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パリ講和会議

1919年~20年、パリで開催された第一次世界大戦の講和国際会議。

 1919年1月18日から20年の8月10日まで、第一次世界大戦の講和会議としてパリで開催された。パリ平和会議とも言う。32ヶ国が参加し、アメリカ(ウィルソン)、イギリス(ロイド=ジョージ)、フランス(クレマンソー)、イタリア(オルランド)、日本(西園寺公望)の5大国が会議の中心となったが、実質的には米英仏三国によって主導された。議長のクレマンソーはドイツに対する報復を優先させる現実路線をとり、ウィルソンは国際協調を進める理想主義をとった。ロイド=ジョージはその両者の中間にあったが、最終的にはフランスに同調した。また敗戦国ドイツと社会主義政権のソヴィエト=ロシアは参加が認められず、ロシア革命に対しては対ソ干渉戦争が続けられていた。会議はウィルソンの十四カ条の原則の柱となる国際協調・民族自決の精神で進められ、国際連盟の設立東ヨーロッパ諸国の独立という成果を得たが、ヴェルサイユ条約などでドイツなどの敗戦国に対しては過酷な条件を押しつけたことと、アジアの民族運動には冷淡であったことなどが問題点であった。ここで出来上がった戦勝国優先の新たな秩序であるヴェルサイユ体制に対し、ドイツでのナチズムの台頭、朝鮮での三・一独立運動と中国での五・四運動などの民族運動が激しく展開されることとなる。

Episode 英語が始めて外交上の用語となる

 パリ講和会議では英語がフランス語と並んで外交用語として認められることになった。ヨーロッパにおいては久しい間ラテン語が外交上の共通語として一般に認められており、ウェストファリア条約(1648年)などもラテン語で書かれていた。16世紀ごろからフランス語も次第に用いられるようになり、18世紀以降は事実上の外交用語とされるようになってウィーン会議(1814~15)、パリ会議(1856年、クリミア戦争の講和会議)の議事はフランス語で行われた。フランス語は当時の各国の宮廷用語として用いられていたためである。第一次世界大戦後のパリ講和会議で英語がはじめてフランス語と並んで外交用語として認められ、ヴェルサイユ条約も英語と仏語のいずれをも正文とすると規定されたのは、世界政治においてイギリスだけでなくアメリカが大きな比重をもつにいたったことに関連する。<岡義武『国際政治史』1955 再刊 2009 朝日現代文庫 p.346>
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ノートの参照
第15章2節 ア.ヴェルサイユ体制とワシントン体制