現在オランダと言われる地域は、ネーデルラントの北部を占め、１５６８年にスペインからのオランダ独立戦争を開始し、北部のホラント州を中心とするユトレヒト同盟の７州が１５８１年にネーデルラント連邦共和国として建国を宣言した。１６０９年にはスペインとの休戦協定が成立し、事実上の独立を達成した。
　この項では１７世紀の全盛期から、１８世紀末の変革期までをまとめるが、日本ではこのネーデルラント連邦共和国の略称として「オランダ」といっているので、その歴史は「オランダ史」の一部として語られることが多く、用語上も混在してしまうのでご容赦を。
・古代～１６世紀についてはネーデルラントの項を参照。
・独立から現代の詳細についてはオランダの項もを参照。

休戦と独立達成

スペインからのオランダ独立戦争は、休戦協定が１６２１年に期限が切れて戦争が再開されると、オランダは西インド会社を設立、その頃スペインに併合されていたポルトガルのブラジルとの交易船を襲撃するなどとともに新大陸にも進出した。
　その後、三十年戦争の講和条約である１６４８年のウェストファリア条約によって国際的に独立が承認された。この国は厳密にはネーデルラント連邦共和国であるが、日本ではその中心であった州の名からオランダ共和国とも言う。

連邦共和国の実態

　この国家はその名の通り７州の連合国家であり、連邦議会をもち、共和政の形態をとっていた。しかし、その国家組織は「世界史上もっとも奇妙で、もっとも複雑である」と言われており、連邦共和国でありながら世襲の「オランダ総督（全州総督）」を君主として戴く形態であった。また、７州の代表で構成される連邦議会が最高議決機関であり、連邦全体の行政、外交、軍事を統括するが、各州はそれに従う義務はなく独立性が強かった。事実上連邦議会を動かしていたのは他の州に対し圧倒的な経済力を持つホラント州であり、その中心がアムステルダムの実権を握る大商業ブルジョアジーである都市貴族（レヘンテン、レヘント層）であった。ネーデルラント連邦共和国の共和政はこのホラント州の都市貴族によって支えられていた。
　一方で、法的には連邦共和国の最高軍事司令官にすぎない「総督」（スタットハウダー）は独立戦争の指導者オラニエ公ウィレム以来、オラニエ家（英語ではオレンジ家）が独占し、１６３１年には総督職のオラニエ家の世襲が法制化され実質的なオランダ王家となった。オラニエ家を支持したのは、中小市民や農民層であった。しかし海外植民地の利益を背景にした都市貴族層の勢力もその後も続き、議会共和政を主張して総督の統治を否定、二次にわたる無総督期が出現する。また当時ヨーロッパ大陸では三十年戦争（１６１８～４８年）が展開されていたが、オランダは直接的な惨禍が拡がることなく、経済発展を続けることができ、東アジアの中国・日本との交易で大きな利益をあげた。 同時に１７世紀のオランダ共和国の歴史は、隣接するイギリス・フランス両国との関係で激しく動いていく。

海洋帝国としての繁栄

　１６世紀から、ネーデルラント（オランダ）海岸のアムステルダムやロッテルダムの商人たちは、当時最も繁栄していたポルトガルのリスボン港で、ポルトガル船がアジアからもたらした絹や香辛料などの商品を、フランスやバルト海沿岸に運ぶという中継貿易を行っていた。ところが１５８０年にスペインがポルトガルを併合、スペインから独立戦争を継続していたオランダ船は、１５９５年にはリスボン港から排除されてしまった。やむなくオランダ商人は、直接、アジアなど海外に向かわなければならなくなった。
　オランダは、独立戦争ではイギリスの支援でスペインと戦いながら、１７世紀に入る頃から海上交易でもスペイン・ポルトガルの旧勢力に代わって主導権を握るようになった。１６００年にはモルッカ諸島、１６０９年にはスリランカ（セイロン島。最終的には１６５６年）をそれぞれポルトガルから奪取することに成功した。
　１６０２年には東インド会社を設立してインド及び東南アジア、中国・日本との交易に乗りだし、当時スペインに併合されたポルトガル領で盛んに略奪を行い、ポルトガル人の勢力を駆逐していった。それによって得られた富をスペインからの独立戦争の財源として戦い、１６０９年には事実上の独立を達成した。
　一方、スペインからの独立戦争ではイギリスの支援を受けたが、１５８８年にスペインの無敵艦隊を破ったイギリスが海上交易でも台頭すると、オランダとは競争する関係になった。１６２３年には東南アジアの香料貿易をめぐって両国が対立、アンボイナ事件で衝突し、オランダはイギリス勢力を排除することに成功、東アジア貿易の主導権を確保した。

日本との交易

　１６００年、オランダのロッテルダムの商人が派遣したリーフデ号が日本の豊後に漂着し、乗員のヤン＝ヨーステンやイギリス人ウィリアム＝アダムズが徳川家康に用いられたことから、オランダの東アジア進出が始まり、１６０２年の東インド会社設立となった。１６０９年に平戸に商館を設け、日本産の茶、銀などを買い取り、ヨーロッパにもたらすようになった。江戸幕府が鎖国政策を採った後、１６４１年に長崎の出島に商館を移されたが、日本にとっての唯一の西欧との窓口となって幕末まで続いた。　→　オランダと日本

アジア諸地域への進出

　オランダは１５９６年、初めてジャワ島西部のバンテンに姿を現し、１６０９年に東インド総督を置き、アジアにおけるすべての商館をその指揮下に置き、１６１９年にバタヴィアを建設して根拠地とした。モルッカ諸島での香辛料貿易の権益をめぐってポルトガル、イギリスと争い、１６２３年のアンボイナ事件ではイギリス商館と衝突、イギリスを追い出し、インドネシア方面での主導権を握った。
　中国本土への進出には失敗したが、台湾に進出し、拠点として１６２４年にゼーランディア城を設けた。しかし台湾は、１６６２年に鄭成功によって奪われたために撤退した。また、１６４１年にはマラッカをポルトガルから奪い、オランダ領東インドへの進出の足場とした。オランダの貿易活動はアジア各地の産物をヨーロッパ各地にもたらして売買する中継貿易であったが、同時に公然とした海賊行為であり、ポルトガル船がその標的とされた。
　本国とアジアの中継地として１６５２年にケープ植民地を建設し、アジアでは１６５６年スリランカを攻略し、植民地を広げた。とくに東インド会社によるインドネシアでの植民地経営はオランダに多くの富をもたらした。

アメリカ大陸への進出と後退

　オランダは大西洋の黒人奴隷貿易にも進出、さらにアメリカ大陸での植民地獲得を図った。１６０９年に、オランダ東インド会社に傭われたイギリス人ヘンリ＝ハドソンが北米大陸東岸に向かいハドソン川やマンハッタン島に到着、さらに１６２１年には西インド会社を設立してアメリカ新大陸に進出、イギリス植民地に割り込む形でハドソン川河口にニューネーデルラント植民地を建設した。さらに１６２５年にインディアンからマンハッタン島を安価で買収してニューアムステルダムを設置し、その拠点とした。しかしオランダ西インド会社はブラジルへの奴隷貿易などの利益が大きく、植民地農業の経営には不熱心であったため、北米植民地は定着することができなかった。

北東航路開拓には失敗

　１６世紀末、スペインからの独立戦争を戦っている時期に、オランダは積極的にアジア（インド、中国、日本）との交易ルートの開拓にあたっていた。アフリカ南端を回るコースはスペインの妨害を受けるため、独自に目指したのが大西洋を北上し、大陸の北岸の北極海を東進してアジアに抜ける未知の「北東航路」を開拓することであった。１５９６年にバレンツを艦長とする艦隊が北東航路を経て中国・日本を目指したが、途中ノヴァヤ＝ゼムリャで氷に閉ざされたため越冬、シロクマに襲撃されるなどで遭難した。北東航路開拓は失敗に終わり、彼が到達した北極海の一部に「バレンツ海」という名前が残るだけとなった。＜バレンツの北東航路開拓失敗の顛末は、２０１１年の映画「ノヴァヤ・ゼムリャ」（日本公開の邦題は『エンド・オブ・ザ・オーシャン』）で描かれている。＞

独立後の連邦共和国の推移

　オラニエ（オランイェ）家はオラニエ公ウィレムの次にマウリッツ、ウィレム２世という有能な人物が出て、独立戦争を指導し、１６４８年のウェストファリア条約によって国際的に独立を承認させるまでになったが、その間、実質的な王政を目指すようになった。もともとオランダ内部には議会共和政を志向する都市貴族（大商人）層と、王権強化を志向するオラニエ派が対立しており、前者は宗教的な寛容を主張、後者はカルヴァン派による宗教の国家統制を主張するという宗教的対立もあって、政治的混乱が続いていた。
第１次無総督期　独立後もその両派の対立は解けず、１６５０年にウィレム２世が24歳で若死にすると、その子ウィレム（後の３世）も子供だったため、都市貴族層はオラニエ家の総督を認めず、州議会による統治とした。そのため総督は不在となり、第１次無総督期（１６５０～７２年）となった。その間、ヨハン＝デ＝ウィットがホラント州の実質的な首相として権力を握った。

英蘭戦争

　イギリスはオランダの独立には協力したが、１７世紀の両国はともに海外進出を図ったため、各地で衝突するようになり、関係は悪化した。イギリスでピューリタン革命が起きて権力を握ったクロムウェルは、航海法を制定した。これはイギリスに入港する船舶をイギリス籍に限定するもので、オランダ船の入港を禁止することによって事実上、オランダの中継貿易に打撃を与え、植民地貿易の利益を奪おうというものであった。そのためにイギリスとネーデルラント連邦共和国はかつての協力関係を解消、戦争に突入することになった。
第１次英蘭戦争　１６５２年に英蘭戦争（第１次）に突入した。これはイギリス海軍が優勢のまま、１６５４年に和平となった。その後、クロムウェル政権は倒れ、イギリスは王政復古となったが、チャールズ２世のイギリスは航海法を再制定し、１６６４年にはオランダのアメリカ植民地（ニューネーデルラント）を攻撃し、ニューアムステルダムを占領してニューヨークに改めた。
第２次英蘭戦争　翌１６６５年に第２次英蘭戦争となり、オランダ海軍はイギリス海軍との激しい海戦を戦った。１６６６年６月の「四日海戦」ではロイテル提督に率いられたネーデルラント共和国海軍が大勝、さらに翌１６６７年６月にはロイテル指揮の海兵隊がイギリス海軍基地チャタムを襲撃して勝利を収めるなど、ネーデルラント側の勝利となった。
　しかし、その頃フランスで親政を開始していたルイ１４世が盛んに領土拡張策に乗り出し、１６６７年にフランドル（ネーデルラント南部）に侵入（フランドル戦争）したため、ウィレム３世は脅威を感じ、イギリスとの戦争は和平に応じ、１６６７年にブレダ条約を結んで講和した。この講和条約では航海法を緩和させるとともに、アメリカ大陸のニューアムステルダム（ニューヨーク）をイギリス領と認める代わりに、イギリス領であった南アメリカ大陸のスリナムを獲得した。
第３次英蘭戦争　イギリスのチャールズ２世とフランスのルイ１４世は、１６７０年５月、ドーヴァーの密約を結びオランダに備えた。その上で、１６７２年にフランス軍がオランダに侵略（オランダ戦争）、イギリス海軍も上陸を企てたので、ネーデルラント海軍との間で海戦が開始された。
災厄の年　デ＝ロイテル指揮の海軍の奮戦でイギリス軍の上陸は阻止したが、陸上では３～４月、フランス軍に加えてドイツのミュンシュター、ケルンの領邦も加わり、ネーデルラントは「災厄の年」（ランプヤール）といわれる危機に陥った。ルイ１４世自身の率いるフランス軍は６月にはユトレヒトを占領した。この敗北によってオラニエ家復活を待望する声が高まり、オラニエ派は２１歳のウィレム３世を総督に復活させた。さらにオラニエ派はヨハン＝デ＝ウィットの共和派政権が海軍増強だけに資金を注ぎ、陸軍強化を怠ったから敗れたのだと盛んに非難し、煽動された民衆がヨハン＝デ＝ウィットを襲撃して惨殺するという忌まわしい事件がおこった。
オラニエ公ウィレム３世の洪水作戦　かつてのオラニエ公ウィレムの栄光の再現を期待され、オランダ総督としてネーデルラントの防衛にあたることになったわずか２１歳のウィレム３世は、フランスの侵略軍の進軍を阻止するため、ユトレヒトとホラント中心部との間の南北の帯状の農地を冠水させるという洪水作戦を決行した。これは曾祖父のオラニエ公ウィレムが採用した人為的氾濫作戦の応用であり、オランダ防衛の切り札の発動だった。さらにウィレムは各所を転転としながら果敢に戦いをいどみ、さらに外交で防衛網を築くためブランデンブルク、デンマーク、スペインなどと個別に防衛同盟を結び、イギリスとは１６７７年にジェームズ２世の娘メアリを妻として迎えて結束を強めた。その結果、ルイ１４世も講和に応じ、１６７８年、ナイメーヘン条約でネーデルラント連邦共和国の全領土が最終的に保全された。

１７世紀ネーデルラントの文化の発展

　スペイン、ついでイギリス・フランスとの抗争を展開するなかで、新大陸とアジアに積極的に進出したことは、首都アムステルダムなどを繁栄させ、新しい文化を生み出す背景となった。三十年戦争時代の思想家のグロティウスは『海洋自由論』などでオランダ海洋帝国の理論的な基盤を作った。また、またフランス人の哲学者デカルトはオランダで活動し、その大陸合理論はスピノザに継承された。科学のレーウェンフック、画家のレンブラント（1606～1669）などもアムステルダムで活躍した。日本で人気が高いフェルメール（1632～1675）が『真珠の首飾りの少女』を描いたのが１６６６年だった。

オランダの繁栄の基盤

　１７世紀のオランダはウォーラーステインの提唱する「近代世界システム」でも最初のヘゲモニー国家となったとされているが、国土面積としては小国に過ぎないオランダが世界経済の中で優位に立てたのは、アムステルダムにおける中継貿易と金融による利益だけでなく、ライデンなどの毛織物工業、東インド会社によるアジア貿易によって得られた富があった。単純に中継貿易国とだけととらえることはできない。そのような経済的繁栄と文化的発展ををイギリス・フランスとの激しい戦争を展開しながら実現したことは驚異である。

ウィレム３世の時代　17世紀後半

総督復帰とイギリスとの和平　１６７２年、第３次英蘭戦争とフランス軍などのオランダ侵攻という危機を迎え、民衆はオラニエ公ウィレム３世の下で戦うことを要求し、その結果、オランダ総督への復帰が実現した。ウィレム３世の下で結束したオランダは、海軍が英仏連合艦隊を破ると、イギリス議会が戦費の支出を拒否したためチャールズ２世が侵攻を断念して脱落（１６７４年、英蘭戦争の終結）、さらに陸軍はフランスの大軍に対して干拓地の堤防の堰を開く洪水作戦を敢行し、侵略を阻止、さらにフランス軍が基地としていたボンを占領、フランス軍を撤退させた。しかしなおルイ１４世の脅威は去らなかったので、１６７７年、ウィレム３世はイギリスのチャールズ２世の弟ジェームズ（後のジェームズ２世）の娘メアリ（後のメアリ２世）と結婚し、イギリスとの提携を強化した。１６７８年、ナイメーヘン条約で講和し、オランダは失地を回復、フランスは正式にオランダの独立を承認した。
イギリス名誉革命　１６８８年、イギリスのジェームズ２世が、カトリックを強要しようとして議会と対立すると、イギリス議会はウィレム３世をイギリス国王に招聘しようと密使を送った。ウィレム３世は母がチャールズ２世の娘であり、また妻がジェームズ２世の娘メアリであり、しかもプロテスタントであったからである。ウィレムはその要請に応え、軍隊を率いてイギリスに上陸、ジェームズ２世（岳父にあたるわけだが）は戦わずしてフランスに亡命、ここにウィレム３世はイギリス国王ウィリアム３世として、妻のメアリ２世とイギリスを共同統治することとなった。これがイギリスの名誉革命である。オランダ総督を兼ねているので、これによってイギリスとオランダは実質的な同君連合王国となった。 　→　ウィレム３世のイギリス遠征の意図については名誉革命の項を参照。
ファルツ戦争とウィリアム王戦争　ヨーロッパ大陸では、ルイ１４世はナイメーヘン条約後も侵略をやめず、ストラスブール、ルクセンブルクを併合した。それに対抗するためウィレム３世は１６８８年にスペイン、ドイツ諸侯との間でアウクスブルク同盟を結成し、フランスの脅威に対抗した。ルイ１４世は同１６８８年、ファルツ、ラインラントに侵攻、ファルツ戦争（プファルツ継承戦争、アウクスブルク同盟戦争、九年戦争ともいう）が開始された。この戦争はウィレム３世のイギリス上陸（名誉革命）と同時並行で行われていた。イギリスを平定したウィレム３世（つまりウィリアム３世）は大陸に戻り、フランス軍と戦うこととなった。しかもこの時、一方ではアメリカ植民地支配を巡って、フランスと戦った。それはウィリアム王戦争といわれている。ファルツ戦争は、１６９７年、ライスワイク条約で講和が成立、フランスはようやくウィレムをイギリス国王として承認し、ストラスブール以外の占領地から撤退した。
オランダの低落始まる　ウィレム３世（ウィリアム３世）が戦ったフランスとの戦争の時、陸軍ではオランダとイギリスが５対３、海軍では逆にイギリスが５，オランダが３の比率で戦備を分担することとしたが、海軍でイギリスの比率が高かったことは、オランダ海軍の弱体化をもたらすこととなった。またオランダはこの時「自由航行・自由貿易」という伝統的な原則を放棄、イギリスの敵国フランスとの交易を禁止に同調することとなった。このような海軍力の低下、自由貿易の後退がオランダの衰退を招く要因となった。「今やイギリスが海上で主導権を握る事態となり、結果的にはオランダはウィレムの王朝的野望のためにあまりにも大きな代償をはらったということになる」＜『スイス・ベネルクス史』世界各国史14　1998　山川出版社　p.265-266＞

オランダ共和国の動揺　１８世紀

　オランダ総督とイギリス王とを兼ねたウィレム３世（ウィリアム３世）のころから、イギリスの優位が次第に明らかになった。彼は積極的なフランスとの対抗策やイギリス銀行の創設などイギリスの国力を充実させ、海軍力を増強し、その結果、１８世紀のイギリスはフランスとの植民地戦争に勝利してアメリカ大陸などに植民地を拡大しイギリス第一帝国といわれる繁栄期を迎える。それに対して彼の本国オランダは、アメリカ大陸の拠点を失い、その植民地経営の中心はほぼインドネシア経営のみに限定され、海上帝国としての繁栄は完全に失われるという、皮肉な結果となった。
イギリスとの分離と第２次無総督期　１７０１年に始まったスペイン継承戦争の最中、１７０２年、ウィレム３世は落馬事故がもとで死去したが、子供がなかった。イギリス国王の地位はメアリ２世（既に死去）の妹アンが継承したため、オランダとの同君連合は解消されることとなった。しかしオランダ総督は誰が継承するか問題となり、ウィレム３世はオラニエ家の分家の子弟を指名していたが、連邦共和国議会はそれを認めず、再び無総督時代となった。これが第２次無総督期（１７０２～４７年）である。
スペイン継承戦争　この時、スペイン継承戦争が始まっており、フランス軍が再び南ネーデルラントへ侵入、オランダはイギリスおよびオーストリアと共同で戦った。この戦争は孤立したフランスが敗れ、１７１４年のラシュタット条約で、南ネーデルラントはオーストリア領とされ、フランス・オランダの緩衝地帯となったため、フランスの脅威は一旦後退した。オランダ連邦の権力は都市貴族が握っていたが、あいつぐ戦争で国家財政は破綻し、また海外貿易の利益はイギリスに奪われ、国際金融市場としてのアムステルダムの繁栄だけが維持されている状態が続き、次第に都市貴族の寡頭支配に不満が強まっていった。
オラニエ家の再々登場　１７４０年、オーストリア継承戦争が起こるとフランス軍がオーストリア領南ネーデルラントに侵攻したため、オランダ南部ではパニックになった。そのようなとき、連邦議会の実権を握る都市貴族に対する不信をつのらせていた市民が１７４７年にオラニエ家の分家のウィレム４世を総督にかつぎあげた。これが共和国の史上、初めての全州総督（それまでの総督はホラント州総督といくつかの州総督を兼ねるに過ぎなかった）である。このウィレム４世が現在のオランダ国王の家系につながる。
第４次英蘭戦争と愛国派の台頭　ネーデルラント連邦共和国（オランダ）は七年戦争、続いて起こったアメリカ独立戦争では中立を守った。しかしアムステルダムの貿易商はアメリカと密貿易をつづけていたため、イギリスは１７８０年１１月、オランダに宣戦布告した。これを第４次英蘭戦争ともいう。イギリス海軍は西インドやインド・スリランカのオランダ領を攻撃、東インド会社の艦船も被害を受けた。この戦いでオランダは海外植民地の多くを失ったためオランダ総督に対する信頼も薄れ、国内にはオラニエ家や都市貴族などの従来の支配者層に代わって、より徹底した共和政をもとめる愛国派（パトリオッテン）といわれる勢力が台頭、全州総督はハーグを放棄した。全州総督ウィレム５世は妻がプロイセン王家出身であったのでプロイセン軍の介入を要請、１７８７年にはプロイセン軍に守られてハーグに凱旋、愛国派を弾圧するという内戦状態となった。弾圧を逃れた愛国派はフランスに逃れ、おりから始まったフランス革命の革命派と合同した。それに対してウィレム５世はイギリス・プロイセンと結んで革命勢力と対抗しようとした。
ネーデルラント連邦共和国の終末　フランス革命の進行する中、１７９３年にフランス国民公会はイギリスとオランダに宣戦布告し、オーストリア領南ネーデルラントに侵攻した後、１７９５年にオランダの全土を制圧した。国内の愛国派（共和政派）はフランス軍と結んで、オラニエ家の全州総督支持派と戦い、総督ウィレム５世はイギリスに亡命し、ネーデルラント連邦共和国は終わった。オランダにはバタヴィア共和国が生まれた。バタヴィアとはネーデルラントの古い民族名に因んでいる。＜森田安一編『スイス・ベネルクス史』新編世界各国史　p.297-299＞

その後のオランダ

　ナポレオンはバタヴィア共和国を征服して、１８０６年に弟のルイを国王にしてオランダ王国とした。さらに１８１０年にはフランスに併合した。ナポレオン没落後のウィーン会議において、オランダ立憲王国として復活し、ベルギーと併せて統治することとなった。しかし、オランダ本国とオランダ領インドネシアを結ぶ中間点として確保していたケープ植民地はイギリス領とされ、オランダ系植民者ブール人は独自の道を歩むことになる。
ベルギーの独立ウィーン体制下で民族主義運動が強まり、１８３０年にネーデルラントの南半分がベルギーとして独立したため、オランダは現在のネーデルラント北半分だけの領域となった。ベルギーの独立はオランダの財政難をもたらしたので、植民地であるオランダ領東インドに対する収奪を強め、強制栽培制度を実施することになる。　→　１９世紀以降のオランダ