反発していたムガル皇帝シャー＝アーラム２世は、このベンガルとワフドの太守と合流して三人は協力してイギリスとの戦争に踏み切った。それが１７６４年のブクサールの戦いであったが、戦いは一方的にイギリス軍の勝利と帰した。これに勝ったイギリスは、ベンガル太守の任命権と、それまで太守がもっていた徴税権を東インド会社に与えること、ベンガル太守の軍隊を解散することを認めさせた。翌１７６４年、ムガル皇帝がベンガル・ビハール・オリッサのディーワーニー（徴税権と行政権を含む権利）を東インド会社に与えたので、これによってベンガル太守は徴税権、軍事権などのない、形式的存在となった。

　初代ベンガル知事はクライヴ（１７５７～６０年。６５年に再任～６７年）。ベンガル地方は農業生産力が高く、１８世紀以来イギリスとフランスがその利権をめぐって争っていたが、１７５７年のプラッシーの戦いでベンガル太守と結んだフランス軍を破って優位に立ったイギリス東インド会社が、翌年クライヴを初代としてベンガル知事に任命した。
　１７６４年にムガル皇帝・ベンガル太守・アワド太守の三者が連合してイギリスに対する戦いに立ち上がると、ベンガル知事に再任されたクライブがその鎮圧にあたり、ブクサールの戦いとなった。戦いは再びイギリス東インド会社軍の勝利となり、翌１７６５年、ベンガル知事クライブはムガル皇帝と条約を結び、にそれまでベンガル太守が持っていたディーワーニー（徴税権と行政権を含む権利）を東インド会社に城とすることを認めることとなった。こうしてベンガル太守は、イギリスのベンガル知事のもとで、傀儡化した。
　ベンガル知事はイギリス政府が本国から派遣するのではなく、現地の東インド会社から任命されベンガルの統治にあたるものであったので、東インド会社が利益集団として巨大化するに従い、本国でも批判が生じるようになった。そのため徐々に直接統治の必要が強まり、１７７３年に本国政府が直接任命するベンガル総督が設置される。

　東インド会社は、プラッシーの戦い及びブクサールの戦いの勝利によって、１７６５年に東インド会社がムガル皇帝からベンガル・ビハール・オリッサ三地方のディーワーニー（徴税権）を得て、単なる商社ではなく徴税を行う実質的植民地統治機関となった。同時に、その租税収入はイギリス本国政府にとっても期待され、さらに投資家の関心も呼んで会社株は騰貴した。しかし、東インド会社の収益は、その軍事力の維持のための出費、株価高騰に対する配当金の支払い、それに会社役員と社員による横領などによって思うように上がらなかった。
　そのためイギリス本国政府は、東インド会社に対する介入を強める必要を感じ、１７７３年５月に「ノースの規制法」（これをインド統治法の一部と説明する場合もある）を制定して、東インド会社の権限に制限を加え、本国政府の任命するベンガル総督をカルカッタ（コルカタ）に設置し、インドの行政にあたらせることにし、東インド会社をその下に組み入れた。ベンガル総督はベンガル地方と共にマドラス管区、ボンベイ管区の行政も担当する、イギリスのインド統治の全体に関わった。
ベンガル経済の混乱　１７７３年、イギリス東インド会社はベンガル総督の下で直接の徴税に踏み切った。しかし彼らは、いったいだれにどれだけの税をとればよいか、全く知識がなかったので、徴税請負人に任せざるを得ず、徴税請負人は無謀な徴税を行い私腹を肥やすことが多かくなり、現地の農民の負担は増大した。そのためベンガルの経済は混乱していった。
ザミンダーリー制　そこでイギリスは、近代的な土地所有概念をインドに当てはめて税を負担する義務を負う土地所有者を確定する必要に迫られ、１７９３年から、ベンガルとビハールにおいて、一定地域の土地所有者（ザミンダール）と認定し、定額の税額を永代で納めるというザミンダーリー制を導入した。しかしこの制度はベンガル地方の現状と矛盾しており、インド社会に大きな変換をもたらすこととなる。

初代総督ヘースティングスとアヘン栽培開始

　初代のベンガル総督となったヘースティングスは１７５０年に１８歳で東インド会社書記としてカルカッタに渡った。クライヴの後を受けて１７７２年にベンガル知事となり、７３年のノース規制法で総督職が設けられると、７４年その初代総督となった。当時、東インド会社の財政状況は悪化しており、その再建を託されたヘースティングスは、塩の取引を会社が独占したり、アヘンの生産奨励とその独占強化に努めた。穀物畑がとつぜんケシ畑に変化することが１７７６年にも見られた。１７８３年、資財を蓄え、成功者として本国に戻ったが、エドモンド＝バークらからインド民衆を圧迫したとして非難され、糾弾された。＜浅田実『東インド会社』1989 講談社現代新書 p.174-176＞
　なお東インド会社はなお存続したが、１８３３年には商業活動を全面的に停止して行政機関のみとされるが、その際にベンガル総督はインド総督とされる。　→　東インド会社の終焉