印刷 | 通常画面に戻る |

ベンガル地方

インド東部、ガンジス川下流の広大な三角州地帯。ムガル帝国ではベンガル太守が統治した。イギリスによる植民地支配が最も早く進行し、1757年のプラッシーの戦い以降、イギリス東インド会社が徴税権を獲得し、支配した。1773年にはベンガル総督を設けて直轄支配とし、19世紀には中国向けアヘンを栽培した。第二次世界大戦後、下流地帯は1947年独立したパキスタンの一部となったが、1971年に分離してバングラデシュを建国した。

 ガンジス川河口一帯の地方であるベンガル地方は肥沃な土地で生産力が高い。インド文明圏の一部であり、言語はインド=ヨーロッパ語系だがサンスクリットやペルシア語、ポルトガル語などの影響の見られるベンガル語が使用されている(現在のバングラデシュの公用語)。現在はインドの西ベンガル州からバングラデシュにかけてのインド有数の温暖湿潤で、農耕の盛んな豊かな地帯である。インド側のコルカタ(イギリス統治時代のカルカッタ)とバングラデシュの首都ダッカが大都会で、その周辺の農村地帯の人口も多い。商工業、機械工業、金融業も起こり、特にジュート生産は重要な産業となっている。
 8~12世紀には、インド最後の仏教保護王朝として知られるパーラ朝が栄えた。13世紀にイスラーム化し、ムガル帝国ではベンガル太守が統治にあたったが、アウランゼーブ帝死後は事実上独立した地方政権となった。 同じようにアワドやデカンでも太守たちが事実上の独立政権となりムガル帝国の統治が及ばなくなった。

イギリスによる植民地支配の形成

 18世紀にイギリスとフランスが進出し、両勢力に次第に蚕食されていった上で、ベンガル太守は1757年プラッシーの戦いでフランスと結んでイギリスと戦ったが敗れ、イギリスの勢力下に入った。イギリスは、ベンガル知事を置き、さらに1764年にベンガル太守をブクサールの戦いで破り、翌1765年にはイギリス東インド会社がベンガル地方のディーワーニー(徴税権)を獲得を獲得し、植民地化を開始した。
 1773年には東インド会社規制法(ノースの規制法)を制定してベンガル知事をベンガル総督に格上げして、インド統治の統轄機関とした。1793年よりベンガル州を中心とした地域ではザミンダーリー制によって土地税を徴収した、さらにその機構は1833年にインド総督に改組されるが、依然としてベンガル地方のコルカタ(カルカッタ)に置かれ、1911年にデリーがインド帝国の首都とされるまで、イギリスのインド統治の中心となった。 → イギリスのインド植民地支配(19世紀前半まで)

イギリスによるベンガル分割

 この地域はイスラーム教徒ヒンドゥー教徒がほぼ半分ずつ居住していたが、インドの民族運動を警戒したイギリスのインド総督カーゾン1905年ベンガル分割令を出して分割統治をはかったことから反英感情が強まり、インド独立運動が高揚したことは重要である。
 ベンガル分割令はイスラーム教徒の多い東ベンガルと、ヒンドゥー教徒の多い西ベンガルとに分割して統治し、宗教的対立を利用して反英運動を抑えようとしたものであったが、イギリスが想定した以上に反対運動が激しく起こったため、1911年には撤回した。 → イギリスのインド植民地支配(19世紀後半)

インド・パキスタンの分離独立

 しかし宗教的対立はその後も解くことができず、第二次世界大戦後の1947年、イスラーム教徒はパキスタン、ヒンドゥー教徒はインドとして分離独立することとなった。そのとき、イスラーム教徒の多いベンガル州東部は、パキスタンに入った。
 このため、新生パキスタンは、インダス川流域の東パキスタンとガンジス川下流域の西パキスタンという国土が東西に分離する国家となった。しかし、政治・経済の実権は西パキスタンが握っていたので、ベンガル地方の西パキスタンは次第に不満が強まって行き、分離独立運動が起こった。インドとパキスタンの間はすでに1947年10月にカシミールの帰属をめぐってインド=パキスタン戦争(第1次)が起り、1965年にも武力衝突(第2次)していた。

バングラデシュの独立

 1971年、東パキスタンがバングラデシュとして独立を宣言すると、インドはその支援を表明し、第3次インド=パキスタン戦争となった。この戦争でインド軍が圧勝した結果、東パキスタンのバングラデシュとしての独立が承認された。これによって、広義のベンガル地方は、イスラーム教徒の多いバングラデシュとヒンドゥー教徒の多いインドとに分断されることになった。

ベンガル太守

ムガル帝国の地方政権。ムガル皇帝によって任命されていたが、18世紀に独立傾向を強めた。同時にイギリス、フランスが進出。イギリス東インド会社は太守の地位をめぐる内紛に介入して1757年プラッシーの戦いでフランス軍の支援を受けた太守軍を破り、太守を傀儡化し支配を強めた。

 もともとベンガルはムガル帝国の一州であったが、ムガル帝国のアウラングゼーブ帝が1707年に没すると、州長官が太守(ナワーブ)と称してムガル皇帝から支配権を移譲されて地方政権となっていた。18世紀にイギリス東インド会社コルカタにウィリアムス要塞を建設、ベンガルの首都ダッカで通商活動を開始すると、同じようにベンガルに進出しようとしていたフランスの間でインド貿易の利権をめぐる争いが始まった。
プラッシーの戦い イギリスとフランスは、すでにインド亜大陸東南海岸地方のカーナティック地方をめぐり、カーナティック戦争を戦っており、フランスは総督のデュプレクスが各地の太守と結んでイギリスと対抗する動きを続けていたが、1754年に本国に召還されていた。ベンガル太守シラージュッダウラは、なおもフランスとの結びつきを続けようとしていたが、イギリス東インド会社はフランス勢力排除の好機と捉え、おりから持ち上がったベンガル太守の後継者問題に介入し、1757年プラッシーの戦いを引きおこした。クライブの活躍でイギリス東インド会社軍は圧勝し、ベンガル太守を親英派ミール=ジャファールに切り替え、自由貿易などの特権を認めさせた。

徴税権などを失う

 ベンガル知事となったクライブはベンガルの貿易を独占し、政治的にもベンガル太守ミール=ジャファールの実権を奪ったので、太守が反発すると、1760年に解任し、ミール=カーシムを据えた。しかしこの太守も次第にイギリスから自立しようとし、独自の軍隊を育成するなどの動きを示した。イギリスはそれを許さず、再び武力衝突となり、敗れたミール=カーシムはアワドの太守のもとに逃れた。そのころ、同様にイギリスの支配に反発していたムガル皇帝シャー=アーラム2世は、このベンガルとワフドの太守と合流して三人は協力してイギリスとの戦争に踏み切った。それが1764年ブクサールの戦いであったが、戦いは一方的にイギリス軍の勝利と帰した。これに勝ったイギリスは、ベンガル太守の任命権と、それまで太守がもっていた徴税権を東インド会社に与えること、ベンガル太守の軍隊を解散することを認めさせた。翌1764年、ムガル皇帝がベンガル・ビハール・オリッサのディーワーニー(徴税権と行政権を含む権利)を東インド会社に与えたので、これによってベンガル太守は徴税権、軍事権などのない、形式的存在となった。

ベンガル知事

18世紀後半、イギリスの東インド会社がベンガル地方の徴税などの支配のために置いた官職。初代はクライヴ。ブクサールの戦いの後、1765年にベンガル太守のもっていた徴税権を奪い、実質的ベンガル植民地化を開始した。

 初代ベンガル知事はクライヴ(1757~60年。65年に再任~67年)。ベンガル地方は農業生産力が高く、18世紀以来イギリスとフランスがその利権をめぐって争っていたが、1757年のプラッシーの戦いベンガル太守と結んだフランス軍を破って優位に立ったイギリス東インド会社が、翌年クライヴを初代としてベンガル知事に任命した。
 1764年にムガル皇帝・ベンガル太守・アワド太守の三者が連合してイギリスに対する戦いに立ち上がると、ベンガル知事に再任されたクライブがその鎮圧にあたり、ブクサールの戦いとなった。戦いは再びイギリス東インド会社軍の勝利となり、翌1765年、ベンガル知事クライブはムガル皇帝と条約を結び、にそれまでベンガル太守が持っていたディーワーニー(徴税権と行政権を含む権利)を東インド会社に城とすることを認めることとなった。こうしてベンガル太守は、イギリスのベンガル知事のもとで、傀儡化した。
 ベンガル知事はイギリス政府が本国から派遣するのではなく、現地の東インド会社から任命されベンガルの統治にあたるものであったので、東インド会社が利益集団として巨大化するに従い、本国でも批判が生じるようになった。そのため徐々に直接統治の必要が強まり、1773年に本国政府が直接任命するベンガル総督が設置される。

ベンガル総督

1773年、イギリスがインド統治のために置いた官職。それまでの東インド会社のインド統治上の権限を制限し、本国任命のベンガル総督を置いて統治しようとした。

 東インド会社は、プラッシーの戦い及びブクサールの戦いの勝利によって、1765年に東インド会社がムガル皇帝からベンガル・ビハール・オリッサ三地方のディーワーニー(徴税権)を得て、単なる商社ではなく徴税を行う実質的植民地統治機関となった。同時に、その租税収入はイギリス本国政府にとっても期待され、さらに投資家の関心も呼んで会社株は騰貴した。しかし、東インド会社の収益は、その軍事力の維持のための出費、株価高騰に対する配当金の支払い、それに会社役員と社員による横領などによって思うように上がらなかった。
 そのためイギリス本国政府は、東インド会社に対する介入を強める必要を感じ、1773年5月に「ノースの規制法」(これをインド統治法の一部と説明する場合もある)を制定して、東インド会社の権限に制限を加え、本国政府の任命するベンガル総督をカルカッタ(コルカタ)に設置し、インドの行政にあたらせることにし、東インド会社をその下に組み入れた。ベンガル総督はベンガル地方と共にマドラス管区、ボンベイ管区の行政も担当する、イギリスのインド統治の全体に関わった。
ベンガル経済の混乱 1773年、イギリス東インド会社はベンガル総督の下で直接の徴税に踏み切った。しかし彼らは、いったいだれにどれだけの税をとればよいか、全く知識がなかったので、徴税請負人に任せざるを得ず、徴税請負人は無謀な徴税を行い私腹を肥やすことが多かくなり、現地の農民の負担は増大した。そのためベンガルの経済は混乱していった。
ザミンダーリー制 そこでイギリスは、近代的な土地所有概念をインドに当てはめて税を負担する義務を負う土地所有者を確定する必要に迫られ、1793年から、ベンガルとビハールにおいて、一定地域の土地所有者(ザミンダール)と認定し、定額の税額を永代で納めるというザミンダーリー制を導入した。しかしこの制度はベンガル地方の現状と矛盾しており、インド社会に大きな変換をもたらすこととなる。

初代総督ヘースティングスとアヘン栽培開始

 初代のベンガル総督となったヘースティングスは1750年に18歳で東インド会社書記としてカルカッタに渡った。クライヴの後を受けて1772年にベンガル知事となり、73年のノース規制法で総督職が設けられると、74年その初代総督となった。当時、東インド会社の財政状況は悪化しており、その再建を託されたヘースティングスは、塩の取引を会社が独占したり、アヘンの生産奨励とその独占強化に努めた。穀物畑がとつぜんケシ畑に変化することが1776年にも見られた。1783年、資財を蓄え、成功者として本国に戻ったが、エドモンド=バークらからインド民衆を圧迫したとして非難され、糾弾された。<浅田実『東インド会社』1989 講談社現代新書 p.174-176>
 なお東インド会社はなお存続したが、1833年には商業活動を全面的に停止して行政機関のみとされるが、その際にベンガル総督はインド総督とされる。 → 東インド会社の終焉

用語リストへ 9章2節12章2節

 ◀Prev Next▶ 


印 刷
印刷画面へ