フランス革命は、ブルボン朝の絶対王政を倒した市民革命（ブルジョア革命）である。アメリカ独立革命に続いて大西洋をはさんで起こった一連の革命は、市民社会の形成をもたらし、１９世紀以降の「西欧世界」主導の世界史の流れを作った、いわゆる「大西洋革命」の一環であり、また同時に展開されたイギリスの「産業革命」と並行する「二重革命」として、「近代資本主義社会」を完成させた動きととらえることが出来る。　→　フランス

フランス革命の前段階

思想的背景

　ルネサンスに始まる人間解放の思想が宗教改革を経て、封建社会の教会や王権の絶対的権威を揺らぐなかで生まれたヴォルテールやルソーなどの啓蒙思想が直接的に影響を与え、またイギリス革命で形成された社会契約説やアメリカ独立宣言の革命権の思想がフランス革命に結実した。

アンシャン＝レジームの行きづまり

　１８世紀のブルボン朝の封建的な身分社会は、アンシャン＝レジーム（旧制度）といわれ、第一身分（聖職者）や第二身分（貴族）が封建的な特権（非課税など）を有しており、人口の台分を占める第三身分は上層から下層にいたる都市の市民も、農村の農民も、無権利で不自由な状態におかれていた。王権はこれらを身分制度の枠組みにおくことで権力を集中させていた。フランスはイギリスやオランダに比較して商工業の発達は遅れていたが、それでも１７世紀以降、徐々に都市のブルジョワといわれる商工業者が成長し始めた。１８世紀には経済力を高めた市民の中に、人権や自由の意識も芽生え啓蒙思想が広がった。シェイエスは、１７８９年１月、『第三身分とは何か』と題するパンフレットを作成し、第三身分の権利を主張、大きな反響を呼んだ。

財政問題

　当時深刻な問題は王室の財政困難であった。ブルボン朝はルイ１４世以来の対外戦争に続いて、アメリカ独立戦争への参戦によって出費がかさんだにもかかわらず、宮廷の奢侈生活が続けられ、財政困難が表面化した。ルイ１６世は財政家のテュルゴー、銀行家のネッケルなどに財政改革に当たらせていたが、根本的な改善を講じることはできなかった。そのような中、１７８６年にはイギリスと英仏通商条約を結び貿易の振興を図ったが、すでに産業革命を進行させていたイギリスの安価な工業製品がフランスに流入し、フランスの国内産業が打撃を受けるという失策となった。
　行き詰まったルイ１６世政府は全国三部会を招集して第一・第二身分に対しても課税を行うこと要請することに踏みきった。１７８９年５月に開会された三部会は、かえって革命の最初の舞台となってしまう。また、それまで一定の支持を受けていたネッケルを罷免したことでパリ市民に大きな不安が広がり、それが引き金となって７月１４日のバスティーユ襲撃事件が起きる。

フランス革命の時期区分

　フランス革命の時期を、いつまでととらえるかにはいろいろな考え方がある。一般に１７８９年のバスティーユ牢獄襲撃事件から、１７９９年のナポレオンの権力掌握までを革命の時期として扱うが、ナポレオン時代も広くフランス革命の一部ととらえることも可能である。ここでは一応、１７８９～１７９９年の10年間をフランス革命の時期ととらえ、その展開を４段階に整理した。各段階の要点は次の通り。

第１段階　1789～1791＝絶対王政から立憲君主政へ

　１７８９年５月に召集された全国三部会は、たちまち議決方式をめぐって第一・第二身分と第三身分が対立した。第三身分の代表は、自分たちこそ真の国民の代表であるとして、国民議会の開催を宣言し、議場の使用を認めない国王に対して、１７８９年６月、憲法制定まで解散しないとして球戯場の誓いを行った。国王は軍隊を動員して国民議会に圧力を加えて解散させようとしたが結局譲歩し、三部会は解散、国民議会が７月９日に正式名称を憲法制定国民議会と改称した。
　宮廷で特権身分への課税などの財政改革を進めていたネッケルが罷免されたことをきっかけに、１７８９年７月１４日、パリの民衆が蜂起してバスティーユ牢獄襲撃の暴動が起こり、革命に転化した。農村では領主が農民を襲うと言う噂がひろがり、それにおびえた農民が、領主の館を襲うという暴動が発生した（このことを大恐怖という）。
　そのような緊迫した情勢の中で、国民議会は１７８９年８月４日に封建的特権の廃止を決議、 １７８９年８月26日には人権宣言を行った。議会は当初は開明的な「愛国派」といわれる貴族が指導して、立憲王政の樹立をめざしたが、国王は議会の決議を承認しようとしなかった。おりからの凶作のために食糧が高騰したことに怒ったパリの女性たちが、１７８９年１０月にヴェルサイユ行進を行って国王に迫り、国王は議会の決議の承認とパンを約束した上でパリに連行され、また議会もヴェルサイユからパリに移り、革命の舞台はパリの市民の眼前に置かれることになった。
社会変革への深化　この時パリに革命推進の政治組織としてジャコバン＝クラブが結成され、活動を開始したがその内部では立憲君主政、穏健な共和政、急進的な共和制などさまざまな主張が対立していた。しかし当面の財政問題では結束して１７８９年１１月に教会財産の没収＝国有化を決定し、この資産を担保としてアッシニアという国債を発行し財源に充てることとした。アッシニアは翌年、強制通用力のある紙幣に切り換えた。また１７９０年、議会は聖職者基本法を定め、教会を国家管理下に置くこととした。
　このように革命が社会変革におよんでくると、保守的な地方の農民の中に不安が広がり、反発が始まった。それが後のヴァンデーの農民反乱の背景となる。また革命が進行すると亡命貴族による国外からの反革命の動きも強まり、それらと結んだルイ１６世が、１７９１年６月、国外逃亡を図るというヴァレンヌ事件がおき、国王の失態は国民の支持を失った。
　しかし、ラ＝ファイエット、バルナーヴら立憲君主政を主張するフイヤン派は、王政廃止を要求する共和派と市民を１７９１年７月のシャン＝ド＝マルスの虐殺で弾圧した。ようやく国民議会は１７９１年９月、立憲君主政のもとで制限選挙、一院制から成るフランス最初の憲法である１７９１年憲法を制定して役割を終えた。一方で、オーストリア・プロイセンが１７９１年８月にピルニッツ宣言を出し、外国勢力の革命への干渉が強まってきた。

第２段階　1791～92＝立憲君主政から共和政へ

　１７９１年憲法に基づき、１７９１年１０月１日に立法議会が成立すると、立憲君主政維持を図るフイヤン派と共和政実現をはかるジロンド派が対立した。ジロンド派は革命干渉軍に対する戦争を主張して内閣を組織し、オーストリアとの開戦に踏み切った。この１７９２年に始まったフランス革命戦争は、１８１４年までヨーロッパ全土をまきこむ戦争に転化していく。緒戦でフランス軍はオーストリア・プロイセン軍に敗れ、外国軍がパリに迫る危機となったためジロンド派内閣は辞職に追いこまれ、フイヤン派が政権に復帰した。１７９２年７月１１日に立法議会は非常事態宣言として「祖国は危機にあり」と各地の連盟兵（義勇兵）に訴えた。このとき、パリに集結した連盟兵の中のマルセイユ部隊が歌ったラ＝マルセイエーズは後にフランス国歌となる。
８月１０日事件　立憲君主政から共和制への転換　パリに集結した連盟兵（義勇兵）とパリ市民のサンキュロットと言われる下層民らに対し、７月１４日のバスティーユ襲撃記念日に開催された連盟祭に際し、山岳派のロベスピエールは、立憲君主政を倒し、共和政を呼びかけた。ブルボン王家がオーストリアやプロイセンと内通しているという疑いが強まる中、１７９２年８月１０日に蹶起してテュイルリー宮殿の国王を襲撃するという８月１０日事件（第二革命）が起きた。パリでは急進派市民による「蜂起コミューン」が組織され、パリを敵軍から防衛するという口実で、９月２日、６日に反革命派とみなされた人々が一斉に検挙され虐殺されるという「９月虐殺」（正確にはわからないが２日間で1300人に上った）があった。それを受けて立法議会は王権停止と新議会招集を決めて解散した。代わって男性普通選挙が実施され、１７９２年９月２０日に国民公会が招集された。その日にヴァルミーの戦いでプロイセン軍に勝利して一旦、フランス軍は劣勢を挽回したことが報じられた。翌９月２１日、国民公会は王政廃止を決定し、第一共和政が開始され、９月２２日から共和国第１年とすべての公文書に記載することが決まった。こうして革命干渉軍に対する革命防衛戦争が始まったことによって、軍隊の主体は近世的な傭兵に代わり、近代的な国民軍の形成をうながすことになった。

第３段階　1793.1～94.7＝急進的共和政の展開

　国民公会のもとで１７９３年１月、国王１６世の処刑が山岳派の主張によって決定され、執行されると、反発したイギリス首相ピットなどが第１回対仏大同盟を結成して、再び対外的緊張が始まった。さらに対外戦争の拡大に備えて国民公会が１７９３年２月から徴兵制の実施を開始したことに対し、１７９３年３月ごろから、国内でヴァンデーの反乱など農民主体の反革命の暴動が各地に起きるなど、不安が広まった。革命を防衛し、共和政を確立するため、国民公会は３月から４月にかけて外交・行政の全権を握る公安委員会、反革命を取り締まる保安委員会、反革命の容疑者を裁く革命裁判所などを設置した。
　国民公会では、革命のこれ以上の進行を望まないブルジョワの支持を受けたジロンド派が優勢であったが、急進派である山岳派も台頭し、両派の対立が深まっていった。ジロンド派は地域分権的な連邦主義を主張したが、ジャコバン派はパリへの中央集権を強化する立場でそれに反対した。そのような中で、再びパリのサンキュロットが蹶起して１７９３年６月、国民公会からジロンド派が追放され、山岳派が実権を握った。このころから山岳派はジャコバン派といわれるようになる。ジロンド派の中心人物ブリッソやマノン＝ロランらは次々と逮捕され、ギロチンによって処刑された。
ジャコバン派の独裁政治　１７９３年６月に権力を握ったジャコバン派のロベスピエールは急進的な共和政をめざす独裁政治を推し進めた。まず１７９３年６月２４日に１７９３年憲法を制定し、人民主権を明確に打ち出し、財産資格による制限のない普通選挙などを盛り込んだ（しかしこの憲法は緊急事態が収まるまで実施が延期され、結局実施されなかった）。さらに１７９３年７月１７日には封建地代の無条件無償廃止などが実現した。ジャコバン派とロベスピエールは革命の執行機関として公安委員会を抑え、さらに非常時大権を認められて、反革命の取り締まりを実行し、王党派・立憲君主派、ジロンド派の残党を次々とギロチンにかけ、恐怖政治と言われて恐れられた。一方、最高価格令、徴兵制の施行、革命暦・メートル法の制定など、生活の細部に至る統制を強めた。ロベスピエールはさらに左派のエベール、右派のダントンを排除し、１７９４年４月からは独裁体制を強め、最高存在の祭典を主催して革命精神の徹底をはかった。
　しかし、恐怖政治というテロルや日常生活の細部に及ぶ厳格な革命理念の強制や経済統制は、次第に民衆の支持を失い、１７９４年７月、テルミドールのクーデタによってロベスピエールが捕らえられ、ジャコバン独裁政府は倒された。

第４段階　1794.7-99.11＝総裁政府からナポレオンの登場へ

　革命干渉軍の脅威も去り、戦争の危機が遠のくと、ブルジョワの大勢は社会の安定を望み、財産の確保と自由競争の経済を望むようになった。また、ジャコバン独裁の時に実現した封建地代の完全無償廃止によって農民は私有財産として土地をもつようになり、特に地主層・自営農民は保守化したため、革命のこれ以上の進行を望まなくなった。そのような情勢とロベスピエールの革命理念は大きく乖離していた。
　１７９５年８月の１７９５年憲法（共和暦第３年憲法）は私有財産の不可侵をうたい、財産資格による制限選挙を復活させた。それによって１７９４年10月、穏健な共和派（テルミドール派）の主導する総裁政府が成立した。
総裁政府とナポレオンの登場　しかし、革命前に戻そうという王党派の反乱や、社会改革を徹底させようという左派のバブーフの蜂起計画が１７９６年春に発覚するなど不安定であった。そのような中、政治の安定とフランスの膨張を望む、保守化した農民や都市の小市民の支持を受けて、軍人のナポレオンが登場し、イタリア遠征やエジプト遠征で名声を高めた後、１７９９年11月のブリュメール１８日のクーデタで総裁政府を倒し、新たに統領政府を樹立、自ら第一統領となって、将来の独裁、皇帝への道を開いた。