イギリス絶対王政の最盛期、テューダー朝のエリザベス１世は、１６００年１２月３１日、正式に「イギリス東インド会社」、つまり「東インド諸地域に貿易するロンドン商人たちの総裁とその会社」を法人と認める特許状を下付した。従って「東インド会社」East India Company というのは通称であるが、EICの略称は広く世界に知られるようになった。
　最初の東インド会社船４隻がロンドンを発ったのは１６０１年３月であった。５００人以上が乗り組み、大砲を１１０門備えた武装船団であった。翌年１０月にスマトラのアチェに到着、さらにジャワ島のバンテンに立ち寄り、マラッカ海峡ではポルトガル船を襲い、積荷の胡椒などを略奪、１６０３年９月に無事イギリスに戻り、１０３万ポンドの胡椒を持ち帰った。ロンドンに入荷した胡椒はそこからヨーロッパ各地に売りさばかれた。

オランダ東インド会社との競争

　イギリス東インド会社は、国王から貿易の特権を与えられた特許会社であり、それ以後、オランダ、フランス、デンマーク、スウェーデンといった西ヨーロッパ諸国が競って設立した東インド会社の最初のものである。その手本となったのは、すでに存在していたロンドン商人による地中海での東方貿易のためのレヴァント会社であった。それは一航海ごとに資金（株）を集め、船が帰国した後にその輸入品またはその販売代金を、投資額に比例して利益を分配するという株式会社の形態を採っていた。しかし、航海ごとに利益は分配されたため、恒常的・組織的な株式会社としては不十分なものであった。イギリスより遅れたが１６０２年に発足したオランダ東インド会社は、１回の航海ごとではなく、永続的に資金を集め、組織的な会社を組織し、利益を配当する形式をとったので、実質的な最初の株式会社と言うことができ、イギリスの東インド会社はその競争では後れをとることになる。
　イギリス東インド会社は一時、オランダ東インド会社との合同も考えたが、反対も強く、とくに１６２３年のアンボイナ事件での両国の対立から、イギリスは東南アジア地域から撤退し、インド亜大陸経営に方向を転じる。１６４３年には現在のイラクのバスラに商館を設け、西アジアにも進出した。
　POINT　イギリス東インド会社の性格　　イギリス東インド会社について誤解しないためには次の点を注意しよう。

• 国王の作った国営会社ではなく、商人が組織した会社であり、国王の特許状によって貿易独占権を得た。
• 目的は当初は香辛料などの貿易の利益をえるためであり、領土的侵略ではなかった。
• 東インドとは現在のインドに限定されず、喜望峰から東の東南アジア、中国・日本までを含む。
• イギリス東インド会社は当初は恒常的な株式会社組織ではなかった（１航海ごとの清算）。
• １８世紀中頃から、徴税権・行政権をもち、インド統治を行う機関に変質する。

　→　東インド会社の項を参照。

　イギリスの東インド会社が、オランダと同じ配当方式になるのはクロムウェル時代の１６５７年で、それ以後イギリス東インド会社はオランダとの競争力をつけ、その香辛料貿易独占に食い込んでいき、英蘭戦争での勝利もあって、１８世紀にはオランダ東インド会社を追い抜き、巨大な利益を生み出すことになる。
　また東インド会社の活動がインド中心になるに伴い、その輸入品はまずインド産綿布（木綿）が中心となった。綿布はキャラコというが、それはカリカットがなまったものと言われている。綿布の輸入は毛織物業に打撃を与えたので、毛織物生産業者は綿布の輸入を制限しようとして、キャラコ論争が起こる。ついで中国産の茶がその流行もあって増大していった。

合同東インド会社

　東インド会社だけが特権的にインド貿易を独占していることに反発も生じ、１６９８年にはもう一つの東インド会社が設立されたが、１７０９年には合流して「合同東インド会社」となり、同時に組織の整備が行われた。合同東インド会社の本社はロンドンに置かれ、「インド館」と言われた。株主総会のもとで取締役会が経営方針を立て、専門的な委員会が作られ、事務局がおかれた。またインドのマドラス、ボンベイ、カルカッタなどに管区がおかれ、各地の商館を管区長が掌握した。社員の中には事務員の他に会社軍が組織され、その士官はイギリス人で、現地から兵士を雇っていた。＜浅田実『東インド会社』講談社現代新書　など＞

中国との貿易

　１６６０年代からまずイギリスの宮廷で茶の飲用が始まり、徐々に民間にも広がって需要が急増した。東インド会社は１６９７年から直接中国との茶の取引を開始、１７０４年からは広州での貿易の権利を得て１８世紀には茶の輸入が本格化し、茶は対中国貿易の８０％をしめる主力商品となった。茶の流行に伴って、喫茶用の陶磁器の需要も増大した。茶を輸入すると同時にイギリスは毛織物を輸出しようとしたが、毛織物は中国では売れなかったので、イギリスにとって著しい輸入超過となり、対価としての銀がどんどん中国に流入することとなった。

　１７５７年のプラッシーの戦いから１８５７年のインド大反乱までの１００年間の東インド会社によるインド支配の歴史は、次のように要約することが出来よう。

１８世紀後半　ベンガルの徴税権の獲得

　イギリス東インド会社（１）は、１６００年創設以来、インドと中国の貿易の独占権を与えられていたが、１７世紀後半までにはオランダとの抗争に打ち勝ち、その間、東インド会社は独自で武装し軍事的な力を有するようになり、イギリス東インド会社（２）の全盛期を迎えた。さらに１８世紀を通してインド支配権をめぐってフランス東インド会社との間でカーナティック戦争（1744-48,49-54,56-63）を戦い、その勝利によってマドラスの後背地である南インドに足場を築いた。
プラッシーの戦い　さらにベンガル地方では、１７５７年のプラッシーの戦いでフランスと結んだベンガル太守軍を破り、その主導権を握った。翌１７５８年、イギリスはベンガル知事をおいて初代にクライヴを任命、ベンガル太守を傀儡化した。
ブクサールの戦い　さらに１７６４年に東インド会社はムガル皇帝とベンガル太守らの連合軍をブクサールの戦いで破り、翌１７６５年にムガル皇帝から、それまでベンガル太守が持っていたベンガル・ビハール・オリッサのディーワーニー（徴税権と行政権を含む権利）を与えられた。

会社の利益拡大

　東インド会社がベンガル地方のディーワーニーを獲得したことによって東インド会社は単なる貿易商社ではなく、土地と人民を徴税と行政を請け負う植民地統治機関に変質した。同時に東インド会社が貿易の他に税収も得て巨額の利益を得ることができるようになったことから、会社株の配当金は１７６６年には１０％に、翌年には１１.５％も増加した。さらに会社のイギリス人社員は、支配者としてあらゆる特権を行使し、自由な（関税を払わない）私貿易を行い、公然と賄賂をとって富を蓄積し、イギリスに持ち帰って高い地位を獲得した。＜辛島昇『インド史』2021　角川ソフィア文庫　p.142＞

本国政府による会社統制の強化

　しかし、１７６０年代から産業革命が進行し、従来の独占的な特許会社による保護貿易である東インド会社に対する批判も高まってきた。それに伴って本国政府には東インド会社の統制の必要が出てきたため、１７７３年には「ノースの規制法」と言われる法改正を行い、ベンガル知事に代わってベンガル総督（ヘースティングス初代総督）を置いて東インド会社の行政権を移行させ、統制を強化した。

１７８４年のピットのインド法

　その後も本国政府の対策は東インド会社に対する規制を強めることを目指し、１７８４年、ピット首相の時にインド法を制定した。このような規制を強める必要があったのは、当時ネイボッブと呼ばれた東インド会社役員や社員で私腹を肥やし、本国に戻って贅沢な暮らしをしたり、土地を手にして地主となり、腐敗選挙区を利用して下院議員になるものなど、いわゆるインド成金に対する反発が強まったためであった。ピットのインド法の内容は、次の二点である。
・インドに駐在する総督、知事、司令官などの任免権は本国のイギリス政府が持つこと。
・東インド会社の諸事業を監視する政府機関を設置し、その機関は会社の帳簿類を検閲できること。＜浅田実『東インド会社』1989 講談社現代新書 p.176-178＞

植民地支配の全インドへの拡大

　プラッシーの戦いを契機としてイギリス東インド会社はインド植民地機関へと大きく転身し、またインド人を傭兵（シパーヒー）として雇用して武装するようになった。そして、１８世紀後半から１９世紀にかけて、マイソール戦争(1767-69,80-84,90-92,99)、マラーター戦争(1775-82,1803-05,17-18)、シク戦争(1845-46,48-49)と立て続けに武力で制圧し、服従した地方政権は藩王国として自治を与えつつ、互いに連携がとれないように分割統治を行い、１９世紀中頃までには、内陸の一部を除いてほとんどイギリスが支配し、ムガール帝国はその保護を受けて名目的に存続するのみとなった。

金納税徴収システムの整備

　このようにイギリスは支配領域をベンガル地方以外のインド各地に拡大しながら、インド統治の財源として植民地人から税を徴収するシステムを整備した。１７９３年より、ベンガル州を中心とした地域ではザミンダーリー制、デカン高原を含む南インドではライヤットワーリー制を採用し、近代的な土地私有原則によって土地所有者を確定し、金納によって地租収入を確保しようとした。このインド植民地の富を収奪する体制によってインド村落の共同体的土地所有は崩壊し、貧困層を拡大させた。

イギリス産業革命の影響

　そしてこの時期はイギリス本国において産業革命が進展した時期であり、インドは本国の綿製品の市場、原料の綿花の供給地としての重要性を増すこととなる。この産業革命の影響はインドの伝統的な社会を根底から崩すこととなった。インドは東インド会社による課税と、産業革命の影響による綿花を主とした農村のモノカルチャー化とによって、急速にその困窮が進むことになった。インドを自国の資本主義の枠に収めることに成功したイギリスは、さらにインド産のアヘンを中国に輸出し、中国産の茶を輸入するという三角貿易を展開していく。

Episode　インド成金“ネイボッブ”

　プラッシーの戦い以後、インドで徴税権を獲得した東インド会社は、単なるインド貿易の特許権を有する商社というにとどまらず、インドの植民地統治を行う権限を得た。その結果、社員には役得や汚職によって蓄財するものが現れた。彼らはイギリスに帰国してその財力にものを言わせて派手な生活をし、また腐敗選挙区で買収によって国会議員となり、名士となる者も多かった。このような「インド成金」は、当時ネイボッブと呼ばれ、羨望と非難の両面からよく話題にされた。インド民衆からの収奪によってネイボッブ達が贅沢な暮らしをしていることに対する批判が、次第に東インド会社のインド支配のあり方を見直す世論となっていく。

インド以外での東インド会社の動き

アメリカ独立運動の始まり　東インド会社が中国から独占的に買い入れた茶は、アメリカ大陸のイギリス植民地でも需要が高まっていた。１７７３年、イギリスは茶法を制定、アメリカでの茶販売を東インド会社だけに限定すると、植民地人が強く反発、同１７７３年年にボストン茶会事件が起き、これがきっかけとなってアメリカ独立戦争が始まる。
東インド会社のアヘン貿易　イギリス東インド会社は中国では茶の輸入を最大の利益としていたが、その代わりとして毛織物、綿織物を中国に売り込もうとした。しかしそれらの需要は少なく、対価としての銀が中国に流入するむ傾向が続いた。そこで東インド会社が目を付けたのはインド産のアヘンであった。東インド会社は １７７３年にインドでのアヘン専売権、さらに１７９７年にはアヘン製造独占権を獲得し、主としてベンガル地方でアヘンを製造し、「会社アヘン」として売り出し、中国にも独占販売を行った。ここにイギリス・中国・インドを結ぶ１９世紀の三角貿易が成立、利益の大きいアヘン貿易には私貿易商人ものりだし、１８２０年代から密貿易も増大した。

自由貿易主義の台頭

　１７世紀の後半に東インド会社はアジア貿易の独占権を有する商社という性格から、植民地インドを統治する機関へと変身し、１７７４年からはベンガル総督の管轄下に置かれていたが、１９世紀に入るとその貿易特権は次々と廃止されていく。その背景には、産業革命の進展によって自由貿易主義の要求が強まり、東インド会社の貿易権独占に対する批判が強まったことである。
　まず１８１３年の特許状法によって東インド会社のインド貿易の独占権が廃止され、さらに１８３３年には新特許状法によって茶と中国貿易での独占権廃止も決定され、これによって商業活動は停止となった。なお、対中国貿易の契約は１８３４年までとなっていたので、貿易の自由化（すべての国民が貿易に参加できること）が実施されたのはそれ以降ということになる。これによって東インド会社はインド統治機構（というより植民地統治請負業者）として、徴税権の行使など植民地行政にのみあたることとなる。
　中国では中国貿易での東インド会社の独占がなくなったため、イギリス商人は一斉に中国との貿易に乗り出し、盛んにアヘンの密輸を行った。そのため中国国内のアヘン問題・銀の流出が深刻となって、１８４０年にアヘン戦争が勃発する。それは南京条約の締結で終わるとともに、中国の半植民地化の出発点となった。

インド大反乱

　インドでの東インド会社体制を揺るがしたのは、イギリス国内の動きだけでなく、インド民衆の抵抗があった。それは東インド会社支配のあり方を転換させる要因であった。その爆発が１８５７年の東インド会社の傭兵であるシパーヒーが起こしたインド大反乱（シパーヒーの乱）である。イギリス本国政府は、インド大反乱の勃発は、東インド会社のインド統治の失敗と考え、翌１８５８年８月に、インド統治法を制定し、ついに東インド会社を解散させ、インドは本国政府が直接支配下におくこととした。これはランカシャーを中心とする綿工業の産業資本家の要求でもあった。これによって１６００年に特許状を与えられて始まった東インド会社が終焉した。

インド帝国の成立

　なお、東インド会社の株主に対しては、なお１８７４年まで配当金を支払うと約束していたので、東インド会社の残務処理業務はまた存続し、その残務整理のすべてが終わった１８７７年にインド帝国の成立となった。東インド会社解散後の１９世紀後半、イギリスのインド植民地直接支配の時代になって１８６９年にはスエズ運河が開通し、また帆船から蒸気船、木造船から鉄鋼船への転換がなされた。＜浅田実『東インド会社』1989　講談社現代新書＞
　→　イギリスのインド植民地支配

Episode　東インド会社の復活？

　現在のロンドンにも「東インド会社」を名のる会社がある。あの東インド会社が復活したの？　と驚いたが、この会社は１９７８年に紅茶の販売を目的に設立したインド人実業家が、２０１０年にイギリス紋章院から「東インド会社 East India Company」の名称を使用することを認められたものだそうです。現在は堂々とEICの紋章つきの紅茶を販売しており、ロンドン土産として好評だそうです。＜Wikipedia による＞
　現在の「東インド会社」で売っている紅茶を飲んでみようとアマゾンで探したら、なんと“ボストン・ティーパーティ"というブレンドがあった。あの茶会事件の絵がラベルになっている。「ボストン茶会事件」と名づけられた紅茶を「東インド会社」が販売しているというのは面白いが、味の方は保証の限りではなさそうだ。