もともと「山東」の地名は太行山脈の東を意味し、「山西」の対をなしていたもので、現在の河北・河南省を含む広い範囲を指していたが、宋の時代の「京東路」が金の時代に「山東路」と改められてから山東の範囲が狭くなり、現在の山東省となった。山東省は黄河下流と山東半島を含む省となっている。
　山東半島は中国本土から北東に延び、渤海と黄海を距てる位置にあり、対岸が遼東半島である。半島中央部は名山として知られる泰山を含む山東山塊がある。黄河は山東山塊を避け、現在は北側を流れ渤海に注いでいるが、かつては半島の南を流れ、黄海に直接流れこんでいた。新石器時代には黒陶で知られる竜山文化が一帯に広がっており、早い時期から文化が形成されていた。周の功臣太公望がこの地に封じられて成立した斉は、春秋時代には有力になり、斉の桓公は春秋の五覇に数えられている。また現在の山東省西部には小国魯があり、孔子や孟子がでた。またそのころ斉の都臨淄には、多くの諸子百家の思想家が集まり、学問の地としても知られたという。
　山東省の海岸は漁業と製塩が盛んである。特に塩は重要な産物であったが、唐の塩専売制に反発して起こった黄巣の乱は、山東省一帯を舞台としていた。その後も、元末に起こった黄河下流で起こった紅巾の乱も山東省に及んでおり、清末の義和団事件も山東省の反キリスト教会の暴動から拡大した。

山東半島の近代

・山東省は、清朝末期の外国勢力の中国への圧力が強まる中、あらたな紛争の舞台となった。アヘン戦争によって清は開国し、開港場が各地に設けられていったが、天津条約(1858)で山東半島北側の芝罘（チーフー、当時は登州。現在の煙台）が開港場となった。清朝政府は近代的海軍として創設した北洋艦隊の拠点として、遼東半島先端の旅順とともに山東半島先端近くに威海衛を建設した。しかし、日清戦争で北洋艦隊は壊滅し、威海衛も日本軍に占領された。
　日清戦争後、列強は次々と清朝政府に圧力をかけて租借地を獲得、イギリスは威海衛を、ドイツは山東半島南側の膠州湾（その湾頭の青島を含む）を租借した。ドイツもまた鉄道敷設権や鉱山採掘権などの権益を認められ、山東省を勢力圏としていった。
　２０世紀に入り帝国主義諸国間の中国利権をめぐる衝突は、満州をめぐっては日露戦争となって爆発した。その間、列強が獲得していた利権に対して中国民衆の中から利権回収運動が始まり、その運動は次第に民族的な自覚を高め、ついに１９１１年の辛亥革命で清朝が倒れ、新たに中華民国が成立する。しかし、革命後の実権を握った袁世凱とその後継政権である軍閥政府は、国内の孫文などの第二革命を抑えようとしていたため外国資本の援助を受けてており、外国の要求に妥協し、問題を深刻にしていった。

山東問題

　このような袁世凱政府の姿勢につけ込んだのが日本だった。第一次世界大戦が始まると、ドイツの権益を奪う好機と考えた日本政府は、日英同盟を口実にドイツに宣戦布告して第一次世界大戦へ参戦、青島に上陸、占領した。翌１９１５年、日本政府は二十一カ条の要求を中国政府に突きつけ、ドイツ権益の全面的な継承を認めさせようとした。袁世凱政府がその大半を受諾したことから、中国民衆の中に激しい反発が起こり、さらに日中間の対立に他の帝国主義列強が関与して国際問題としての山東問題に発展していく。
　山東問題の経緯をまとめると、次のようになる。

• 1898年　ドイツが膠州湾を租借。山東省に権益を獲得した。アメリカは翌年、門戸開放宣言。
• 1914年　第一次世界大戦。日本、ドイツに宣戦し、青島に出兵。
• 1915年　第一次世界大戦中に日本が二十一カ条の要求。山東省ドイツ権益の継承その他の権益拡大を突きつける。中国の袁世凱政府がその大半を承認すると国民的な反対運動起きる。
• 1917年　石井・ランシング協定　アメリカは日本の山東省権益を認め、日本はアメリカの門戸開放などの要求を認める。しかし、アメリカは次第に日本の中国大陸進出を警戒するようになる。
• 1919年　パリ講和会議　中国代表顧維均は、二十一カ条要求の無効を訴える。しかし、英・仏は日本の大戦参戦の条件で中国大陸での利権拡大に反対しないという密約があったため、中国の要求を取り上げず。ヴェルサイユ条約でも日本の山東省権益継承が認められた。中国民衆が強く反発し、五・四運動が起こる。中国政府もそれにおされヴェルサイユ条約の調印を拒否した。
• 1921～2年　ワシントン会議　国際協調の高まりの中、アメリカ大統領ハーディングの提唱で海軍軍縮と中国・太平洋での利害対立の調停がはかられる。
• 1922年　九カ国条約締結。中国の主権尊重・機会均等が認められ、それに伴い石井・ランシング協定は破棄され、日本と中国間では「山東懸案に関する条約」が締結されて、山東省権益の中国返還が決まった。また、中国は加わっていないが、太平洋に関する四カ国条約の成立に伴い日英同盟は破棄された。

山東出兵

　蔣介石の率いる国民革命軍の北伐軍に対し、軍閥軍は次々と敗北したが、帝国主義諸国はそれぞれ軍隊を派遣して権益の保護にあたった。日本でも積極外交を掲げた田中義一内閣は、北伐に伴う混乱からの日本人居留民保護を名目に１９２７年５月以後、３度にわたる山東出兵を行った。１９２８年４月には国民東軍との武力衝突（済南事件）が起こった。日本軍は１９２９年に撤兵したが、中国での反日感情はさらに強くなった。