・１６０７年　ａ　ヴァージニア　植民地の建設。タバコ栽培で発展。
　　→　１６１９年　ｂ　ヴァージニア議会　を開設、植民地の自治始まる。
　１６２０年　信仰の自由を求めたｃ　ピューリタン　の新大陸移住始まる。
　　　ｄ　ピルグリム・ファーザーズ　、ｅ　メイフラワー号　（右図）で大西洋を渡り、
　　　　　　　プリマスに上陸。
　　→　▲「メイフラワー契約」に基づきタウン制度という自治を開始した。
　１６３０年　ｆ　マサチューセッツ　植民地建設　その中心がボストン。
　　→　プリマスを併せてニューイングランド地方といわれる。

・１８世紀前半までに、北アメリカ東部に建設される。
・▲植民地の形態： 王領植民地 　ａ　ヴァージニア　・ ニューヨーク ・ ジョージア など
　　　　　　　　　 領主植民地 　 ペンシルヴェニア ・デラウェア・メリーランド
　　　　　　　　　 自治植民地 　ロードアイランド・コネティカット
・植民地の自治：国王の特許状により土地所有権・自治権・イギリス臣民としての諸権利が認められ、
　ｂ　植民地議会　　が開設された。（１６１９年ｃ　ヴァージニア議会　が最初）
　　→　自治的な政治体制を発展させる　→　植民地人の自主独立の意識、強まる。

・地域的な違いが強まる。
　ｄ　北部　＝　自営農民による農業と商工業が発達。
　ｅ　南部　＝ｆ　黒人奴隷　を使用するタバコ・米などのｇ　プランテーション　。

・本国の商工業保護のため、植民地の商工業を抑圧。
　さらに、ａ　七年戦争（フレンチ・インディアン戦争）　の出費で財政困難となる。
　　→　イギリス本国が、植民地に対する課税を増やそうとしたことに植民地側が反発。
　　→　１７６３年　イギリスのｂ　ジョージ３世　、「 国王の宣言 」を発す。
　１７６４年　▲ｃ　砂糖法（条令）　：ラム酒の原料である糖蜜への課税。
　１７６５年　ｄ　印紙法（条令）　：証書、証券類、パンフレット、新聞等に課税。
　　→　植民地人の反対で翌年廃止される。
　　→　イギリス本国の課税政策に反対したアメリカ植民地の人々のスローガンが
　　　ｅ　「代表なくして課税なし」　（パトリック＝ヘンリの提案）と決議。
　１７６７年　タウンゼント諸法制定　→　植民地のガラス・鉛・ペンキ・紙・茶の輸入への課税など。

・１７７３年　 本国政府がｆ　茶法（条令）　を制定。
　　＝　ｇ　茶　の販売の独占権をｈ　東インド会社　に与える。
　　→　植民地側商人の反発が強まる。

・１７７３年　ａ　ボストン茶会事件　起きる。（右図）
　　＝　インディアンに変装した現地人がｂ　東インド会社　の船の積み荷の
　　　　ｃ　茶　を投棄する。
　　→　イギリスが報復としてｄ　ボストン港封鎖　、
　　　　マサチューセッツ植民地の自治権を剥奪。
　　→　両者の対立、決定的になる。植民地全域にイギリス製品不買運動広がる。

・１７７４年　植民地代表らフィラデルフィアでａ　第１回大陸会議　開催。
　▲ パトリック＝ヘンリ の「自由か死か」演説。
　　→　イギリス国王ｂ　ジョージ３世　に対する忠誠を拒否。
　１７７５年　ｃ　レキシントンの戦い　　・コンコードで衝突し、独立戦争始まる。
　　→　 第２回大陸会議 　総司令官にｄ　ワシントン　任命。

・１７７６年７月４日　大陸会議がａ　フィラデルフィア　で発表。
　　ｂ　トマス＝ジェファーソン　が起草。ｃ　ロック　の思想の影響。
　内容：ｄ　平等、自由、幸福の追求などの基本的人権 圧政に対する革命権を認める　
　　＝　フランス人権宣言と共に、近代民主政治の基本原理とされる。　→　・史料

アメリカ独立宣言抜粋「われわれは、自明の真理として、すべての人は平等に造られ、造物主によって、一定の奪いがたい天賦の権利を付与され、そのなかに生命、自由および幸福の追求の含まれていること信ずる。また、これらの権利を確保するために人類のあいだに政府が組織されたこと、そしてその正当な権力は被治者の同意に由来するものであることを信ずる。そしていかなる政治の形体といえども、もしこれらの目的を毀損するものとなった場合には、人民はそれを改廃し、それらの安全と幸福とをもたらすべしとみとめられる主義を基礎とし、また権限の機構をもつ、新たな政府を組織する権利を有することを信ずる」（下略）

・内部の対立　独立支持派＝ 愛国派 （パトリオット）　　独立反対派＝ 国王派
　　→　他に中立派も存在した。
・ｅ　トマス＝ペイン　のｆ　『コモン－センス』　(1776発表)が独立の必要を訴える。
　　＝　イギリスへの服従を拒否、独立によってのみ自由を獲得できると説く。
　１７７７年　 アメリカ連合規約 を制定、国号をｇ　「アメリカ合衆国」　とする。
　　→　同年、国旗（星条旗）を制定。（右図）

１７７８年　ａ　フランス　・スペイン、独立軍を支援。駐仏大使ｂ　フランクリン　の働きかけ。
１７８０年　ロシアのエカチェリーナ２世の提唱により、ｃ　武装中立同盟　　結成。
　→　フランスのｄ　ラ＝ファイエット　、ポーランドのｅ　コシューシコ　ら義勇兵が参加。
　→　１７８１年　ｆ　ヨークタウンの戦い　＝独立軍の勝利。
　同　　年　連合規約が発効。大陸会議を▲ｇ　連合会議　に改め、中央政府とする。

・１７８３年　イギリスがアメリカ合衆国（１３州）の独立を認める。
　　ミシシッピ以東（ａ　ルイジアナ　）もアメリカ領となる。
　　西インド諸島の一部とセネガルをフランスに割譲。
　　フロリダとミノルカ島をスペインに割譲。
　→ イギリス「ｂ　第一帝国　」の崩壊。

・中央政府の連合会議が弱体なため、統一の強化が課題となる。
・１７８７年　フィラデルフィアでａ　憲法制定会議　開催。

　→ 両派の妥協が成立。翌年、９州の批准によってｄ　アメリカ合衆国憲法　発効。

　　※州権の制限：条約・同盟の締結、貨幣鋳造、軍備などはできない。
　▲意義:ｈ　世界最初の近代的成文憲法。憲法に基づく民主的な共和政国家が初めて成立。　
・憲法を支持するｉ　連邦派　と、批判的なｊ　反連邦派　の対立が続く。
　→　後にアメリカの政党のもとになる。　　・解説

連邦派（フェデラリスト）：統一国家として合衆国のめざし、憲法を支持し、連邦政府の権限を強化することを主張した。その財政的な基盤として商工業の発展を促そうとしたので、その支持者は産業資本家層が多かった。連邦派のハミルトンは憲法制定会議を主導し、憲法制定にこぎつけ、反連邦派の批判に応えて１７８８年に『フェデラリスト』を著し、その政治的主張を展開した。初代大統領ワシントンは中立的であったが、そのもとで初代財務長官となった。第２代大統領アダムスも連邦派であったが、１８００年の選挙で反連邦派のジェファソン政権が誕生した。その後は党派としては衰退した。
反連邦派（アンチ＝フェデラリスト）：連邦政府が強大な権限を持つことに反対し、各州の独立性の維持を主張した。その支持基盤は、自力で開拓を進めてきた独立自営農民層が多かった。その中心人物ジェファソンは、初代大統領の下で国務長官となったが、連邦派の財務長官ハミルトンの国立銀行設立案に反対し、反連邦派を結集してリパブリカン党を結成した。１８００年に第３代大統領となってから、２０年代までリパブリカン党が政権を維持した。なお、リパブリカン党は後にジャクソン大統領を支持して民主共和党となり、それが現在の民主党の源流となる。なお現在の共和党は１８５４年に奴隷制反対論者が結成したもので、リパブリカン党とはつながりはない。

・１７８９年　ａ　ワシントン　初代大統領に当選。連邦政府発足。
　　→　この年、ｂ　フランス革命　勃発。
　　→　アメリカ合衆国は中立政策を採る　＝ アメリカの外交政策 の基本、孤立主義の源流となる。
　　→　１７９７年、３期目の出馬せず退任。以後、Ｆ＝ローズヴェルトまでの先例となる。
・連邦派、反連邦派の対立続く。
　連邦派＝財務長官ｃ　ハミルトン　、反連邦派＝国務長官ｄ　ジェファーソン　の両派が対立。
　１８００年　首都ｅ　ワシントン特別区　建設。
・社会改革進む：土地相続制の改革、信仰の自由、アパラチア山脈以西への移住の解禁
　→　自由農民の発展。アメリカン＝デモクラシーの基盤となる。